燃料電池ワールド Vol.2130 (2016/06/14 08:32)

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□燃料電池ワールド Vol.2130
■2016年06月14日発行

                    ◆燃料電池NPO pemdream

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■世界のヘッドライン(04月29、30日)
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2016/04/29 オーストラリア連邦科学産業研究機構(CSIRO)のサボテン状の膜技術、燃料電池の効率を4倍に向上させられる〈PT〉

〔訳注〕オーストラリアの科学政府機関であるオーストラリア連邦科学産業研究機構(Commonwealth Scientific and Industrial Research Organization:CSIRO)と韓国の漢陽大学(Hanyang University)の科学者によって開発された膜は本日、雑誌「ネイチャー(Nature)」で説明された。雑誌は、高温条件下で撥水膜(water repellent skin)を特徴とする膜は燃料電池の効率を4倍に向上させることができることを示している。

2016/04/29 パワーセル・スウェーデン社は燃料電池システムの最高の製品を市場に出すためにスイス水素社と協同している〈PT〉

〔訳注〕北欧の大手燃料電池会社パワーセル・スウェーデン社(PowerCell Sweden AB)は、スイスを拠点にモバイルと固定アプリケーション用の水素燃料電池システムを開発するスイス水素社(Swiss Hydrogen SA)と覚書を交わした。両社は市場で協力し、パワーセル社のスタックに基づいた高性能の燃料電池システムを販売する。

2016/04/29 プロトン・パワーシステムズ社、燃料電池緊急電源ユニットの180万ユーロを受注〈PT〉

〔訳注〕プロトン・パワーシステムズ社(Proton Power Systems)は、ドイツの優良な顧客から燃料電池緊急電源ユニットの重要な注文を受け取った、と発表した。2016年中の注文の合計額は、180万ユーロである。

2016/04/30 バラード社の燃料電池、中国の唐山軌道客車株式会社のハイブリッド都市路面電車に電力を供給〈PT〉

〔訳注〕バンクーバー/カナダ&石家荘/中国(VANCOUVER, CANADA and SHIJIAZHUANG, CHINA)発:バラード社の燃料電池モジュール「FCベロシティ-HD(FCveloCity-HD)」は成功裏に、中国の河北省の唐山軌道客車株式会社(Tangshan Railway Vehicle Co. Ltd.:TRC)が設計し、構築した一台および他の都市トラムに電力を供給した。

■2016年06月13日のWEB LINK NEWS
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2016/06/13 ブレーキかかるドイツのディーゼル車…韓日米エコカーで包囲作戦(中央日報日本語版)

 世界の自動車業界がエコカーを中心に「合従連衡」している。「ディーゼルゲート」の波紋が触媒になった。ディーゼル車に強いフォルクスワーゲンとBMW、メルセデスベンツのようなドイツ車の威勢に押さえられた自動車メーカーなどがハイブリッドカー、電気自動車、水素自動車を中心にしたエコカー連合戦線を構築する様相だ。

 世界で最も多く売れた電気自動車「リーフ」を発売した日産は、フォード、ダイムラーとともに2017年の量産を目標に次世代電気自動車を共同開発している。役割分担も確実だ。フォードが共同開発計画を総括する。日産は電気自動車バッテリー開発、ダイムラーはバッテリーとモーターを最も適した形で組み合わせる燃料電池システム開発、ルノーは量産体制構築を担当する。

 1回の注油・充電で676キロメートルまで走れるプラグインハイブリッドカー「ボルト」を開発したゼネラルモーターズ(GM)はホンダと組んで水素自動車開発に乗り出した。2020年に共同開発した新車を発売する予定だ。BMWとトヨタも水素自動車の共同開発を進めている。フォルクスワーゲンは上海自動車(SAIC)、プジョーは東風自動車とそれぞれ電気自動車を開発している。

 特に日本企業は2014年にトヨタ、ホンダ、日産、スズキ、マツダなど自動車8社が親環境エンジン開発に向けた組合を結成するなど協力に積極的だ。政府が組合に研究開発費を支援するなど渾然一体に動いている。

 だが現代・起亜自動車は巨大なグローバル合従連衡の流れから抜け出し独自開発路線を守っている。

 現代自動車関係者は「われわれ独自の技術力に十分に自信がある。独自開発する場合、技術保安に利点がある」と話した。最近フランスのエアリキードと水素自動車協力に出たのもインフラ構築次元であり水素自動車開発自体を狙った動きではない。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160613-00000011-cnippou-kr

