燃料電池ワールド Vol.2012 (2015/12/15 09:03)

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□燃料電池ワールド Vol.2012
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■2015年12月15日発行

                    ◆燃料電池NPO pemdream

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■世界のヘッドライン(11月20日)
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2015/11/20 米国立標準技術研究所の製法、電気分解と燃料電池用触媒の選択を拡大

〔訳注〕アメリカの国立標準技術研究所(National Institute of Standards and Technology:NIST)の材料科学者トム・モファット(Tom Moffat)は、「我々は、ワンステップで「濡れた状態(wet)」の原子層蒸着法(atomic-layer-deposition method)を拡張できるかどうかを試してみたかった」と述べた。チームは、白金に代わる触媒として使える代替材料を探していて、イリジウム(iridium)をコーティングさせる方法に取り組んでいる。

2015/11/20 オークリッジ国立研究所、発達する燃料電池触媒の実時間観察を顕微鏡で捕捉

〔訳注〕オークリッジ国立研究所(Oak Ridge National Laboratory)の科学者による触媒の原子レベルの画像処理(imaging)は、顕微鏡内部で粒子を加熱して、白金?コバルト・ナノ粒子触媒(platinum-cobalt nanoparticle catalysts)中の個々の原子の再構成を追跡するために走査型透過電子顕微鏡(scanning transmission electron microscopy)を使う。その場測定(in-situ measurements)は、研究者に従来の顕微鏡技術を用いて得ることができなかった原子レベルのデータを収集することができた。この結果は、「ネイチャー・コミュニケーションズ(Nature Communications)」に発表されている。

2015/11/20 元副大統領アル・ゴア、グリーン・スポーツ・アライアンス会長アレン・Hershkowitz博士、ステイプルズ・センター、エーイージー社が最新の持続可能性イニシアティブとしてブルーム・エナジー社の燃料電池を披露

〔訳注〕ドイツの電機メーカー、エーイージー社(AEG)とステイプルズ・センター(STAPLES Center)は本日、ブルーム・エナジー(Bloom Energy)燃料電池技術の導入が完了した祝賀イベントを開催した。元副大統領アル・ゴア(Al Gore)はこのほど、ステイプルズ・センターにオンサイト発電を供給するブルーム・エナジー燃料電池を導入して「スイッチを入れる(Flip the Switch)」ために、エーイージー社(AEG)、ブルーム・エナジー社(Bloom Energy)、グリーン・スポーツ・アライアンス(Green Sports Alliance)およびロサンゼルス市(City of Los Angeles)から役員として加わった。500kW級燃料電池プロジェクトは毎年、スポーツやエンターテイメント会場が必要とする電力の約25%を供給する。

■2015年12月14日のWEB LINK NEWS

2015/12/14 【インタビュー】アルカンターラCEOにサステナビリティに取り組む意味を聞く(Impress Watch)

 アルカンターラの歴史は1970年代にさかのぼる。日本の素材メーカーである東レの研究者 岡本三宣博士がスエード調人工皮革の技術を開発し、その特許を1970年に取得した。そして、その2年後となる1972年にアルカンターラの前身となるアントールがイタリア資本と東レの合弁企業としてイタリアに設立され、岡本博士が開発したスエード調人工皮革をアルカンターラのブランド名で製造、販売を開始したのだ。その後、アルカンターラへと社名を変更し、1995年に資本比率が現在の東レ70%、三井物産30%へと変更され、東レの子会社として運営されるようになり今に至っている。
■サステナビリティへの取り組みで他社と差別化。ブランド価値は2006年と比較して15倍に

 そうした現状のアルカンターラだが、冒頭でも述べたように、同社ではサステナビリティ(持続成長性)に全社を挙げて取り組んでいる。サステナビリティとは、限りある地球の資源を効率よく活用し、産業全体が持続的に成長していくという取り組みのことを意味している。自動車であれば化石燃料という限りある資源を中心に使っているので、ハイブリッドカー、電気自動車、燃料電池車などの普及を目指す取り組みなどがそれに該当するだろう。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20151214-00000015-impress-ind

2015/12/14 トヨタの環境宣言に腹をくくる工作機械業界。激変への幕は上がった(ニュースイッチ )

 2015年は工作機械の将来像を、これまでに以上に考えさせられる出来事がいくつかあった。トヨタ自動車の環境方針が、一つだ。50年にエンジンのみで走るクルマをほぼゼロにするという。自動車分野を中心とする工作機械産業への影響は計り知れない。また、金属積層造形機の開発加速も同様だ。

