燃料電池ワールド　Vol.２２２１ (2016/10/31 08:30)

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□燃料電池ワールド　Vol.２２２１
■２０１６年１０月３１日発行

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　◆燃料電池ＮＰＯ　ｐｅｍｄｒｅａｍ

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【ＰＲ】自称、「燃料電池の駆け込み寺」　株式会社ケミックス

　　　　TEL：０４２・７６５・８８００　http://www.chemix.co.jp/
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■燃料電池関連イベント
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☆【燃料電池開発情報センター第２２回寺子屋式 燃料電池講習会】【再掲】
◇日　時：１２月５日（月）10:00〜16:30
◇場　所：中央大学 駿河台記念館
◇定　員：３０名前後（定員になり次第締切りとさせて頂きます。）
◇締　切：１１月２５日（金）
◇プログラム：
10:00〜10:10 挨拶及び概況説明 FCDIC 事務局
10:10〜11:15 基礎編１(原理〜触媒) 横浜国大(グリーン水素研) 石原 顕光
11:15〜11:40 基礎編２(電解質) FCDIC常任理事 吉武 優
11:40〜12:00 質疑応答
13:00〜13:50 燃料電池(PEFC)キットの組立・発電体験 FCDIC 事務局
14:00〜15:00 応用紹介 スマート水素ステーションについて
　　　　　　　　埼玉県 エコタウン環境課 吉野 徳幸
15:00〜16:00 応用紹介 エネファームについて(仮)
　　　　　　　　大阪ガス(調整中)
16:00〜16:30 総合質問
◇参加費（税込）：FCDIC会員：12,000円、非会員：22,000円、学生：6,000円
◇問い合わせ・申込み：一般社団法人燃料電池開発情報センター　松田／塩澤fccon-xp☆fcdic.jp (☆を@にご変更ください)宛に、申込み用紙にご記入の上、メール添付にてお申し込みをお願い致します。
◇主　催：一般社団法人燃料電池開発情報センター
　　　　　　TEL：03-6206-0231　FAX：03-6206-0232　
　　　　　　URL：http://www.fcdic.com/

■世界のヘッドライン（０９月０８日）
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2016/09/08　イーフォイ・カムフォートとイーフォイ・ゴーは今、コンラッド・電子社で入手できる〈ＰＴ〉

〔訳注〕ブルンタール／ミュンヘン（Brunnthal/Munich、ドイツ）発：ＳＦＣエナジー社（SFC Energy）は、コンラッド電子社（Conrad Elektronic SE）との販売提携を発表した。パートナーシップの枠組みの中で、コンラッド社は、分散型電力の専門家で人気のある燃料電池イーフォイ・カムフォート（EFOY COMFORT）と、２５あるドイツの地方のコンラッド店でオンライン www.conrad.de に接続できるモバイル電力パックのイーフォイ・ゴー！（EFOY GO!）を販売する。

2016/09/08　オーストラリア連邦科学産業研究機構、ハイブリッド・エナジー・システムのためのセンターを発足〈ＰＴ〉

〔訳注〕オーストラリア連邦科学産業研究機構（CSIRO）は、最先端の再生可能でハイブリッドなエネルギー技術を研究する共同施設となる「ハイブリッド・エナジー・システムのためのセンター（Centre for Hybrid Energy Systems）」を発足させた。センターは、認定され、改善し、それから明確で要求されるエネルギー技術を満たすための研究者や産業界のハブとなる。構成は、再生可能か、または非再生可能エネルギー源、電気的および化学的なエネルギー貯蔵と燃料電池を含む。

