燃料電池ワールド　Vol.２０９９ (2016/04/26 08:36)

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□燃料電池ワールド　Vol.２０９９
■２０１６年０４月２６日発行

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　◆燃料電池ＮＰＯ　ｐｅｍｄｒｅａｍ

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　◇http://pemdream.com

■燃料電池関連イベント
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☆燃料電池組立・発電体験コーナーを開催【再掲】

　高効率の発電装置である燃料電池は、マスコミ業界も取り上げる機会が日ごとに増しております。また、文科省の新学習指導要領（平成24年発行）には、理科の中で燃料電池に触れるように記されています。しかし、一般の方々には仕組みや発電の様子などはまだまだ身近なものとはなっておりません。

　この度、燃料電池開発情報センター(FCDIC) が主催し、東京都と新エネルギー・産業技術総合開発機構が後援する 【第２３回 燃料電池シンポジウム】において、今回で５回目となる「燃料電池組立・発電体験コーナー」を開催いたします。

　また、ホンダのＦＣＶ＜CLARITY FUEL CELL＞も展示致しますので、合わせてご案内いたします。
◇日　時：５月２６日(木)?２７日(金)　※各回３０分程度です
　　２６日（１１：００?　１３：３５?　１４：３５?）
　　２７日（１０：００?　１１：００?　１５：１０?）
◇場　所：タワーホール船堀　１F 　シンポジウム展示会場
（〒134-0091 東京都江戸川区船堀4 丁目1 番1 号）
◇参加費：無料（６０名迄の先着予約制です） ※定員になり次第、締め切ります。
◇申込期限：５月２４日 午前中まで
◇内　容：100%組立･分解可能な燃料電池組立キット（PEFC 40×18mm）を用いて､組立及び発電試験を体験して頂きます。

　説明は、燃料電池の開発や教育に携わって来た企業、大学等の現役またはＯＢの【ＦＣ懇談会のメンバー】が担当します。
◇特　典：コーナーを体験された方には、シンポジウムＡ会場で開催予定の、次の（１）か （２）の講演、何れかの聴講券を進呈します｡ ※一般講演への参加は有料です｡（１）特別講演　５月２６日(木)
１、「水素社会の実現に向けた取組?ロードマップ改訂について?」　経済産業省燃料電池推進室
２、Hondaにおける燃料電池自動車開発と水素社会に向けて　本田技術研究所３、海外の研究開発政策と研究機関の動向(仮)　経済産業省産業技術環境局国際室（２）基調講演 ５月２７日(金)
１、水素キャリアと燃料電池及び触媒反応への展開　京都大学
◇問い合わせ・連絡先：燃料電池開発情報センター【燃料電池組立体験コーナー事務局】
　Tel：03-6206-0231　Fax：03-6206-0232
e-mail： fccon-xp@fcdic.jp　URL： http://www.fcdic.com/
◇主　催：一般社団法人 燃料電池開発情報センター(ＦＣＤＩＣ)
◇共　催：ＦＣ懇談会

■世界のヘッドライン（０３月１９日）
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2016/03/19　ヨーロッパ初のメタノール充填ステーションを開所〈ＰＴ〉

〔訳注〕ヨーロッパは現在、最初のメタノール充填ステーションを持っている。このことは、電気自動車市場の革命の始まりである。デンマークのシリエナジー社（Serenergy）は、電気自動車と、電気自動車の重要な課題に対応する組み込み式メタノール型燃料電池（built-in methanol fuel cells）を開発した。燃料電池は航続距離延長システム（range extender）として働き、電気自動車は１回の満タンで８００キロメートルを走行することができる。
〔訳語〕シリエナジー社（Serenergy）：２００６年に設立されたデンマークの主要な高温型陽子交換膜型燃料電池（HTPEM fuel-cell）メーカーである。同社は２０１５年９月に、コンソーシアム「グリーン・メタノール・インフラストラクチャ（Green MethanolInfrastructure）」で、ヨーロッパで最初のメタノール充てんステーション（methanol refueling station）を開設している。このステーションは、デンマーク・エネルギー庁（Danish Energy Agency）のプロジェクトの一環であり、デンマークは２０５０年までに化石燃料から脱却すべく、電気自動車の航続距離延長システム（range extender）として水素よりも扱いが楽なメタノール改質燃料電池が走行距離を伸ばす政策をとっている。（燃料電池ワールド・Vol.1956　2015/09/17発行より）

■２０１６年０４月２５日のＷＥＢ ＬＩＮＫ ＮＥＷＳ
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2016/04/25　「研究開発費が大きい会社」ランキング（東洋経済オンライン）

