燃料電池ワールド Vol.２０１１ (2015/12/14 09:03)
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□燃料電池ワールド Vol.２０１１
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■２０１５年１２月１４日発行
◆燃料電池ＮＰＯ ｐｅｍｄｒｅａｍ
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■世界のヘッドライン（１１月１９日）
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2015/11/19 米エネルギー省、水素と燃料電池の研究・開発・実証の資金調達公募のお知らせを発表
〔訳注〕エネルギー効率と再生可能エネルギー局（Office of Energy Efficiency and Renewable Energy：EERE）は、「水素と燃料電池の研究・開発・実証（Hydrogen and Fuel Cell Technologies Research, Development, and Demonstration）」と題した資金調達公募（Funding Opportunity Announcement：FOA）について、燃料電池技術局（Fuel Cell Technologies Office）を代表してお知らせを発表する。今回の資金調達公募は、水素の研究開発、実証と展開、コンソーシアム・トピックス、分析の４つのサブ領域を対象として、３５００万ドルを予定している。
2015/11/19 ウズベキスタンのMirabbos Hojamberdiev、２０１５化学のアタ・ウル・ラーマン賞を受賞
〔訳注〕途上国からの若手研究者のための世界でもユニークな国際賞である「アタ・ウル・ラーマン賞（Atta-ur-Rahman Prize in chemistry）」の２０１５年の受賞者は、ウズベキスタン（Uzbekistan）の首都タシュケント（Tashkent）の科学者、Mirabbos Hojamberdievが無機化学への貢献のために受け取った。発表は、「化学の世界アカデミー（World Academy of Sciences：TWAS）」第２６回総会開会式の１１月１８日だった。彼は、ウズベキスタンの深刻な水の汚染に取り組み、また、材料化学に深い関心を示している。現在、日本の東京工業大学（Tokyo Institute of Technology）の客員研究員である。彼の主要な関心は、太陽エネルギーを利用した光触媒水分解である。
2015/11/19 ヨーロッパの水素セクター、ブランド名を再生
〔訳注〕「新エネルギー世界産業グループ（New Energy World Industry Grouping：NEW-IG）」として毎日、実際に水素エネルギーを作るための仕事を率いてきた協会は本日、公式に「水素ヨーロッパ（Hydrogen Europe）」になる。「水素ヨーロッパ」会長で、エア・リキード社（Air Liquide）副社長のピエール・エティエンヌ・フラン（Pierre-Etienne Franc）は、「水素はエネルギー、輸送、産業間を繋ぐ。エネルギーの移行を完了するためのミッシング・リンク（missing link）である」と述べた。水素ヨーロッパの会員は、今年、倍増した。２３のヨーロッパ諸国から約１００の企業が結集している。〔訳語〕ミッシング・リンク（missing link）：◆幹線道路などの道路ネットワークにおいて、つながりが分断されている部分（英辞郎）
2015/11/19 トヨタ、燃料電池車がカリフォルニアで勢いを増していると発表
〔訳注〕ロサンゼルス自動車ショー（Los Angeles Auto Show）にリンクされている全国自動車販売業協会（National Automobile Dealers Association）ＪＤパワー会議（J.D. Power conference）で、トヨタ（Toyota）ブランドの米国総支配人ビル・フェイ（Bill Fay）は、「トヨタはアメリカで、ミライの販売を加速する」と語った。トヨタはカリフォルニア州の８つの販売店でミライを販売しているが、近く４０の販売店に拡大し、２０１６年末までに米国北東部の１００の店舗に拡大する。
2015/11/19 プラグパワー社、ベルギーのスーパー・マーケット・チェーンのゲンドライブ顧客であるコルホイト・グループ社が、彼らのベルギーの配送施設に２００基のゼロ・エミッション水素燃料電池を追加することを獲得
〔訳注〕プラグパワー社（Plug Power Inc.）は、ヨーロッパの次期ゲンドライブ（GenDrive）の顧客として、ヨーロッパのスーパーマーケットのリーダー、コルホイト・グループ社（Colruyt Group）を発表した。コルホイト・グループ社は、ベルギーのハレ市（Halle）の工場に２００基のゲンドライブ・ユニットを使う。ユニットは２段階に分けて、第１段階は７５基が、第２段階では１２５基が展開される予定である。