2016/09/08　バラード社、燃料電池モジュールの契約を行い、中国の広西チワン族自治区（Guangxi Province）に拡大する〈ＰＴ〉

〔訳注〕バンクーバーと南寧市（VANCOUVER, Canada and NANNING, China）発：バラード・パワーシステムズ社（Ballard Power Systems）は本日、中国の大手燃料電池バス・システム統合者である深セン・アップパワー技術社（UpPower Technology Co., Ltd.：UpPowerTech　アップパワーテック社）から、１０基の３０ｋＷ級燃料電池モジュール「ＦＣベロシティ‐ＭＤ（FCveloCity-MD）」の注文書の締結を発表した。これは、Guangxi省の南寧市に配置するために、中国のバス製造業者Gaungxi Yuanzheng新エナジー社（Gaungxi Yuanzheng New Energy Co. Ltd.）のクリーン・エネルギー・バスの製造工程でパワーテック社によって統合される。バスは２０１７年に配備される。

2016/09/08　ＨｙＳｔＥＰ装置、パワーテック社で設計・建造され、米国エネルギー省賞を受賞〈ＰＴ〉

〔訳注〕サリー（Surrey、ブリティッシュ・コロンビア州）発：水素ステーション装置性能（Hydrogen Station Equipment Performance：HyStEP）プロジェクトと、米国エネルギー省（DOE）の水素燃料補給インフラ研究とステーション技術（Hydrogen Fueling Infrastructure Research and Station Technology：H2FIRST）チームは、水素インフラの商業化を普及するための傑出した貢献に対し、エネルギー省の年次成果評価会議（Annual Merit Award Review）で水素・燃料電池プログラム賞（Hydrogen and Fuel Cells Program Award）を受賞した。

■２０１６年１０月２８〜３０日のＷＥＢ ＬＩＮＫ ＮＥＷＳ
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2016/10/28　敦賀市が国に再生エネ研究機関を要望　もんじゅ巡る地域振興策（福井新聞ＯＮＬＩＮＥ）

　政府が高速増殖炉もんじゅ（福井県敦賀市）について廃炉を前提に抜本見直しを進めていることに関連し、同市が国に、再生可能エネルギー分野の研究機関の設置を求めていることが27日分かった。基幹産業と位置付けてきた原子力分野の先行きが不透明な中、特に水素関連産業の振興につなげたい考えで、多様なエネルギーの供給都市としての地域活性化を探る。

　再生可能エネルギーを巡っては、東京電力福島第1原発事故を踏まえた政府方針を受け、産業技術総合研究所（産総研）が「福島再生可能エネルギー研究所」を福島県郡山市に設置。地元企業とともに再生可能エネルギーの技術開発に取り組んでいる。

　もんじゅは大幅な見直しが避けられない情勢となっているため、敦賀市は「長期的な地域振興策が必要となっている」と説明。原発と共存共栄してきた歴史から「エネルギーのパイオニア都市であることが市民の誇りとなっている」（同市）のに加え、原発事故後、再生可能エネルギーの推進を求める声が市民から上がっているため、原子力に水素分野を加える方針を決めた。

　嶺北や滋賀県の近隣6市町で連携を進める「ハーモニアスポリス構想」の一環で水素社会形成を目指すことにしており、2017年度中に計画を策定。北陸新幹線が同市に延伸する22年度までに、6市町の公用車やコミュニティーバスに水素を使った燃料電池車の導入を図る。公共施設に水素ステーションを設置するなどの取り組みも進める。25年度までには水素貯蔵装置など、関連工場の誘致も探ることにしている。

　計画策定に当たっては、原発が廃炉となった自治体などへの財政支援策として、国が本年度新たに設けた「エネルギー構造転換理解促進事業」の補助金600万円を活用することにしており、近く交付が決まる見通し。

　研究機関は燃料電池分野などを想定。「計画実現に不可欠」として従来、構想している道路網整備とともに10月上旬に関係省庁に要望した。もんじゅをめぐる振興策は、県も国と協議を進めているとみられ、市は「連携を取って進めたい」としている。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20161028-00010000-fukui-l18

2016/10/28　家庭用の燃料電池の伸びが加速、年間5万台の販売台数に（スマートジャパン）

　2009年に世界で初めて「エネファーム」が日本市場に登場して以来、販売台数は着実に増えてきた。ところが2015年度に過去最高の4万台を超えたものの、成長のペースは鈍化してしまった。2016年度に入ると再び販売台数が伸び始めて、上半期だけで2.5万台に達している。このペースで増えていけば、年間で5万台を超えて前年度を大きく上回る勢いだ。

