TAKAGI-1の目から

私見:

インターネット、及びそのアプリケーションの発達は、どのようにして現代の人類の発達につながっているのか。

(1) 情報源の利用・人々間の通信のための時間消費低減と、大規模な仕事の可能化

インターネットによって、人類は意思疎通・情報入手・情報発信にかかる時間の消費から解放された。

これは、忘れないうちに他者に頼んだ仕事の成果が帰ってくること、及び、大人数の他者に複雑な情報伝達ができることをもたらした。

これらによって、大規模集団による仕事が可能になり、広い範囲に影響を与える大規模な仕事が可能になった。

(2) 超巨大商圏の出現

インターネットは、(裕福な)あらゆる人口を結び、超巨大商圏をつくった。

第3次産業の発展は、その商圏における人口の多さによる。よって、インターネットによる超巨大商圏は、未だかつて無いほどに肥沃な第3次産業の土壌である。

市川 宏雄 : リニアが日本を改造する本当の理由 (メディアファクトリー新書, 2013) p.150.

サービス業を主体とする第三次産業は、都市のスケールが大きくなればなるほど、爆発的に発展する。

(3) 一般に使える知能増幅器の出現

インターネット端末は、知能増幅器(IA)として機能する。

西垣 通 : 集合知とは何か – ネット時代の「知」のゆくえ (中公新書, 2013) pp.69-70.

二一世紀にかけてIT業界では何が起こったのだろうか。

　端的にいうと、それは「AI (Artificial Intelligence)から IA (Intelligence Amplifer)への転換」である。コンピュータに問題解決を丸投げするのではなく、コンピュータの能力を上手につかって人間の知力を高め、問題を解決するという方向にほかならない。コンピュータは、人間のような知能をもつかわりに、人間の知能を増幅(amplify)する役目をおびるのである。

　そこ[:IA]には二種類の対話概念が出現している。第一は、一人の人間がコンピュータとリアルタイムで対話しながら思考するということ。そして第二は、多数の人間同士が、通信回線で相互接続されたコンピュータ群を介してつながり、情報を共有してたがいに対話しながら、問題を解決するということである。…

　…真の新世代コンピュータとは、八〇年代に日本が苦労して開発した第五世代コンピュータではなく、パソコンとネットだったのである。

「Web 2.0」(人々によって意識的に発信された情報の、計算機を通じた利用)によって、IA が成立した。

「ビッグデータ」(人々によって無意識に発信された情報、及び機械によって発信された情報の、計算機を通じた利用)によって、IA がさらに発展する。

私見:

計算機の高度化(経験的にムーアの法則に従う)と多用化は、どのようにして、先の大戦後の経済成長(が意味する人類の発達)につながったのか。

(1) 知的生産・知的高度化・説得・判断の速度向上と高度化・多用化

(仕事(ミッション)において、共通基盤部分における計算機の適用による効用である。)

計算機の普及によって、人類は、単純な、或いは、複雑な計算作業から解放されたと同時に、計算ミスが撲滅された(信頼性の究極的向上)。

複雑な計算は、知的生産・知的高度化・説得(:説得に用いる内容とそれを分かりやすく読む人に伝える資料の作成)をもたらし得る。これらの速度が向上した。また、知的生産・知的高度化・説得に必要なコストが低下することによって、より高度なこれらを多くの人が手にすることになった。そして、判断が高度化すると共に、判断の速度が向上した。

(2) 不可能の可能化

(ある仕事(ミッション)において、行使部分における計算機の適用による効用である。)

計算機の使用によって、人の操作では追いつかない、或いは、人の情報処理系では条件を考慮しきれない機械の制御が可能になった。これにより、不可能が可能化された。

機械が生産機械であれば、いままで不可能だった製品を出現させた。機械が移動機械やサービスを提供する機械であれば、いままで不可能だった状況を実現させた。

産業用・業務用機械では、前記の意味において不可能が可能になるだけではなく、極度の緊張の連続から労働者を解放するという労働安全的動機と、ヒューマンエラーやサボタージュに影響されない安定した操業が可能になる(リスクの低減)という経営的動機が、その導入を促すとともに、労使間の協調関係を作りだし、不可能を可能にできる組織の形成に寄与した。

民生用機械では、(特殊技能を持たない人)×(機械)という組み合わせが可能になった。そして、複雑な制御を要する機械の一般への普及を社会が受け入れること(:不可能だとされたこと)を可能にした。

(3) 世界のさらなる発見

大熊 康之 : 戦略・ドクトリン統合防衛革命―マハンからセブロウスキーまで米軍事革命思想家のアプローチに学ぶ (かや書房, 2011) pp.41-42.