2016/06/13 次世代パワー半導体がシリコンを置き換るのは「何年も先」(EE Times Japan)
■自動車分野では、ドイツよりも日本が積極的

 日本の自動車メーカーは、SiCの採用に積極的に取り組んでいる。トヨタ自動車は2015年1月、SiCを採用したパワーコントロールユニット(PCU)を搭載したハイブリッド車(HV)「カムリ」の試作車を開発し、同年2月から1年間、公道での走行試験を行うと発表した。ホンダが2016年3月に発売した新型FCV「CLARITY FUEL CELL」でも、燃料電池スタックの出力電圧を昇圧するコンバーターに、SiCパワーデバイスが採用されていることが明らかになっている。

 Lorenz氏は、こうした取り組みを「非常によい取り組みだ」と評価する。一方でドイツの自動車メーカーには、SiCの採用に対してそれほど積極的な姿勢は見せていないと述べる。「ドイツの自動車メーカーは、採用するには、得られる利益がまだ少なすぎると考えている。もちろん、小型化や低パワー損失など、SiCを採用することの利点は認めているものの、システム全体で考えたときのコストが採用を阻んでいるようだ」とLorenz氏は説明する。加えて、現在のところ、耐圧が650V、1200V、1700Vなど、製品ラインアップが少ない点も、普及のスピードが加速しない要因だと指摘した。Lorenz氏は、「(シリコンでは対応できない)より高い耐圧の製品ファミリーが必要だが、これも技術的な問題というよりはアプリケーションの問題だ。売るところがないのに、ばく大な資金を投入して開発することはできない」(同氏)。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160613-00000034-it_eetimes-ind

2016/06/13 水素が変える未来の火力発電、2030年のCO2排出量を減らす(スマートジャパン)

 国が推進する次世代火力発電の技術開発プロジェクトの中で、水素発電の位置づけが改めて明確になった。従来は火力発電に伴うCO2(二酸化炭素)の排出量を削減するために、石炭火力とLNG(液化天然ガス)火力の高効率化、さらにCCUS(CO2回収・利用・貯留)に重点を置く方針だったが、新たに水素発電を加えて4本柱で技術開発を進めていく。

 水素発電の研究開発プロジェクトはNEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)を中心に推進していく。2015年度から2つのプロジェクトを開始した。1つは混焼発電用のガスタービンの研究開発で、大規模な火力発電に適用できる50万kW(キロワット)級の水素混焼プラントを設計する。

 2016年度にガスタービンの設計・シミュレーションに着手した後、各種の試験を実施して発電設備の詳細設計に入る。水素20%+LNG80%の割合で混焼できる50万kW級のガスタービンの設計を2018年度までに完了する予定だ。

 もう1つのプロジェクトでは地域単位で利用できる小規模な1000kW級のガスタービンを開発する。水素を使った燃料電池と同様に、電力と熱の両方を供給できるコージェネレーション(熱電併給)システムである。水素100%でも対応可能だ。2016年度にシステムを製造して、2017年度には実証試験を通じて効果を検証する。

 水素発電でCO2排出量を削減するためには、再生可能エネルギーなどから製造したCO2フリーの水素を利用することが望ましい。とはいえ当面は化石燃料で製造した水素や工場の副生水素に頼らざるを得ない。特に海外の燃料産出国で大量の水素を製造することが可能なため、国内までの輸送技術が重要になってくる。

 現在のところ水素を液体に転換して輸送する有力な方法が2つある。1つは「有機ハイドライド法」で、水素をトルエンと化合させてメチルシクロヘキサン(MCH)と呼ぶ液体に変える方法だ。MCHは常圧でも水素の体積を500分の1に圧縮できる。MCHから水素を取り出す技術の実用化が課題として残っている。

 もう1つは天然ガスと同様に水素を超低温(マイナス253℃)に冷却して液化する方法だ。水素を800分の1に圧縮できるが、超低温で輸送・貯蔵するための輸送船やタンクの大規模化が課題になる。現状では有機ハイドライド法の実用化が早いとみられる。

 すでに神奈川県の川崎市や兵庫県の神戸市では、海外から輸送した水素を貯蔵して周辺地域に供給する水素サプライチェーンを構築する取り組みに動き出している。LNGと同様に水素が火力発電の燃料として広く使われる日は遠くない。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160613-00000009-biz_it_sj-bus_all

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