燃料電池ワールド Vol.２２３４ (2016/11/18 08:41)
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□燃料電池ワールド Vol.２２３４
■２０１６年１１月１８日発行
◆燃料電池ＮＰＯ ｐｅｍｄｒｅａｍ
【ＰＲ】自称、「燃料電池の駆け込み寺」 株式会社ケミックス
TEL：０４２・７６５・８８００ http://www.chemix.co.jp/
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■燃料電池関連イベント
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☆【燃料電池開発情報センター第３１回セミナー】【再掲】
「これからの燃料電池 ?新材料から大型・高温システムまで?」
協 賛：高分子学会
※プログラム：講演タイトル・内容が確定致しました。
◇日 時：１１月２１日（月）10:00〜16:45
◇場 所：中央大学 駿河台記念館２F ２８５号室
◇定 員：１２０名 （定員になり次第締切りとさせて頂きます。）
◇プログラム：
＜セッション１＞
１．バイオ燃料電池の現状と将来について
内容：酵素バイオ燃料電池の基礎／バイオ燃料電池の出力向上を目指して（三次元金ナノ粒子修飾電極）／酵素バイオ燃料電池の最近の展開
10:00〜10:50 東京農工大学 中村 暢文氏
２．燃料電池システムの普及拡大と水素社会実現に向けた取り組み
内容：水素燃料電池システムの開発／エネルギー課題／東芝の水素技術／Ｈ2ＯｎｅTM／水素地産地消型ビジネス
10:50〜11:40 東芝燃料電池システム(株) 小川 雅弘氏
＜セッション２＞
３．高機能フッ素系新電解質ポリマー
内容：高軟化温度・高プロトン伝導性の電解質材料開発／電極用被服樹脂の改良(Pt量低減 or 高出力化、高酸素透過性)／ＩｍＰＡＣＴプログラム
13:00〜13:50 旭硝子(株) 本村 了氏
４．ＰＥＦＣ用高温膜：炭化水素系
内容：炭化水素系電解質材料の動向／電解質膜／触媒層アイオノマー
13:50〜14:40 上智大学 陸川 政弘氏
＜セッション３＞
５．ＬａＧａＯ３を用いる低温作動型ＳＯＦＣ
内容：スタックの劣化要因／イオンビーム技術による表面解析／Srの表面濃縮挙動
14:50〜15:40 九州大学 石原 達己氏
６．ＳＯＦＣハイブリットシステムの分散型電源としての役割
内容：燃料電池、エネルギー業界の主な動向／ハイブリッドシステムの開発状況／ハイブリッドシステムの新たな展開
15:40〜16:30 三菱日立パワーシステムズ(株) 岩田 光由氏
◇参加費（税込）テキスト付： FCDIC会員：11,000円、非会員：21,000円、学生：5,000円
◇申込み：fc-seminar☆fcdic.jp (☆印は@に読み替て下さい)宛、申込み用紙にご記入の上、メール添付にてお申し込みをお願い致します。
◇主催：一般社団法人燃料電池開発情報センター セミナー担当
〒101-0063 東京都千代田区神田淡路町一丁目19番地 お茶の水ビジネスビル1階TEL：03-6206-0231 FAX：03-6206-0232
メール：fc-seminar☆fcdic.jp（☆を@にご変更ください） URL：http://www.fcdic.com/
■世界のヘッドライン（０９月２６日）
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2016/09/26 スターク・エリア地域交通局、燃料電池施設を開設〈ＰＴ〉
〔訳注〕カントン（CANTON、オハイオ州）発：新しいスターク・エリア地域交通局（Stark Area Regional Transit Authority：SARTA）水素燃料電池施設の開所式が本日午前１０時、メインのサータ（SARTA）事務所で行われ、誰でも出席することができる。サータによれば、この施設は国内最大級の水素燃料供給ステーションの一つになり、カリフォルニア州以外で最大の艦隊になる。施設は来年、サータ路線でフル稼働するゼロ・エミッションの水素燃料電池バス１０台を運行する。