　東洋経済オンラインは上場企業の直近本決算における研究開発費を調べ、トップ500社をランキングにした。東洋経済オンラインとしては初めて集計したデータとなる。

　小社刊の『会社四季報』(2016年春号が発売中)で集計したデータのほか、各社の財務諸表から現預金、有利子負債、利益剰余金も併載した。どんな会社が積極的に研究開発におカネをかけているのか、財務状況などと併せてご覧いただけるはずだ。

　1位はトヨタ自動車で1兆0045億円。もはや説明は不要だが、日本で最も収益を稼ぐ、世界一の自動車メーカーだ。そのトヨタが年間に投じる研究開発費は唯一、1兆円を超えている。先端を走るハイブリッド車(HV)関連のほか、燃料電池、自動運転など取り組むべき課題も多く、それだけ巨額の費用を研究開発に投じている。
■　2?3位も大手自動車メーカーが続く

　2位はホンダの6626億円、3位は日産自動車の5061億円と大手自動車メーカーが続いた。トヨタほどではないが、日本の自動車メーカーにはさまざまな分野での研究開発が求められ、それが世界で通用する基盤になっていることを示している。

　上位を見ると自動車や電機、製薬などといった大手製造業の姿が目立つ。これらの中には業績が低迷している企業もあるが、将来に向けた種まきを地道に続けているということでもあり、世の中の流れを変えるような画期的な新技術を編み出すことで、意外に実を結んでくるようなこともありえるのかもしれない。
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20160425-00115008-toyo-bus_all

2016/04/25　東芝、自立型水素エネルギー供給システムの車載モデルを開発（レスポンス）

　東芝は4月25日、自立型水素エネルギー供給システム「H2One」の新モデルとして、従来の定置モデルを小型化することで機動性を高め、災害時等の迅速なエネルギー供給を実現する車載モデルを開発したと発表した。

　H2One車載モデルは、4トントラック2台で構成。トラックには水素製造装置、水素貯蔵タンク、蓄電池、純水素燃料電池を搭載している。水素貯蔵タンクには、水素を高密度で貯蔵できる水素吸蔵合金を採用し、従来の「H2One」BCP（事業継続計画）モデルの貯蔵能力を維持しながらも小型化することで、機動性を高め、災害時には被災地に短時間で移動し、電気とお湯を供給する電源車として活用できる。また、騒音や振動がほとんど発生しない純水素燃料電池で発電するため、夜間の使用にも適している。

　H2Oneは、東芝独自の水素エネルギーマネジメントシステム「H2EMS」により、再生可能エネルギーと水素を活用して、電力を安定的に供給できるCO2フリーの自立型水素エネルギー供給システム。今回、H2OneのラインアップにH2One車載モデルを加えることで、広範な電力供給のニーズに対応する。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160425-00000042-rps-bus_all

2016/04/25　道はまだ遠い？　ホンダの燃料電池車、クラリティ・フューエルセルに乗る。（河口まなぶ）

　一般化の道はまだ遠い…というのが、ホンダの燃料電池車「クラリティ・フューエルセル」に試乗してまず感じたことだ。

　もちろん、クルマとしての仕上がりは素晴らしい。燃料電池車ゆえにエンジンを搭載せずにモーターで走るだけに、静かで滑らかで気持ちよい走りを味わえる。そして高い静粛性がとても印象的。これはいくら高級なガソリン・エンジン車でも実現できない、独自の価値観であり、新たな時代の高級を想わせるフィーリングだといえる。

　もっともそれは、先に登場しているトヨタの燃料電池車「ミライ」でも同じように感じることでもある。そして同じように、走りはこれまでにない上質さを感じさせる。重い車両重量と前後の重量バランスの良さによって曲がるときのフィーリングも優れている。もちろんこれもトヨタ・ミライで感じたものと似ている感覚だ。
http://bylines.news.yahoo.co.jp/kawaguchimanabu/20160425-00057043/
※是非本文を。

2016/04/25　国が打ち出す2つのエネルギー戦略、2030年と2050年の長期目標実現へ（スマートジャパン）

　経済産業省が4月18日に「エネルギー革新戦略」を決定した翌日の19日には、内閣府の総合科学技術・イノベーション会議が「エネルギー・環境イノベーション戦略」（NESTI 2050）を策定して総理大臣に答申した。名称だけでは違いがわからないが、前者は2030年に向けたエネルギー政策を広範囲に取りまとめたのに対して、後者は2050年を見据えた革新的なエネルギー関連技術に的を絞った（図1）。

　さらに環境省を加えた3府省で「地球温暖化対策計画」を策定中で、5月中に閣議決定する。立て続けに打ち出す3本の長期戦略を組み合わせて、温室効果ガスの削減と同時にエネルギー産業の改革を目指す。本来ならば1本の戦略にまとめて効率的に推進すべきところだが、多面性を重視して各省庁が取り組んでいく。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160422-00000011-biz_it_sj-bus_all

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