燃料電池ワールド Vol.２３１８ (2017/03/28 08:55)
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□燃料電池ワールド Vol.２３１８
■２０１７年０３月２８日発行
◆燃料電池ＮＰＯ ｐｅｍｄｒｅａｍ
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2017/02/27 ナノサイズの水素貯蔵システムが効率を高める〈ＰＴ〉
〔訳注〕ローレンス・リバモア国立研究所（Lawrence Livermore National Laboratory：LLNL）の科学者は、サンディア国立研究所（Sandia National Laboratories）の同僚チームを含む学際的な研究チームと、水素駆動自動車のための利益となれる効率的な水素貯蔵システムを開発するために協力した。しかし、ローレンスとサンディアのチームは、タイ（Thailand）のマヒドン大学（Mahidol University）およびアメリカ国立標準技術研究所（National Institute of Standards and Technology：NIST）の共同研究者と協力して、ナノ閉じ込め（nanoconfinement）はもう一つの、もしかするとより重要な影響を持てるかもしれないことを示した。彼らは、ナノ閉じ込め水素化物（nanoconfined hydrides）の中の「ナノ界面（nano-interfaces）」の存在が、材料が循環されるときに現れる相（phases）を変えられることを発見した。研究者は、ナノ閉じ込めの下で高容量のリチウム窒素化物（lithium nitride：Li3N）水素貯蔵システムを調べた。理論と実験技術の組み合わせを使って彼らは、水素の吸収と放出の経路がナノ界面の存在によって根本的に変化し、性能と可逆性が劇的に向上することを示した。この研究は、ジャーナル「アドバンスト・マテリアルズ・インターフェイシズ（Advanced Materials Interfaces）」の２月２３日号の表紙に掲載されている。
2017/02/27 ゲンセル社、北米電力市場を最大限に活用するためにパシフィック・パワー・レプス社を任命〈ＰＴ〉
〔訳注〕ペクタ・チクヴァ（Petah Tikva、イスラエル）発：ゲンセル社（GenCell）は、北米の電力事業専門家のパシフィック・パワー・レプス社（Pacific Power Reps）の任命を発表した。この合意は、ゲンセル社が最近、カリフォルニア州の有力エネルギー会社のサンディエゴ・ガス＆電力社（San Diego Gas & Electric）と提携し、北米の電力市場における当社の販売ネットワークをさらに強化するものである。パシフィック・パワー・レプス社はエネルギー企業とビジネスをする機会を開発し、この分野でゲンセル社の燃料電池製品の販売を推進する責任がある。パシフィック・パワー・レプス社の顧客には、南カリフォルニア・エジソン社（Southern California Edison）、ロサンゼルス水力発電所（Los Angeles Dept. of Water & Power）、インペリアル灌漑地区社（Imperial Irrigation District）およびアナハイム市（city of Anaheim）を含むいくつかの地方自治体が含まれる。
2017/02/27 東レ、燃料電池用電極基盤の大規模生産拠点を愛媛工場に設立〈ＰＴ〉
〔訳注〕東レ株式会社（Toray Industries, Inc.）は本日、同社の愛媛工場（Ehime Plant）で、燃料電池スタックの電極基板用カーボンペーパーを大規模に製造する設備を新設することを決定した、と発表した。今後は滋賀工場（Shiga Plant）で２０１８年５月を目処に、既存設備の約５倍の生産能力をもつ設備を新設する予定である。
2017/02/27 エヌ・イー・エル社、プロトン・オンサイト社を買収して世界最大の電解槽会社を創設、私募を開始〈ＰＴ〉
〔訳注〕オスロ（Oslo）発：エヌ・イー・エル社（Nel ASA）は米国コネチカット州の水素技術会社プロトン・エナジー・システムズ社（Proton Energy Systems Inc.：Proton OnSite）を買収する契約を結んだ。これにより、世界最大の水素電解槽企業がグローバルに立ち上がった。買収金額は、企業価値７０００万ドルに相当する。エヌ・イー・エル社は本日、最大６５００万株の新株式を提供して私募を開始する。
■２０１７年０３月２７日のＷＥＢ ＬＩＮＫ ＮＥＷＳ
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2017/03/27 水素と蓄電池を使い分け、再生可能エネルギーの出力変動を吸収（スマートジャパン）