2016/09/26 水素燃料電池バス・プロジェクト、ニッチ自動車ネットワークの資金調達で勝つ〈ＰＴ〉
〔訳注〕、アーク・モラン（Mark Moran）発：ハイブリッド燃料電池二層バスを建造するプロジェクトは、ニッチ自動車ネットワーク（Niche Vehicle Network：NVN）が運営する競技会から１５万ポンドを受け取った。航続距離延長電気バスを作るプロジェクトは、アレクサンダー・デニス社（Alexander Dennis）およびウォーリック・マニファクチュアリング・グループ（Warwick Manufacturing Group）と協力しているアルコラ・エナジー社（Arcola Energy）が担当している。
〔訳語１〕アレクサンダー・デニス社（Alexander Dennis）：バスの車台および車体を主力とする自動車のメーカーである。本社はスコットランドにあり、西ヨーロッパで最も大きなバスのメーカーである。
〔訳語２〕ウォーリック・マニュファクチュアリング・グループ(英：Warwick Manufacturing Group)：イギリスにあるウォーリック大学傘下の研究・教育機関である。（ともにグーグル検索）
2016/09/26 プラヤデルレイ・ステーション、水素燃料補給ネットワークに参加〈ＰＴ〉
〔訳注〕現在ロサンゼルスに開設しているプラヤデルレイ・ステーション（Playa del Rey Station）は、カリフォルニア州民に石油燃料車を水素燃料電池電気自動車に置き換えることを検討するために必要な燃料選択を提供している。カリフォルニア州エネルギー委員会（California Energy Commission）は、新たな水素燃料供給ステーションをネットワークに迎え入れた。
2016/09/26 アトレックス・エナジー社、先進的な燃料電池発電機の開発で米国エネルギー省によって３１０万ドルの契約を授与〈ＰＴ〉
〔訳注〕ウォルポール（WALPOLE、マサチューセッツ州）発：アトレックス・エナジー社（Atrex Energy, Inc.）は本日、米国エネルギー省（US Department of Energy）から、現在同社が提供している３倍の生産高より多いユニットを開発するための持続的な新しい裁定を受けた。最大３１０万ドルの契約の目的は、水素を必要としないアトレックス・エナジー社の酸素燃料電池ベースの５ｋＷ級発電機の試作品を設計、製造、試験することである。このことは、小型エンジン発電機の代替品を提供するための大きな前進である。
2016/09/26 ダイムラー社、リンデ社、オーエムヴィ社、メッツィンゲンの新しい水素ステーションを開設〈ＰＴ〉
〔訳注〕ベルリン／メッツィンゲン（Berlin/Metzingen）発：水素駆動車は、メッツィンゲン（Metzingen）のオーエムブィ社（OMV）のサービス・ステーションでタンクを充填できるようになった。新しい充填ステーションの開設は、クリーン・エナジー・パートナーシップ（Clean Energy Partnership：CEP）の一環として長年続いている産業パートナー間のダイムラー社（Daimler）、リンデ社（Linde）、オーエムブィ・ドイツ社（OMV Deutschland）の協力を継続させ、国家的水素インフラに向けて一歩を踏み出した。このステーションはシュトゥットガルト首都圏（Stuttgart metropolitan region）での水素供給を向上させる。
2016/09/26 フォルクスワーゲン・グループ＆アウディ社、バラード・パワー社と燃料電池技術ソリューション・プログラムを加速〈ＰＴ〉