 トヨタと関係が深い工作機械メーカーの幹部は「トヨタが50年と日時を示したということは、必ず前倒ししてくる」と、未来予想図といったレベルの話ではないと警戒する。

 ジェイテクトは時を前後し、ベアリング、工作機械といった事業横断の調査チームを立ち上げた。将来の工作機械像を探るためだ。トヨタの今回の環境方針に加え、これから金属を削って形に仕上げる切削型から、いわゆる金属積層造形機による積層型への転換が進むとなれば、早急に手を打つ必要がある。有識者らに聞き取りし、16年3月には報告書をまとめる予定だ。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20151214-00010001-newswitch-ind

2015/12/14 韓国の新再生エネルギー比重1.9%で世界82位(ハンギョレ新聞)

 先月30日に発表された世界各国のエネルギー情報を提供する米中央情報部(CIA)の「ワールドファクトブック」によれば、韓国は総発電容量に原子力発電所が占める比率が26.8%で世界で4番目に高かったが、新再生エネルギー発電比率は1.9%で82位だった。 デンマーク(43.1%)、ドイツ(41.2%)、スペイン(30%)、ポルトガル(29.4%)などヨーロッパ国家はもちろん、中国(9%)、米国(7.4%)、日本(3.8%)からもはるかに遅れた水準だ。 「原子力過剰・新再生エネルギー貧困」というエネルギー不均衡が深刻な状態だ。

 政府の新再生エネルギー無視は、予算を通じても確認できる。 国会政務委員会のカン・キジョン議員(新政治民主連合)が産業通商資源部から提出を受け9月に公開した資料では、新再生エネルギー関連予算は2010年に1兆ウォンをかろうじて超えて以来、減少傾向を見せ今年は8475億ウォン(約890億円)に減った。 太陽光発電施設など新再生エネルギー施設設置支援金、新再生発電原価と相場差を補てんする発電差額補助金がそろって減少した。 太陽光・風力・燃料電池などの関連企業数も2011年を基点に停滞、または若干減った。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20151214-00022780-hankyoreh-kr

2015/12/14 産総研、圧縮機を使わず水素を供給できる技術を開発…水素ステーションのコスト低減へ(レスポンス)

 産業技術総合研究所の化学プロセス研究部門マイクロ化学グループ川波肇研究グループ長、井口昌幸産総研特別研究員、再生可能エネルギー研究センターの姫田雄一郎水素キャリアチーム付は、圧縮機を用いないで、ギ酸から高圧水素を連続的に供給する技術を開発した。

 今回開発した技術では、イリジウム錯体を触媒に用いて、水素キャリアであるギ酸を水素と二酸化炭素に分解する化学反応によって、圧縮機を使わずに簡単に40MPa以上の高圧水素を連続的に発生できる。

 また、既存の水素キャリアを利用する水素製造技術では、原料や不純物などを除くため、多段階の精製が必要だが、今回の技術では、精製する水素と二酸化炭素が高圧であることを利用、そのまま二酸化炭素を液化させて気体の水素と分離して高圧水素を製造できる。

 理論上化学反応だけで200MPa以上の高圧水素が得られるので、燃料電池自動車への高圧水素70MPa供給も可能となる。圧縮機を使わないため、将来、水素ステーション構築の大幅コストダウンが図れる可能性がある。

 今回の研究成果は12月10日にドイツの学術誌「ChemCatChem」で公開された。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20151214-00000036-rps-soci

2015/12/14 COP21 変わる暮らし 問われる日本の「本気」(産経新聞)

 日本は温暖化対策として、平成42年度までに温室効果ガスの排出量を25年度レベルから26%減らす目標を提示。環境省によると、目標を達成するためには新築や既築にかかわらず、ほぼ全ての住宅を断熱性能や空調効率を強化し、省エネ化することが必要になる。

 政府はまた、効率のよい発光ダイオード(LED)照明の利用を促すため、蛍光灯や白熱灯の生産を実質的に禁止する制度改正にも取り組んでいる。今はまだ少ない家庭用の燃料電池や太陽熱温水器の普及、さらに電気自動車(EV)といったエコカーも急速な普及が期待されている。

 国立環境研究所の江守正多(せいた)・気候変動リスク評価研究室長は「日本社会の本気度が問われている。国民生活に関わる現実として一般国民の意識を変えるところまで浸透するかどうか。大きな単位が動かなければ、市町村など小さな単位で確実に進めていくことがカギになる」と話している。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20151214-00000557-san-soci

2015/12/14 <COP21>規制強化に反発強く 低炭素社会へ課題山積(毎日新聞)

 今回の協定採択を受けて、日本でも官民挙げた研究開発が今後加速しそうだ。政府は来春までに「エネルギー・環境イノベーション戦略」を策定する方針。現在の10倍以上の能力のある地熱発電所や、電気自動車が1回の充電で走る距離を5倍にする次世代蓄電池などの実現に向け、今後集中的に予算を配分する考えだ。