再生可能エネルギーの導入を拡大する上で欠かせない出力変動対策。東北電力はこうした出力変動対策に、水素製造技術を活用する実証実験を開始した。仙台市青葉区の研究開発センターに設置を進めていた太陽光発電設備や水素製造装置などの導入が完了し、2017年3月23日から実証システムの運転が始まった。
研究開発センターの屋上に出力50kW（キロワット）の太陽光発電設備を設置している。水素製造装置の製造能力は5Nm3/hで、貯蔵タンクの容量は220Nm3である。太陽光発電で発電した電力で水素製造装置を稼働させる。製造した水素をタンクに貯蔵し、燃料電池で発電して研究開発センターの電力として利用する仕組みだ。
実証のポイントは短周期と長周期の2種類の出力変動への対応だ。実証システムには容量67kWh（キロワット時）の蓄電池も組み込まれている。こちらで太陽光発電設備の短周期変動を吸収する。短周期以外の出力変動の吸収に、水素製造を活用する。蓄電池と水素製造の最適な使い分け方を検証していく狙いだ。
水素は蓄電池の代替となるか
新たに研究開発センターで行う実証事業は、こうした蓄電池を活用した出力変動対策に、水素製造技術を活用できる可能性があるかを検証していく狙いだ。実証期間は2019年3月までの約2年間を予定している。
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170327-00000010-biz_it_sj-bus_all
2017/03/27 太陽・燃料電池と接続 京セラと大阪ガス、新蓄電システム発売（京都新聞）
京セラと大阪ガスは２４日、燃料電池や太陽電池と接続する住宅用蓄電システムを４月に発売すると発表した。１日の電気使用量の変化に応じて蓄電や放電、売電を効率的に組み合わせ、省エネを実現できるとしている。
蓄電容量３・２キロワット時のリチウムイオン蓄電池を搭載。大阪ガスが販売する燃料電池「エネファームタイプＳ」や太陽電池とつないで使う。電気使用量の少ない深夜に燃料電池を高出力で運転させて余剰電力を蓄電し、電気を多く使う時間帯や停電時に活用。太陽電池で発電した電気は電力会社に売り、光熱費を節約できる。
蓄電システムの希望小売価格は税抜き１６０万円。燃料電池や太陽電池も含めた初期投資がかかるため、経済的なメリットは大きくないが、ガス給湯暖房システムと火力発電を組み合わせたシステムに比べて石油や天然ガスなどの一次エネルギー消費量を６２％削減できるという。京セラは「環境性の高さや非常時でも安心できる点を消費者にアピールする」（広報室）としている。
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170327-00000025-kyt-bus_all
2017/03/27 東芝は何で生きていくのか（投信1）
エネルギービジネスに関する悲劇的な話ばかりがクローズアップされる東芝だが、実は太陽電池（PV）や人工光合成といった安全でクリーン、持続可能なエネルギーの研究開発も地道に続けてきた。もちろん、現状では同社の収益を支えるビジネスというわけではないが、長い目で見れば、世界中で必ず必要になる技術である。
会社が生きるか死ぬかという瀬戸際に、「そんな余裕はない」という声が聞こえてきそうだが、そもそも、最初から健全な事業にシフトしていれば、これほどの致命的な傷を負うことはなかったはずだ。今となっては後の祭りだが、もう一度考え直してもいいだろう。
太陽エネルギーを活用した水素生成および水素エネルギーソリューション、さらには人工光合成の開発も東芝の重要な開発テーマである。
水素関連事業は、大きくは水素地産地消事業と水素サプライチェーン事業を想定しているが、地産地消型については、水素を用いた世界初の自立型エネルギー供給システム「H2One」の市場投入を開始している。「H2One」」は、30kWのPV、270Nm3の水素貯蔵タンクなどを20フィートコンテナにパッケージ化したもので、トレーラーでどこにでも運搬することができる。
17年には、水素で再エネ備蓄機能を強化した100％の自給自足の電力供給パッケージ「離島モデル」、20年には、揚水代替の大容量水素電力貯蔵システム「H2Omega」の投入を計画しているが、25年以降には、海外で製造した安価な水素を液体水素もしくは有機ハイドライドのかたちで大量に運搬し、国内の水素ガスタービン発電所で発電する「水素サプライチェーンソリューション」を展開する計画だ。
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170327-00002925-toushin-bus_all
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