ルース[:Stephen Bleecker Luce, 米海軍 Naval War College の創始者であり、初代校長]は、…次のように考えた。すなわち、教育は各個人が自らを取り巻く世界を自分のために発見してゆくプロセスである。

以上の文章は「各個人」について書いているが、これを人類全体に置き換えることは可能である。すなわち、人類は、人類を取り巻く世界を発見していくのである。

人類は、世界の性質を記述した法則も知りたいけれど、本当に知りたいことは、実際的な世界、即ち、具体的で動的な(=時間軸をもった)答えとそれが描き出す動的な絵姿である。高速計算機による大規模で正確な数値シミュレーションが、人類がもつ多くの知見を総合した具体的で動的な答えを得ることを可能にする (さらに、ビジュアライゼーションによって、分かりやすい画像でそれを表現することもできる)。

なお、大規模で正確な数値シミュレーションには、いろいろな法則を予め入力しておくことが必要である。個々の法則を発見するひとつの手段として、高速計算機による小規模で精密な数値シミュレーションが用いられている。

サービスの利用者を俯瞰して見れば、利用者一人当たりの負担額の逆数の関数として、その利用人口がある(正確には、総人口に対する利用人口の割合)。

事業の評価手法として、

　　便益／コスト

があるが、前記の視点に立てば、

　　一人当たりの便益×利用人口．　利用人口＝ｆ(１／利用者一人当たりの負担額) ．

なのである。

自分の行動は、神話やその頽落した形式である物語によってすでに語られていることの拙劣な模倣に過ぎない。――セネカ

大熊 康之 : 戦略・ドクトリン統合防衛革命―マハンからセブロウスキーまで米軍事革命思想家のアプローチに学ぶ (かや書房, 2011) p.12.

　我々は、近代生活の全ての領域で、物事を“組織的”にであれ、“歴史的”にであれ、又は“哲学的”にであれ、根源まで突き詰めるときはいつでも、古代〔ギリシア〕及びキリスト教内で成立した精神的構造に突き当たるはずである。

[:ハイゼンベルク(Werner Heisenberg, ドイツ, 1932年ノーベル物理学賞)『現代物理学の自然像』から引用。“強調”は、大熊氏による]

以下の2つの考え方は、選択肢をなるべく多く確保しようとする私にとって衝撃であった:

「意思決定の選択肢を減少する＝良き戦術を連結する」 *1
「たくさんの可能性のなかから一つを選択する方が、…後悔しやすい」 *2

*1: 大熊 康之 : 戦略・ドクトリン統合防衛革命―マハンからセブロウスキーまで米軍事革命思想家のアプローチに学ぶ (かや書房, 2011) p.24.

米国最高の海軍戦術家ヒューズ(Wayne Hughes)は、ドクトリンについて次のように解説している。すなわち、ドクトリンは、良きリーダーの常備の作戦命令であり、戦闘の混沌の中でリーダーの意思決定の選択肢を減少(良き戦術を連結)する。そして、上級指揮官には、新たに自らの指揮下に入る艦／機が既に所要の戦闘技量を保有することを保証し、また艦／機長には、自らが所掌する人員・武器が、戦闘において新編成部隊の戦闘手順に速やかに適応し得ることを保証するものである。ドクトリンは、死活的に重要なものではあるが、実戦に当たっては決して教条主義に陥ることなく、リーダーに自由裁量の余地を残すものでなければならない、としている。

*2: 羽生 善治 : 大局観 自分と闘って負けない心 (角川oneテーマ21, 2012) p.24.