2015/11/19 ＧＭと米軍、オフ・ロード水素燃料電池車「シボレー・コロラド」で実証
〔訳注〕ゼネラル・モーターズ社（General Motors）と米国陸軍戦車車両研究開発技術センター（U.S. Army Tank Automotive Research, Development and Engineering Center：TARDEC）は、商用水素燃料電池推進システムを実証するためにシボレー・コロラド（Chevrolet Colorado）中型ピックアップ・トラックに変更し、１２カ月間、毎日激しい軍事利用に使うことになる。これは、昨日１８日のオール・ラテイン車の製作を変更したもの。
2015/11/19 フュエルセル・エナジー社、北米の製造施設拡張を開始
〔訳注〕フュエルセル・エナジー社（FuelCell Energy, Inc.）は、以前に公表された北米の製造施設の拡張を発表した。そして、「経済とコミュニティ開発コネチカット部門（Connecticut Department of Economic and Community Development）」との支援協定を打ち切った。約１０万２０００平方フィートの工場を合計で約１６万７０００平方フィートまで拡張するプロジェクトは本日、起工式を行った。
■２０１５年１２月１１〜１３日のＷＥＢ ＬＩＮＫ ＮＥＷＳ
2015/12/1１ “古着で走るデロリアン”も展示される「エコプロダクツ2015」開幕（Impress Watch）
トヨタ自動車は話題のエコカーである新型「プリウス」を展示して、実際に乗り込んで確認できるようにしたほか、“究極のエコカー”とも呼ばれるFCV（燃料電池車）「ミライ」 のカットボディを展示。燃料電池スタックや水素タンクの配置、安全対策などを理解できるようにしていた。
また、燃料電池の仕組みを実際に体験できる展示として、小型の燃料電池を動力源としたミライのモデルカーを用意して、燃料電池でモーターを動かすことの理解が深められるようになっている。
本田技研工業は、今年の東京モーターショーで世界初公開したFCV「クラリティ フューエルセル」を展示。FCVやEVなどを電源として電気を取り出す外部給電器「Power Exporter 9000」と組み合わせて紹介し、FCVから取り出した電気でワークショップの製作で使う工具のグルーガンに電源供給。実際の使い勝手について紹介する展示となっている。
■ 乗車体験イベントも開催。「ミライ」「フィット EV」にも乗れる
屋外スペースではエコカーの乗車イベントも行なわれた。来場者はステアリングを握ることのできない同乗体験だが、一般の販売店ではなかなか試乗できないトヨタ「ミライ」やホンダ「フィット EV」をはじめ、ハイブリッドカーやPHEV、クリーンディーゼルなど計6車種が用意され、ビッグサイト周辺の公道を1周できる。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20151211-00000004-impress-ind
2015/12/11 低所得層に現金を配る政策はそろそろやめるべき…「一億総活躍社会」という妄言（Business Journal）
●最も必要な要素はイノベーション
わが国に必要なことは、国全体でイノベーションを進めていくことだ。創造的破壊ともいわれるイノベーションは、決して難しいことではない。企業であれば技術やサービスの力を高め、グローバル市場での競争力をつけることに力を入れればよい。
すでに、自動車の分野では燃料電池で動くトヨタ自動車の「MIRAI（ミライ）」を筆頭に、世界の技術をリードする製品が実用化されている。政府はこうした取り組みを支えるために、産学連携や知的財産の保護、規制の緩和、そして競争意識を喚起する市場開放を進めればよいだろう。
（文＝真壁昭夫／信州大学経済学部教授）
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20151211-00010002-bjournal-soci
2015/12/11 ［安倍宏行］【奇妙な燃費新税、エコカー普及にブレーキ】?燃費最高レベルでなくても減税？?（Japan In-depth）
さて、与党が決めた制度案で問題なのは“燃費新税”だ。原稿の“エコカー減税”は、20年度の燃費目標を20%以上上回る車を非課税としている。大体新車販売の4割弱が現行非課税となっている。しかし、新税は条件を緩め、同目標を10%上回る車まで対象とした。これで5割以上の車に対象が広がることになる。
減税対象の車が広がっていいじゃないか、と思う向きもあるかもしれないが、それは中長期的視点を欠いた議論である。エコカーの対象を広げるということは、メーカーにしてみるとHV(ハイブリッド車)やPHV(プラグイン・ハイブリッド車)、EV(電気自動車)、FCV(燃料電池車)などガソリン車とは比較にならない、超エコカーの開発意欲を減退させることに繋がるのだ。
かの米・カリフォルニア州の世界一厳しい燃費規制が、世界中の自動車メーカーをしてエコカー開発に走らせてきた歴史を見れば、燃費規制や税制がいかに車の開発に影響を与えるかおわかりだろう。VWもこの加州の規制を逃れるために苦し紛れにディーゼル車の排ガス不正に走ったほどだ。