 省エネ技術で現時点で世界をリードする日本企業も、「次の競争」を見据えた戦略に動き始めている。トヨタ自動車は10月、新車のCO2排出を2050年に10年比で9割減らす目標を公表。ハイブリッド車や燃料電池車(FCV)の比率を拡大し、ガソリンだけで走る車を「50年にほぼゼロ」にする。ホンダは、太陽光などで作った電気と水道水から水素を作り出してFCVに供給する「スマート水素ステーション」を開発する。

 また、東芝やパナソニックは太陽エネルギーを使ってCO2と水を燃料や化学品に変える「人工光合成」の開発に取り組むほか、千代田化工建設は水素を大量に輸送・貯蔵する技術開発を進める。

 ただ、これらの技術がどこまで実用化されるか保証はない。パリ協定が掲げた「実質排出ゼロ」に向けて経済産業省幹部は「ハードルはなお高く、現時点で実効性のある対策はノーアイデア」と頭を抱える。

 一方、環境省は、事業者ごとに枠を設ける排出量取引制度の導入が悲願で「長期的には必要だ」(幹部)と検討を本格化したい考えだが、産業界は「経済活動が大きく制約され、国際競争でも不利になりかねない」との反発が強い。政府内では「原発がガンガン動くわけでもなく、目標達成は現実的ではない」との声が早くも出ている。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20151214-00000085-mai-bus_all

■燃料電池関連イベント(初出後1週間を経過した情報はこちらに移動しました)
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☆福岡水素エネルギー戦略会議【平成27年度 研究分科会開催】【再掲】

 福岡水素エネルギー戦略会議より研究分科会のご案内です。第3回、第4回ともに「福岡モーターショー2015」併設セミナー会場(福岡国際会議場)での開催となります。
※第3回、第4回で開催日、開始時間が異なりますのでご注意ください≫第3回研究分科会≪
【燃料電池要素研究分科会/高効率水素製造研究分科会】
◎お申し込みはこちらから

  https://www.sipstool.com/f-suiso/anq/index.php?p=20151113113155
◇日 時:12月18日(金)9:30?12:00
◇場 所:福岡国際会議場 4階 411室・412室 (福岡市博多区石城町2-1)
◇プログラム:
 講演1「タイトル未定(SOFC関連)」
  田中靖国氏(三浦工業株式会社RDセンターSD推進室課長)
 講演2「再エネ水素とCO2から燃料を作る」

  熊谷直和氏(日立造船株式会社機械事業本部地球環境ビジネス開発推進室執行役員)
 講演3「高温水蒸気電解システムの研究」

  松永健太郎氏 (株式会社東芝電力・社会システム技術開発センター次世代エネルギー技術開発推進室参事)
◇受講料:無料

  ◎入場料について 【福岡国際会議場】へのご入場は「無料」。

  ※『マリンメッセ福岡』 及び 『福岡国際センター』へご入場には、「有料(チケット)」が必要ですので、ご注意ください。
◇定 員:100名(定員に達し次第、受付を終了します。お申し込みはお早めに)≫第4回研究分科会≪
【高圧水素貯蔵・輸送研究分科会/高圧水素下における機械要素研究分科会】
◎お申し込みはこちらから

  https://www.sipstool.com/f-suiso/anq/index.php?p=20151113110118
◇日 時:12月21日(月)13:00?17:00
◇場 所:福岡国際会議場 4階 409室・410室(福岡市博多区石城町2-1)
◇プログラム:

 講演1「再生可能エネルギーを利用した自立型水素エネルギー供給システム(H2One)」

  河野龍興氏(株式会社東芝次世代エネルギー事業開発プロジェクトチーム担当部長)
 講演2「水素ステーション用圧縮水素容器・機器の最近の動向」

  広谷龍一氏(岩谷産業株式会社水素エネルギー開発部シニアマネージャー)
 講演3「水電解による水素製造の展望(仮)」

  松本広重氏(九州大学カーボンニュートラル・エネルギー国際研究所(I2CNER)教授)
 講演4「国内外の水素供給インフラ普及に向けた取組」

  山梨文徳氏(水素供給・利用技術研究組合(HySUT)FCV・インフラ研究部副部長)
 講演5「燃料電池フォークリフトの開発・実証について」

  鈴木宏紀氏(株式会社豊田自動織機産車用FCプロジェクト主担当員)

 講演6「水素材料先端科学研究センター(HYDROGENIUS)10年の成果」
  松永久生氏(九州大学大学院工学研究院准教授)
◇受講料:無料

  ◎入場料について 【福岡国際会議場】へのご入場は「無料」。

  ※『マリンメッセ福岡』 及び 『福岡国際センター』へご入場には、「有料(チケット)」が必要ですので、ご注意ください。
◇定 員:100名(定員に達し次第、受付を終了します。お申し込みはお早めに)【第3回、第4回ともに、お問い合わせ】
  九州大学水素エネルギー国際研究センター 蓮尾
  TEL:092?802?3303 / Mail : info@h2.kyushu-u.ac.jp

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