　現状では累計の販売台数が20万台に満たないため、強力なテコ入れ策が欠かせない。政府は2016年度に総額55億円にのぼる補助金制度を新たに開始して、販売台数の拡大と製品価格の低下を促進している。その効果が上半期の販売台数の増加に表れた格好だ。

　エネファームには普及タイプのPEFC（固体高分子形燃料電池）と、高効率タイプのSOFC（固体酸化物形燃料電池）の2種類がある。2009年の発売当初は1台の価格が300万円と高かったが、2015年度にはPEFCが136万円に、SOFCも175万円まで下がった。さらに2016年度に開始した補助金制度でPEFCに15万円、SOFCに19万円の補助金を交付して販売価格の低下を加速させる。

　政府はエネファームを広く普及させるためには、PEFC方式の販売価格を70?80万円まで引き下げる必要があるとみている。その目標を2019年度に達成して普及にはずみをつける考えだ。SOFC方式も2021年度に100万円まで低下させる。
余剰電力の買取サービスも始まる

　その一方でガス会社と機器メーカーは製品のバリエーションを増やして、導入対象になる家庭の範囲を拡大している。典型的な例がマンション向けのエネファームだ。東京ガスとパナソニックが2016年7月に発売したPEFC方式の製品では3つのタイプを用意した。燃料電池の本体と貯湯ユニットを分離できるタイプや、排気パイプを延長できるタイプがある。マンションの住戸のレイアウトに合わせて選べるようにした。

　大阪ガスが機器メーカー3社と共同で開発したSOFC方式の新製品もマンションに設置できる。2016年4月に発売した「エネファームtype S」は発電ユニットを小型化したうえで、バックアップ用の熱源機を分離した。マンションのバルコニーにも設置しやすくなり、既設のガス給湯器と組み合わせて使うことも可能だ。

　さらにエネファームで発電した電力を買い取るサービスも4月に開始した。通常の使用方法では家庭で必要な電力に合わせて発電量を調整するが、常に発電能力の上限まで電力を作ることによってエネファームの効率を高める。ガスの使用量が増える代わりに、余った電力を大阪ガスが買い取る。家庭では売電収入がガス料金の増加分を上回り、結果として光熱費を削減できる。

　2017年4月にガスの小売全面自由化が始まると、競争によってガス料金が下がることは確実だ。そうなるとエネファームの利用効果が高まる。同時に電力会社が家庭向けにガスの小売を開始して、エネファームの販売にも力を入れていく。2017年度から販売台数の増加にはずみがつく可能性は大きい。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20161028-00000008-biz_it_sj-bus_all

2016/10/28　１キロ５４万円のレアアース、南鳥島沖に大鉱床（読売新聞）

　次世代の燃料電池や合金への利用が見込まれるレアアース（希土類）の一種スカンジウムが小笠原諸島・南鳥島沖の海底から採取した泥に豊富に含まれることを、東京大の加藤泰浩教授らの研究グループが確かめた。

　２８日午後に同大で開かれる報告会で公表する。推計資源量（酸化物量）は約１５万トンで、現在の世界の年間需要の約９９００倍に相当するという。

　スカンジウムは中国やロシアなどの限られた鉱山でしか採掘していない。価格水準は１キロ・グラムあたり約５１００ドル（約５４万円）と高価で、安定した供給が課題となっており、日本企業が新たな陸の採掘事業に乗り出したり、米国の資源会社が太平洋の深海から回収する計画を打ち出したりしている。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20161028-00050077-yom-sci