〔訳注〕バンクーバーとインゴルシュタット（VANCOUVER、カナダとINGOLSTADT、ドイツ）発：バラード・パワーシステムズ社（Ballard Power Systems）は本日、自動車ＯＥＭのアウディ社（Audi AG）がバラード社に購入注文を発行した、と発表した。アウディ社の購入注文は、フォルクスワーゲン・グループがバラード社と行っている現在の長期的な技術ソリューション・プログラムのもとで特定の主要な開発活動を加速するものである。バラード社は２０１５年２月１１日のプレス・リリースで発表したように、フォルクスワーゲン・グループとの現在の６年間のエンジニアリング・サービス契約は２０１９年３月まで実行され、その日付を超えてオプションで２年間延長される。契約額は、１億〜１．４億万カナダドル（バラード社のプレス・リリース時には約８０００万〜１億１２００万米ドル）と推定されている。その結果、ハイモーション（HyMotion）プログラムは自動車用燃料電池スタック開発とシステム設計支援業務を包含する。フォルクスワーゲン・グループは最近、燃料電池開発の責任をアウディ社の高級ブランドに移管し、連続生産（series production）の予定表も加速している。ハイモーション・プログラムの活動の加速は、現在の燃料電池スタックの再構成と次世代の燃料電池スタックの開発に重点を置いている。
2016/09/24〜25 記事の配信はありません。
■２０１６年１１月１７日のＷＥＢ ＬＩＮＫ ＮＥＷＳ
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2016/11/17 関空、燃料電池フォークリフト市販1号車受領 3分充てんで8時間稼働（Aviation Wire）
関西空港を運営する関西エアポートは11月16日、豊田自動織機（6201）が開発した水素エネルギーによる燃料電池フォークリフト（FCFL）の市販車両1号車を受領した。グループ会社が運用している約100台のフォークリフトのうち、ディーゼルエンジン車を順次置き換えて環境負荷低減を図る。
関西空港は、今年3月まで運営していた新関西国際空港会社が、2012年に無料連絡バスの一部に水素燃料電池バスを投入するなど、関西エアポートが運営権を取得する前から環境負荷低減を進めている。
新関空会社は2014年5月、FCFLの導入を発表。2015年2月から実証事業を開始し、今年3月には実用化モデル試作車両2台を投入した。水素供給設備は、岩谷産業（8088）が小規模なものを整備。2017年2月には、100台のFCFLに水素燃料を供給出来る設備を完成させる。
関西エアポートの担当者によると、2号車の導入は来期以降を計画。FCFLを、既存のバッテリーやディーゼルエンジンで動くフォークリフトと同様に運用していく。
現在関空にあるフォークリフトは、関西エアポートグループの100台を含め、全日本空輸（ANA/NH）や日本航空（JAL/JL、9201）など乗り入れ航空会社などのものを合せると、400台程度あるという。
関西エアポートでは、各社に既存のフォークリフトからFCFLへの置き換えを呼びかけていく。将来的には、航空機に搭載する貨物コンテナを乗せた「ドーリー」を牽引するトーイングトラクター（TT車）も、燃料電池化を推進していきたいという。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20161117-00000003-awire-bus_all
2016/11/17 燃料電池の製造時間を短縮…スクリーンHD、装置を開発（レスポンス）
スクリーンホールディングスは11月17日、NEDOプロジェクトの成果をもとに、固体高分子形燃料電池の電解質膜に電極触媒を直接塗工、乾燥させる技術開発に成功、燃料電池製造装置「RTシリーズ」を開発したと発表した。
2013?2014年度のNEDOプロジェクト「固体高分子形燃料電池実用化推進技術開発／実用化技術開発／直接塗工法を用いた低コストMEA量産製造装置の開発」では、燃料電池の普及促進・市場拡大を図るために、生産技術、高付加価値化技術、安全技術等の実用化技術開発に取り組んできた。その中で、SCREENホールディングスは、2013年から燃料電池の量産製造技術開発を実施した。
