燃料電池ワールド Vol.2115 (2016/05/24 08:30)

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□燃料電池ワールド Vol.2115
■2016年05月24日発行

                    ◆燃料電池NPO pemdream

                    ◇http://pemdream.com

■世界のヘッドライン(04月11日)
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2016/04/11 石炭火力発電の効率を高めることができる燃料電池技術を用いて石炭ガス化を組み合わせるハイブリッド・システム〈PT〉

〔訳注〕デビットL.チャンドラー/マサチューセッツ工科大学ニュース局(David L. Chandler | MIT News Office)発:マサチューセッツ工科大学(MIT)の研究者から、はるかに大きな効率で石炭から電気を生成することが可能となることで、石炭火力発電からの炭素削減に貢献できる計画が出されている。これは、同大学の博士課程の学生キャサリン・オング(Katherine Ong)とロナルドC.クレーン(Ronald C. Crane)によって提案された概念で、単一のシステムによく知られた技術を2つ、石炭ガス化燃料電池(coal gasification and fuel cells)として組み合わせている。

2016/04/11 MMC社の水素燃料駆動ドローン「ハイドローン1800」で4時間飛行〈PT〉

〔訳注〕深セン市(SHENZHEN、中国)発:マイクロ・マルチコプター・エアロ技術社(Micro Multi Copters Aero Technology Co., Inc.:MMC)は画期的な水素燃料駆動ドローン(hydrogen-fueled drone)「ハイドローン1800(HyDrone1800)」を公開した。ハイドローンは、水素燃料で飛行する無人機で、4時間の飛行を行った。

2016/04/11 ブレイリー社は最初の水素自動車を受け取る〈PT〉

〔訳注〕フランスのロデース(Rodez)近郊に本社を置くブレイリー社(Braley)は、最初のルノー・カングーZE-H2用多目的車(Renault Kangoo ZE-H2 utility vehicles)を受け取った。ブレイリー社のプロジェクトは、水素モビリティ・ヨーロッパ(Hydrogen Mobility Europe:H2ME)プロジェクトの一環で、ヨーロッパの燃料電池水素共同実施機構(Fuel Cells and Hydrogen Joint Undertaking:FCH JU)から資金を受け取っている。

2016/04/11 岩谷産業、同社の水素燃料補給ステーションの平日の営業時間を延ばす〈PT〉

〔訳注〕岩谷産業(Iwatani Corporation)は、商用水素燃料補給ステーションの営業時間を平日夜5時から10時までに延長する。そして、電話予約受付制度の予約も考慮する、と発表した。

2016/04/10 記事の配信はありません。

■2016年05月23日のWEB LINK NEWS
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2016/05/23 <エネファーム>宮城県補助で普及後押し(河北新報)

 宮城県は23日、家庭用燃料電池「エネファーム」の設置を促す新たな補助制度の申請受け付けを始める。本年度から5年間延長した独自課税「みやぎ環境税」を活用する。同様の補助金は国や仙台市も導入済みで、東日本大震災後に県内で広がる普及を後押しする。

 県の新制度は、設置1件当たり最低でも15万円を補助する。仙台市も今月上旬から家庭向けに20万円の補助制度を導入しており、国(最低15万円)と市ガス局(5万円)の補助を併用すれば、市内では少なくとも計55万円程度の助成が受けられる。

 市ガス局によると、エネファームは本体購入と設置工事、アフターメンテナンスを含めて140万円程度が必要で、市内では最低でも導入費用の約4割を補助で賄える計算となる。

 エネファームは、都市ガスなどから取り出した水素と空気中の酸素を反応させて電気を作り、発生した熱でお湯を沸かす仕組み。エネルギーの無駄や二酸化炭素(CO2)排出量を低減できるとされる。仙台市内では震災前まで年10?20台だった導入件数が、15年度は173台と急増している。

 申請手続きは仙台市泉区の東北建築センターが担当する。連絡先は同社022(346)1795。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160523-00000015-khks-pol

2016/05/23 「原発不要」 新党改革・荒井代表、松山で街宣(愛媛新聞ONLINE)

 夏の参院選に向け新党改革の荒井広幸代表が22日、愛媛県を訪れた。松山市中心部で街宣し、四国電力伊方原発を含む原発の廃炉や、アベノミクスを発展させた「家庭ノミクス」など第三極からの政策提案をアピールした。

 福島県出身の荒井代表は東京電力福島第1原発事故に触れ「愛媛に同じ思いをさせたくない。家庭用燃料電池のエネファームが普及すれば原発は不要であり、光熱費削減で経済成長と同等の効果もある」と主張した。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160523-10285201-ehime-l38

■燃料電池関連イベント(初出後1週間を経過した情報はこちらに移動しました)
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☆燃料電池組立・発電体験コーナーを開催【再掲】

 高効率の発電装置である燃料電池は、マスコミ業界も取り上げる機会が日ごとに増しております。また、文科省の新学習指導要領(平成24年発行)には、理科の中で燃料電池に触れるように記されています。しかし、一般の方々には仕組みや発電の様子などはまだまだ身近なものとはなっておりません。

 この度、燃料電池開発情報センター(FCDIC) が主催し、東京都と新エネルギー・産業技術総合開発機構が後援する 【第23回 燃料電池シンポジウム】において、今回で5回目となる「燃料電池組立・発電体験コーナー」を開催いたします。

 また、ホンダのFCV<CLARITY FUEL CELL>も展示致しますので、合わせてご案内いたします。
◇日 時:5月26日(木)?27日(金) ※各回30分程度です
  26日(11:00? 13:35? 14:35?)
  27日(10:00? 11:00? 15:10?)
◇場 所:タワーホール船堀 1F  シンポジウム展示会場
(〒134-0091 東京都江戸川区船堀4 丁目1 番1 号)
◇参加費:無料(60名迄の先着予約制です) ※定員になり次第、締め切ります。
◇申込期限:5月24日 午前中まで
◇内 容:100%組立・分解可能な燃料電池組立キット(PEFC 40×18mm)を用いて、組立及び発電試験を体験して頂きます。

 説明は、燃料電池の開発や教育に携わって来た企業、大学等の現役またはOBの【FC懇談会のメンバー】が担当します。
◇特 典:コーナーを体験された方には、シンポジウムA会場で開催予定の、次の(1)か (2)の講演、何れかの聴講券を進呈します。 ※一般講演への参加は有料です。(1)特別講演 5月26日(木)
1、「水素社会の実現に向けた取組?ロードマップ改訂について?」 経済産業省燃料電池推進室
2、Hondaにおける燃料電池自動車開発と水素社会に向けて 本田技術研究所3、海外の研究開発政策と研究機関の動向(仮) 経済産業省産業技術環境局国際室(2)基調講演 5月27日(金)
1、水素キャリアと燃料電池及び触媒反応への展開 京都大学
◇問い合わせ・連絡先:燃料電池開発情報センター【燃料電池組立体験コーナー事務局】
 Tel:03-6206-0231 Fax:03-6206-0232
  e-mail: fccon-xp@fcdic.jp URL: http://www.fcdic.com/
◇主 催:一般社団法人 燃料電池開発情報センター(FCDIC)
◇共 催:FC懇談会

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