「多くの可能性から一つを選択するのと、少ない可能性から一つを選択するのとでは、あとになってどちらが後悔しやすいか?」
　答えは、前者である。
　たくさんの可能性のなかから一つを選択する方が、少ない可能性から一つを選択するより後悔しやすい、という傾向がある。

2013/6/20のNHK「ニュース9」の編集は「勉強になった」。

憲法に対する関心が高まっています、憲法に関する様々な商品(本、CDなど)が売れています、と憲法改正の内容に触れない報道をした、その次の話題が、先の大戦における沖縄地上戦。

具体的な内容を使わずに関心を集め、かつ関心が満たされない空虚さを作った上で、感情に訴える情報を送る。編集の意図を感じた。

遠い米中「新時代」　首脳会談、協調の裏で駆け引き：日本経済新聞 (2013/6/9 0:45)

７日のオバマ米大統領と中国の習近平国家主席による初の米中首脳会談では、今後数年間をにらんで新たな協調を目指すことで一致した。
(中略)
　「大国同士の新たな関係のモデルをつくるべきだ」。習主席は７日の首脳会談でこのせりふを何度も繰り返した。

私は、2つのことを想起した。(1)覇権条項と、(2)海洋の管制である。

(1) 覇権条項

「覇権条項」とは、日中共同声明(1972)の七項、あるいは日中平和友好条約(1978)の第二条を指す。

日中共同声明

七　日中両国間の国交正常化は、第三国に対するものではない。両国のいずれも、アジア・太平洋地域において覇権を求めるべきではなく、このような覇権を確立しようとする他のいかなる国あるいは国の集団による試みにも反対する。

日中平和友好条約

第二条　両締約国は、そのいずれも、アジア・太平洋地域においても又は他のいずれの地域においても覇権を求めるべきではなく、また、このような覇権を確立しようとする他のいかなる国又は国の集団による試みにも反対することを表明する。

なお、ここにいう「覇権を確立しようとする」国としては、当時、ソビエト連邦が想定されていた。

(2) 海洋の管制
――「海洋の管制」(Control of the Sea) あるいは、その発展として「公共財の管制」(Command of the Commons)

「海洋の管制」とは、

「(所要の重要)海洋を(必ずしも長期持続的ではないが)自ら望む時に自ら望む方法で自由に利用(Assured Access)し、同時に敵にはそれを許さない(Area Denial)」 (* p.74.)

ことである。

「海洋の管制」の概念は、『海上権力史論』で知られるマハン(Alfred Thayer Mahan)が、その創案者だと言われる(* p.74.)。マハンは、自叙伝に「海洋の管制」は「20年間私の全著作の核心となった」(* p.73.)と記している。

　* : 大熊 康之 : 戦略・ドクトリン統合防衛革命―マハンからセブロウスキーまで米軍事革命思想家のアプローチに学ぶ (かや書房, 2011)

マサチューセッツ工科大学(MIT)の政治学教授 ポーザン(Barry Posen) は、2003年に発表した論文「Command of the Commons」において、

[「管制」とは、] 米国が、海洋、宇宙及び空中[:「公共財」]から他国よりも圧倒的に強力な軍事的利用を行い、一旦緩急ある場合、他国に対してそれらの利用拒否の脅迫を高い信頼度をもって行うことを可能とし、そして仮に他国が米国の意志を拒否すれば、その国は公共財の軍事的争奪に(極めて長期にわたって再挑戦が不可能となる形で)敗北する、ことを意味する (* p.82.)

旨を記した。

ここでは、食糧の例。例えば、エネルギー、人材、知に、この事象を重ねあわせて、何か着想できないだろうか。

安藤百福 – Wikipedia (2012年2月1日 (水) 16:39 の版)

自伝『魔法のラーメン発明物語』等によれば、昭和20年代は深刻な食糧不足のため、アメリカ合衆国から送られた援助物資の小麦粉を用いた「粉食」（うどん、ラーメン、すいとん、ビスケット、パンなどの、様々な粉料理の総称）を厚生省が奨励していた。しかし結果論としてパン等が多いため、安藤は、東洋文化であるめん類をもっと奨励すべきだと厚生省課長に提案した。課長は、うどんやラーメンは量産技術が無く流通ルートも確立していないためやむなくパンが主体になっている実情を説明し、麺文化の振興には自ら研究してはどうかと奨めた。当時、安藤は既存事業から手を広げる余裕がなく、話が出たのみで終わったが、これが後にインスタントラーメン開発の契機になったという。

戦いの主役は、刀ではなく、槍であった。ということで、昨夜、数年ぶりに竹刀を握ってみた。そして、刀は、道具なんだろうな、と思った。実用兵器としては、あまりにリスキーだ。

扱う者に、常に自発的行動を求めるところが、道具であることを示唆する。そして、道具は、使いよう次第であり、専門職の証である。