これまで、家庭用燃料電池（エネファーム）や燃料電池自動車に採用されている固体高分子形燃料電池の電解質膜に電極触媒を直接塗工・乾燥することは実現が困難とされていた。今回、スクリーンホールディングスは、NEDOプロジェクトの成果をもとに、ディスプレイ製造装置で培った塗布・乾燥技術とノウハウを活用し、直接塗工法による量産製造技術を確立。同技術を搭載した燃料電池製造装置「RTシリーズ」を開発した。RTシリーズは、燃料電池に用いられる触媒層付き電解質膜をロールtoロール方式で連続生産でき、製造時間の短縮と生産コスト低減が期待できる。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20161117-00000021-rps-bus_all
2016/11/17 トランプ大統領誕生で、トヨタとスバルが「大ピンチ」の理由（ビジネス＋IT）
自動車メーカー各社の中間決算が冴えない状況となっている。主な要因は今年に入って進んだ円高だが、主戦場である北米市場での販売が鈍化したことも大きい。北米は先進国で唯一、長期成長が見込める市場であり、自動車メーカー各社の業績は北米での販売台数にかかっている。トランプ政権の誕生で保護主義の台頭が懸念される中、北米市場でいかに稼いでいくのか、各社は知恵を絞る必要がありそうだ。
●自動車メーカー各社の中間決算から見える風景
●主戦場は完全に北米市場にシフト
それにもかかわらず、依然として業績が為替に左右されるのは、国内市場が縮小したことで、販売の主力が海外にシフトしているからである。
日本の主要メーカー3社の海外生産比率は、トヨタが54.6％、日産が78.2％、ホンダが84.9％（四輪車のみ、グループ全体）となっている。一方、販売比率についてはトヨタは75.3％が海外向けとなっており、日産に至っては90.1％、ホンダは84.7％が海外向けである。今や自動車メーカーにとってビジネスの主戦場は完全に海外であり、日本円ベースの業績はやはり為替に大きく左右されてしまうのだ。
国内市場がさらに縮小するのは確実であり、各社は北米市場を拡大させなければ、従来の成長を維持することは難しくなるだろう。近い将来、為替の水準よりも北米市場での販売台数の方が自動車業界にとってより重要なニュースとなっているはずだ。
●トヨタがエコカー戦略を大転換した理由
トヨタはこれまでエコカー戦略の中心にハイブリット車（HV）と燃料電池車（FCV）を位置付けてきた。特に燃料電池車については、日本の国策となっており、全国に水素ステーションを建設するという話まで浮上している。しかしトヨタはこれまでの方針を大転換し、2020年までに電気自動車（EV）を量産する方向で検討を開始した。専門部署を設置し、1回の充電で300キロ以上を走行できる車両を開発するという。
トヨタが方針を転換させた理由のひとつは、世界の潮流がEVに傾きつつあるという現状もあるが、それ以上に大きいのが北米市場の動向である。
米国は産業政策としてEV普及に舵を切りつつあり、すでに米カリフォルニア州では、一定の割合で電気自動車の販売を義務付ける規制が設けられている。こうした政策が全米に広がり、EV以外の車種はエコカーとして認めないという状況になった場合、トヨタは壊滅的な打撃を受ける可能性がある。
●トランプ氏の政策はまだはっきりしていないが…
国内生産比率が高いトヨタや富士重工は、米国での現地生産比率をさらに引き上げることを検討する必要があるかもしれない。そのような状況になった場合、トヨタは極論すれば、日本を取るのか米国を取るのかという、難しい選択を迫られることになるだろう。
為替というお化粧がなくなり、北米市場への依存がよりはっきりした今回の中間決算は、自動車業界の近未来を暗示しているのかもしれない。
経済評論家 加谷珪一
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20161117-00032900-biz_plus-bus_all
2016/11/17 スマートシティ推進へ連携 京都府とバルセロナ市が覚書締結（京都新聞）
京都府は１５日、スペイン・バルセロナ市と経済分野で協力する覚書を締結した。情報通信技術（ＩＣＴ）を使って住みやすいまちをつくる「スマートシティ」推進で連携する狙い。府は関西文化学術研究都市を中心に、「スマートシティ先進地」とされる同市との人的、経済的交流を加速させる。
スペインで開催中の「スマートシティエキスポ世界会議」に出席している山田啓二知事と、バルセロナ市のアダ・コラウ・バリャーノ市長が覚書を交わした。