話を戻すと、日本のメーカーはエコカーの開発で世界のトップを走っている。EVにしろFCVにしろ、既に商業化は済んでいる。後はいかに販売台数を増やしコストを下げるかと、インフラ整備をどう加速させるかにかかっている。その時期にメーカーのエコカー技術開発のスピードを鈍らせるような税制は、軽減税率同様、“筋悪”である。税収の増減ばかり気にして、世界のエコカー市場で日本車メーカーがデファクトを取れるように後押しするのが政府の役割だろう。
安倍宏行（Japan In-depth 編集長・ジャーナリスト）
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20151211-00010000-jindepth-bus_all
2015/12/11 米ビジネスでも断然有利！日本勢が完全にリードする燃料電池車（FCV）が社会に必要なワケ（オートックワン）
テスラのイーロン・マスクCEOがFCVを敵視！
テスラのイーロン・マスクCEOが「水素燃料電池車（Fuel Cell Vehicle＝FCV）なんて馬鹿げている」と報道陣に語ったことは意外であった。FCVも電気自動車（Battery Electric Vehicle＝BEV）も電気モーターで走るので、同じ仲間ではないかと私は思っている。
“敵視”と言っても市場で競争するのであれば健全だが、実は米国カリフォルニア州では政治的にFCVとBEVが敵対関係になっている。大きく影響しているのはカリフォルニア州が提唱してきたZEV法だ。
1970年代、マスキー上院議員が提案した大気汚染浄化法がカリフォルニア州で可決され、厳しい排気ガス規制が施行された。いわゆるマスキー法である。この基準を初めてクリアしたのがホンダのCVCCエンジンだ。無名だったホンダは一躍ヒーローになった。
しかし、クルマの台数が増えるたびに大気汚染のリスクは拡大するため、1990年代には排ガスゼロのゼロエミッション車（Zero Emission Vehicle＝ZEV）を総販売台数に比例して市販することを義務付ける法案が提出された。これがZEV法である。
このとき、GMやトヨタは赤字覚悟でBEVを市販したが、他のメーカーはクルマとしての価値が確立されていないという理由で開発を止めてしまった。
その後、オバマ政権のグリーンニューディールを背景に事態は変わり、ZEVを市販できないメーカーはCO2取引として、BEVメーカーにお金を支払ってクレジットを取得するようになった。
テスラは2013年の第一四半期決算で6800万ドル（1ドル100円換算で68億円）ものクレジットを得ている。FCVやBEVを市販していないメーカーはテスラにお金を支払えばよかったのだが、トヨタやホンダやGMがFCVでZEV法をクリアする戦略を打ち出したため、テスラの収益構造が大きく変わる恐れが出てきた。
その結果、マスクCEOにとってFCVは眼下のライバルとなってしまったのだ。カルフォルニア州は今後どのような戦略をとっていくのか
当面のゴールは2050年に州内を走る車の87％をZEVにすることだ。残り13％は先進的な内燃エンジン（ Internal Combustion Engine＝ICE）とコンベンショナルなハイブリッド（Hybrid Electric Vehicle＝HEV）とプラグインハイブリッド（Plug-in Hybrid Electric Vehicle＝PHEV）になる。
この目的を達成するには2040年には市販するクルマのほぼ100％がZEV車でなければならない。
また、87％のZEVのうち、半分強がFCV、残り3分の2がBEV、わずかな比率でPHEVだとする。ここからバックキャスティングで考えると、2025年までに新車販売台数の約15.4%をZEVやPHEVにしなければならない。
カリフォルニア州が2018年以降のZEV法の義務要件を厳しくしたのはこのためだ。
ZEV法がユニークなのはトラベル条項（Travel Provision）を設けている点だ。これはZEV法に同調する州のZEV台数を、カリフォルニア州のZEVとして加算できるというもの。
今のところ、西海岸のオレゴン州とニューヨーク州など合計11の州がZEVを推進している。2018年以降、航続距離100マイル以下のBEVにはこのトラベル条項が適用されず、クレジットも1.5ポイントになるが、350マイル以上の航続距離のFCVには条項が適用され、クレジットは4ポイント与えられる。
つまり、BEVよりもFCVに政府のインセンティブがしっかりと用意されているのだ。トヨタやGMのロビーイングが功を奏したのか、BEVは先進的な技術ではないと判断されている。テスラにとっては大きな脅威だろう。
また、2017年までの政策ではPHEVなどもZEVクレジットを取得できたが、2018年からはPHEVが対象外となった。これには欧州メーカーは驚いたはずだ。ZEVのためにPHEVを推進してきたのだが、そうはいかなくなった。
昨年のLAショーでVW／アウディが本気でFCVを発表し、今年のジュネーブショーでもモジュール式生産方式のFCVを開発すると発表した。