2016/10/28　＜西部ガス＞赤字７．９億円　９月中間、熊本地震も影響（毎日新聞）

　西部ガスが２８日発表した２０１６年９月中間連結決算は、最終（当期）損益が７億９００万円の赤字（前年同期は３４億４３００万円の黒字）となった。４期ぶりの最終赤字で、熊本地震によるガス管の復旧費用などとして特別損失３６億３６００万円を計上したことが響いた。

　酒見俊夫社長は記者会見で「これからガスの需要期に入り、展示会などで顧客と接する機会を一層増やしたい」と述べ、家庭用燃料電池「エネファーム」などの営業活動強化に意欲を示した。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20161028-00000103-mai-bus_all

2016/10/28　その記事、信頼できますか？ 無責任な医療情報、大量生産の闇（BuzzFeed Japan）

　その情報は信頼できるのか…？　季節の変わり目のせいか体が不調だ。検索サービスで「咳 止める」を調べてみると、上位3つに“まとめ記事”が表示された。いずれも、DeNAが運営するキュレーションメディア「WELQ（ウェルク）」の記事だ。“健康や医療をもっと身近に”をコンセプトとしたこのメディアは、規約に同意して会員になれば、誰でも記事を掲載できる。

　検索結果の最上位に表示された記事には、著者のおすすめ市販薬と、咳が止まらない時の対処法などが書かれている。

　著者のプロフィールには「美容・健康に目のない私。お役立ち情報をお届けします」とある。医療の専門家ではなく、なにかを調べて記事にまとめたようだが、その情報の出所は明かされていない。

　サイト内にあるほかの記事には、水素水を「がんを始めさまざまな病気を予防する水」としたり、ブラックシードを「死以外のあらゆる病を癒す薬」として紹介したりするものもあった。
　しかも、WELQの各記事末尾には次のような説明がある。
“当社は、この記事の情報及びこの情報を用いて行う利用者の判断について、正確性、完全性、有益性、特定目的への適合性、その他一切について責任を負うものではありません。この記事の情報を用いて行う行動に関する判断・決定は、利用者ご自身の責任において行っていただきますようお願いいたします。”

　時に人の命を左右する医療情報。責任が明確でない不確かな情報が、検索エンジンの上位に来ている。
WELQが目立つ仕組み

　WELQは、記事広告や、スマートフォンサイトの各記事下部、PCサイトの右カラムに設置されたバナー広告などで収益を得ているようだ。つまり、記事の閲覧数が増えれば、それに応じて収益も増える。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20161028-00010000-bfj-sci
※長文のため、本文を。

2016/10/28　世界の再生可能エネルギーさらに加速、今後5年間の増加量を上方修正（スマートジャパン）

　先進国を中心に世界29カ国が加盟するIEA（国際エネルギー機関）は再生可能エネルギーの中期市場予測レポート「Medium-Term Renewable Market Report（MTRMR）」の最新版をまとめた。2017?2021年の5年間に再生可能エネルギーを利用する発電設備が全世界で8億kW（キロワット）以上も増加する予測で、前年の同レポートによる予測から13％上乗せした。
太陽光の発電コストは2021年までに25％下がる

　IEAは再生可能エネルギーの種類別の発電量も比較している。2015年の時点では水力が71％を占めて圧倒的に多い。従来からの大規模な水力発電による電力を含んでいるためだ。次いで風力が15％、バイオマスが8％で、天候によって発電量が変動する太陽光は4％にとどまる。

　この比率が2021年になると大きく変わる。水力が59％まで低下する一方、風力が21％に、太陽光も9％に上昇する。再生可能エネルギーによる発電量は2015年から2021年のあいだに7兆6000億kWh以上も増加する見込みで、そのうちの約3分の2を風力と太陽光がもたらす。

　世界各地で風力と太陽光が伸びる最大の要因は発電コストの低下にある。事業用の太陽光発電のコストは2011年の時点では1kWhあたり30?50円の水準だったが、2015年には15円前後まで下がった。さらに2021年までに25％のコストダウンによって10円前後の水準になる。