今回の覚書を足掛かりに、関西学研都市で、ＩＣＴを活用した水素ガス車や太陽光発電の普及や、バルセロナ市に拠点を置く先進企業の進出を目指す。さらに、同市の企業や研究機関と京都企業との交流や共同研究を進めることで、ＩＣＴ関連の産業育成や、環境やヘルスケア部門などでの新市場開拓にも期待を寄せる。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20161116-00000026-kyt-l26
2016/11/17 トヨタ、グループでEV社内ベンチャー＝量産化へ検討加速（時事通信）
トヨタ自動車は17日、グループ企業の豊田自動織機、アイシン精機、デンソーと電気自動車（EV）の事業化を検討する社内ベンチャーを12月に設立すると発表した。世界的な環境規制の強化でEVへの参入表明が相次ぐ中、2020年までの量産体制確立と事業化を目指す。
設立する社内ベンチャーは名称を「EV事業企画室」とし、トヨタ社内に置く。4社から各1人が参加し、量産時期などEVの事業戦略立案や製品企画を担当する。電気でモーターを回して走るEVに必要な高性能バッテリーなどの主要技術の開発は既存の組織で継続する。
これまでトヨタは走行時に排ガスを出さない「究極のエコカー」として、水素と空気中の酸素の化学反応で発生する電気を使う燃料電池車（FCV）を中核に据えてきた。ただ、世界的な排ガス規制強化の流れを受け、EVも早急に量産体制を整える必要があると判断した。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20161117-00000115-jij-bus_all
■燃料電池関連イベント（初出後１週間を経過した情報はこちらに移動しました）
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☆【福岡水素エネルギー人材育成センター 技術者育成セミナー「燃料電池コース」】【再掲】
◇日 時：１１月２４日（木）及び２５日（金）※２日間のコースとなります。
◇会 場：九州大学伊都キャンパス（福岡市西区元岡744）
◇定 員：20名（定員になり次第締切りとさせて頂きます。）
◇受講料：10,000円／人〔交流会費： 3,000円／人（任意）〕
◎交流会費は、当日現金にてお支払をお願いします。
◇申込方法：オンラインにてお申込ください。http://www.f-suiso.jp/info/11847.html
◇申込期限：11月21日（月）定員に達し次第、締め切ります。
【プログラム】
＜11月24日（木）：1日目 講義＞
13:00〜13:10 開校式（福岡水素エネルギー戦略会議）
13:10〜14:20 固体高分子形（PEFC）燃料電池の原理と各構成材料の開発状況と傾向
林 灯氏（九州大学水素エネルギー国際研究センター教授）
14:30〜15:40 固体酸化物形（SOFC）燃料電池の原理と各構成材料の開発状況と傾向
谷口 俊輔氏（九州大学水素エネルギー国際研究センター教授）
15:50〜17:00 燃料電池性能評価法
伊藤 衡平氏（九州大学大学院工学研究院機械工学部門教授）
17:30〜19:00 交流会（希望者のみ）
＜11月25日（金）：２日目 実習＞
9:30〜12:30 [実習] 燃料電池性能試験・解析方法（PEFC）
中島 裕典氏（九州大学大学院工学研究院機械工学部門助教）
13:30〜16:30 [実習] 燃料電池性能試験・解析方法（SOFC）
白鳥 佑介氏（九州大学大学院工学研究院機械工学部門准教授）
※実習では各種燃料電池組立と組み立てたセルを使用した性能評価・解析を行います。受講者数によっては2班に分けて実施するため、PEFCとSOFCの順序が逆になる場合がありますので、御了承ください
16:50〜17:00 閉校式（福岡水素エネルギー戦略会議）
◇問い合わせ先：福岡水素エネルギー戦略会議事務局 山口・蓮尾
福岡県商工部新産業振興課内 TEL:092?643-3448 E-mail:info@f-suiso.jp
◇主 催：福岡水素エネルギー人材育成センター（福岡水素エネルギー戦略会議）
