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<<2009/12/29 <2010/01/25 || 2010/01/27> 2010/02/23>>
2010/01/26
これまで長く、環境問題の研究を続けてきた研究者仲間が集まると、必ず温暖化が話題になる。IPCCの結論などに否定的ではないし、ほとんどが何らかの温暖化対策の研究をしている。しかし、「温暖化研究の中心からはずれていて良かった」という話しになる。
勿論、温暖化研究をしていれば、莫大な研究費が流れてくるだろう。脚光を浴びることも多かろう。でも、怖いほど政治的だ。委員会とか会合に呼ばれて、温暖化のことや、対策の効果について答えなければならない、それが相当無理な答えになっているらしい。
基本は科学。不確実性が大きいから、推定や予測に頼らなくてはならないが、それでもやはり根本は科学。自然現象。少し、気長に構えれば明らかになる。ここが救いである。もう少し、落ち着いたらどうか。
それと、愚直で古い言葉だが、少数意見の尊重。反対意見を述べる人を組織的に追い出したりしてはいけない、学会の役員を乗っ取るというような発想はやめてほしい。
かつて、水俣病や自動車公害を告発する学者を、大学でつるし上げ、追い出し、学会誌に出される論文をすべて掲載不可とした、それと同じようなことをしていないか。
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まず時代的変化を考えず、イギリスと日本経済の比較として、
●平均給料は日本と同じ、ただし所得格差がはげしい。(アメリカと同じ)
●生活費は、高い面と安い面があり、その格差は日本よりは大きい。
●外食は高い(そのため旅行者の印象は「高い」となりやすい)
●自炊など工夫すれば、なんとかなるが、日本とは異なる工夫が必要。(異なる販売マーケティング)
(食事は高いが食材は安い)
サブプライム後は、日本のほうが高いという意見も見られる。
個人的な感想としては、アメリカの日常生活と似ている面もあり、アメリカの平均世帯収入とその生活レベル、そして企業のあり方も似ているのではないかと思う。
また、アメリカは、物価が高くても食材など、地元で生産可能な物はかなり安い、イギリスでも同様の社会形態のように見える。
そう考えると、生活に必要なものは、現状ではポンド安も関係して日本の方が、やや高いのではないかと思う。
[ Posted Tue, 26 Jan 2010 07:20:48 ]
◇新聞・雑誌を信用してる国民の割合
[電通総研・日本リサーチセンター編「世界60ヵ国価値観データブック」]
日 本 70.2%
フィリピン 69.5%
韓 国 64.9%
中 国 64.3%
ナイジェリア 62.8%
インド 59.7%
オランダ 55.7%
スウェーデン 46.2%
カナダ 35.7%
ドイツ 35.6%
フランス 35.2%
イタリア 34.4%
イラン 31.5%
ロシア 29.4%
アメリカ 26.3%
イギリス 14.7%
http://www2.ttcn.ne.jp/honkawa/5215.html
既得権益崩壊を恐れTVでは「2ちゃんねる」「YouTube」はNGワード 記者クラブ崩壊を恐れテレ朝の「報ステ」等から上杉隆氏に圧力:アルファルファモザイク (via makototz) (via ipodstyle) (via theemitter) (via ak47)