　日本では現時点で世界の水準を上回る20円程度だが、同様のコストダウンを実現できれば2021年には15円程度まで下がる。NEDO（新エネルギー・産業技術総合開発機構）が太陽光発電の長期ロードマップで掲げている2020年の発電コスト14円と同等になる。海外では入札制度によって発電コストの低下が加速する可能性もある。日本でも2017年度に太陽光発電の入札制度を開始することから、コストダウンの効果が注目される。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20161028-00000007-biz_it_sj-bus_all

2016/10/30　放射光新施設本格検討へ　東北が積極誘致（河北新報）

　文部科学省は、物質の構造を原子レベルで解析する次世代の大型放射光施設の建設に向けて本格的な検討に入った。専門家らを集めた量子科学技術委員会量子ビーム利用推進小委員会の初会合を11月7日、東京都内で開く。東北では全国に先駆けて産官学を挙げた誘致活動を展開しており、実現への動きが一歩前進する。

　同省が検討に入るのは、紫外線より波長の短い軟エックス線専用の放射光施設。炭素、酸素、窒素など軽い元素の解析に適する。材料表面の詳細な分析が可能になり、製薬、燃料電池など多様な新製品開発に活用できる。

　軟エックス線の放射光施設は近年、欧米や台湾、ブラジルで建設が進む。ものづくりの国際競争力強化のため、国内での新設を求める声が学者や産業界から上がっている。

　文科省研究開発基盤課量子研究推進室は「東北の動きは把握しているが、立地の優位性はゼロベースで検討する」と説明。東北の協議会関係者も「まだ喜べる段階ではない。慎重に進めたい」と話す。
［大型放射光施設］電子を光に等しい速度まで加速させ、磁場の力で電子を曲げた際に発生する放射光を利用して物質の構造を分析する装置。原子レベルで物質を見る巨大な顕微鏡とも言われる。学術研究のほか医薬品、農業・食品、燃料電池の新開発など幅広い分野に利用されている。現在、国内には世界最大の「スプリング8」（兵庫県佐用町）など大小9施設ある。東北での立地はない。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20161030-00000006-khks-pol

■燃料電池関連イベント（初出後１週間を経過した情報はこちらに移動しました）
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☆【燃料電池開発情報センター第３１回セミナー】【再掲】
「これからの燃料電池 ?新材料から大型・高温システムまで?」
◇日　時：１１月２１日（月）10:00〜16:45
◇場　所：中央大学 駿河台記念館２F ２８５号室
◇定　員：１２０名 （定員になり次第締切りとさせて頂きます。）
◇プログラム：
・セッション1
　1.バイオ燃料電池の現状と将来について
　　10:00〜10:50 東京農工大学 中村 暢文氏
　2.大型水素FC開発について
　　10:50〜11:40 東芝燃料電池システム(株) 公野 元貴 氏
・セッション2
　3.高機能フッ素系新電解質ポリマー
　　13:00〜13:50 旭硝子(株) 本村 了氏
　4.PEFC用高温膜:炭化水素系について
　　13:50〜14:40 上智大学 陸川 政弘氏
・セッション3
　5. LAGaO3を用いる低温作動型SOFC
　　14:50〜15:40 九州大学 石原 達己氏
　6. SOFCハイブリットシステムの分散化電源としての役割
　　15:40〜16:30 三菱日立パワーシステムズ(株) 岩田 光由氏
◇参加費（税込）テキスト付： FCDIC会員：11,000円、非会員：21,000円、学生：5,000円
◇申込み：fc-seminar☆fcdic.jp (☆印は@に読み替て下さい)宛,１１月１１日（金）迄に、申込み用紙にご記入の上、メール添付にてお申し込みをお願い致します。
◇主催：一般社団法人燃料電池開発情報センター　セミナー担当
〒101-0063　東京都千代田区神田淡路町一丁目19番地　お茶の水ビジネスビル1階TEL：03-6206-0231　FAX：03-6206-0232　
メール：fc-seminar☆fcdic.jp（☆を@にご変更ください）　URL：http://www.fcdic.com/

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