☆【燃料電池開発情報センター第２２回寺子屋式 燃料電池講習会】【再掲】
◇日 時：１２月５日（月）10:00〜16:30
◇場 所：中央大学 駿河台記念館
◇定 員：３０名前後（定員になり次第締切りとさせて頂きます。）
◇締 切：１１月２５日（金）
◇プログラム：
10:00〜10:10 挨拶及び概況説明 FCDIC 事務局
10:10〜11:15 基礎編１(原理〜触媒) 横浜国大(グリーン水素研) 石原 顕光
11:15〜11:40 基礎編２(電解質) FCDIC常任理事 吉武 優
11:40〜12:00 質疑応答
13:00〜13:50 燃料電池(PEFC)キットの組立・発電体験 FCDIC 事務局
14:00〜15:00 応用紹介 スマート水素ステーションについて
埼玉県 エコタウン環境課 吉野 徳幸
15:00〜16:00 応用紹介 エネファームについて(仮)
大阪ガス(調整中)
16:00〜16:30 総合質問
◇参加費（税込）：FCDIC会員：12,000円、非会員：22,000円、学生：6,000円
◇問い合わせ・申込み：一般社団法人燃料電池開発情報センター 松田／塩澤fccon-xp☆fcdic.jp (☆を@にご変更ください)宛に、申込み用紙にご記入の上、メール添付にてお申し込みをお願い致します。
◇主 催：一般社団法人燃料電池開発情報センター
TEL：03-6206-0231 FAX：03-6206-0232
URL：http://www.fcdic.com/
☆燃料電池・ＦＣＨ部会 公開シンポジウム【再掲】
『ここまできた燃料電池の実用技術?要素技術・構成材料の進展?』
(一財)大阪科学技術センター 燃料電池・ＦＣＨ部会では12月12日(月)に公開シンポジウム『ここまできた燃料電池の実用技術?要素技術・構成材料の進展?』を開催します。水素・燃料電池分野の取組みについて最新の動向を聞く機会ですので、ぜひご参加下さい。
◇日 時：12月12日(月)13：00?17：30（シンポジウム）
17：30?（交流会）
◇場 所：大阪科学技術センター 4階401会議室
◇定 員：120名
◇プログラム：
講演１ 「英国Intelligent Energyの空冷燃料電池について」
山川正高氏（(株)IE JAPAN 代表取締役）
講演２ 「燃料電池車”MIRAI”に採用されたカソード触媒技術」
寺田智明氏（(株)キャタラー 先進材料開発部FC開発室室長）講演３ 「実用化段階におけるPEFC用イオン交換膜の課題と展望」
大島隆夫氏（日本ゴア(株)パフォーマンス・ソリューションズ・ディビジョン プロダクトマネジャー）
講演４ 「京セラにおける燃料電池セルの開発について」
堀雄一氏（京セラ(株)総合研究所 SOFC開発部SOFC開発１課責任者）総合質疑 進行：江口浩一氏（京都大学教授・燃料電池・ＦＣＨ部会 代表）
稲葉 稔氏（同志社大学教授・燃料電池・ＦＣＨ部会 代表）［交流会］17：30? 7階レストラン
◇参加費（会員外有料）
シンポジウム参加費：・OSTEC賛助会員および研究会等会員、協賛団体会員 （企業）10,000円、（大学・公的研究機関）5,000円 ・その他一般参加：15,000円
交流会参加費：3,000円
◇申込等詳細：燃料電池・ＦＣＨ部会ホームページ
http://www.ostec-tec.info/08/
［問合先］燃料電池・ＦＣＨ部会 事務局
（一財）大阪科学技術センター 技術振興部 増山 （吉岡）
E-mail：masuyama@ostec.or.jp TEL：06-6443-5320 FAX：06-6443-5319
◇主 催：一般財団法人大阪科学技術センター 燃料電池・ＦＣＨ部会
◇協 賛（予定）：(一社)エネルギー・資源学会、(公社)化学工学会関西支部、(公社)化学工学会エネルギー部会、(一社)近畿化学協会、(公社)電気化学会関西支部、(公社)電気化学会電池技術委員会、(一社)日本電機工業会、(一社)燃料電池開発情報センター、燃料電池実用化推進協議会
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