業務の突発対応が起こり(負荷変動が大きく、予測困難)、その対応可否が事業の継続性に大きな影響を及ぼす場合、対応能力者を多く抱える必要があり、売上が経営の指標になる(純利益ではなく)。
組織は「貯才の地」として※、対応能力者を(遊ばせずに)養う必要がある。
※翰林院からの発想。「貯才の地ともいわれ、有為な人材を確保し、勉強や実務の見習をさせ、必要があるときに中央官庁や地方の要職に任命する。」(翰林院 – Wikipedia [2024年5月15日 (水) 19:22 の版])。
例が、巨大企業としての軍であろう。
「兵を養うこと千日、用いるは一朝にあり ――『水滸伝』」は、この意味においても当てはまる。
逆に、業務負荷に変化が起こらない場合、純利益が経営の指標になる。