その裏にあるのが2018年以降のZEV法だ。PHEVの効果がなくなると、BEVとFCVしかクレジットを取得できなくなる。欧州勢はピンチなのだ。
FCVは車両コストの低減と小型化がこれからの課題
日本勢はトヨタとホンダが本気で水素に取り組んできたおかげで、ZEV法に対応でき、有利にビジネスが展開できるだろう。だが、インフラが整備されないとユーザーに買ってもらえない。
「車両コストの低減と小型化はこれからの課題」だとトヨタ・ミライのチーフエンジニアの田中さんは言うが、実はインフラ整備こそ頭の痛い課題だ。
その一方で、レクサスのカリフォルニアでの評判を考えると、次世代LSはFCVでもおかしくはない。テスラにとっては強敵が現れることになる。
FCVミライは順調に船出したように思えるが、いかに水素を供給していくのか、不透明な部分も多い。再生可能エネルギーで発電して電気分解で水素を作れば、CO2はほとんど発生しないが、これは少し先の話になるだろう。
化石燃料に頼っているうちは「井戸からタイヤまでの総合効率」において、「プリウス」にかなわない。
電気や水素は多様な一次エネルギーから作ることができるので、CO2の足跡であるカーボンフットプリント（CFP）をしっかりと見定めるべきだと思う。
各地に設置される水素スタンドにCFPを明記することも、社会への説明責任として必要だろう。水素の作り方や総合効率等については一般財団法人日本自動車研究所が「総合効率とGHG排出の分析」などの情報を発信している。
FCVは日本が完全にリードしている技術領域だ。しかし、世界に広く普及するために、越えなければならないハードルは少なくない。
[Text：清水和夫]
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20151211-00010004-autoconen-bus_all
2015/12/12 またしても“取りやすい”ところを狙う、自動車取得税廃止後の補填「自動車環境税」案を総務省が提出（エコノミックニュース）
ただ、業界の意向を無視した恰好で、政府・与党は12月10日にまとめる「平成28年度与党税制改正大綱」に、燃費性能に応じた課税の制度設計を盛り込む。
政府・与党は消費税増税時に現行で4種類あるクルマそのものに課税する現行法の改革を目指しているという。新税のほか、エコカーを購入すると翌年度の「自動車税」や「軽自動車税」を減税するエコカー減税制度も見直し、平成32年度基準の対象を20％超上回る低燃費車に絞り込む考えだ。つまり、減税枠の縮小策、財源確保であることは明白だ。
政府・与党は自治体や販売店の準備期間を勘案し、車体課税改革の具体案を平成28年度税制改正大綱に盛り込みたい考えだが、自動車業界は平成29年度への結論の先送りを主張しており、調整は難航する見通しだ。
また、冒頭で記したが、ガソリンや軽油を燃やさない電気自動車（EV）などが課税されない理由として、“化石燃料を使わない”すなわち“燃費が良い”という短絡的な理由は、如何なものだろうか？ いまや、日本国内で電気を作っているのは、化石燃料をバンバン燃やす火力発電所だ。その化石燃料の火力で作った電気で走るEVが“燃費が良い”とする理由は何か？ 総務省の官僚諸氏に聞かせてもらいたいものだ……。
いずれにしろ、消費増税にともなって自動車取得税を廃止することで失った財源を、「またしても“取りやすい”自動車購入者から取る」という、自動車課税の輪廻は、この先も続くことになりそうだ。（編集担当：吉田恒）
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20151212-00000049-economic-bus_all
2015/12/13 車税200億円の減税に、自動車税に環境性能割（レスポンス）
自民党税制調査会は12月10日、消費増税時の軽減税率を除いた2016年度税制改正大綱を了承した。このうち、消費税10％時の自動車車体課税については、自動車取得税を廃止する一方、自動車税に環境性能割を上乗せすることが決まった。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20151213-00000009-rps-soci
■燃料電池関連イベント（初出後１週間を経過した情報はこちらに移動しました）
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☆福岡水素エネルギー戦略会議【平成２７年度 研究分科会開催】【再掲】
福岡水素エネルギー戦略会議より研究分科会のご案内です。第３回、第４回ともに「福岡モーターショー２０１５」併設セミナー会場（福岡国際会議場）での開催となります。
※第３回、第４回で開催日、開始時間が異なりますのでご注意ください≫第３回研究分科会≪
【燃料電池要素研究分科会／高効率水素製造研究分科会】
◎お申し込みはこちらから
https://www.sipstool.com/f-suiso/anq/index.php?p=20151113113155
◇日 時：１２月１８日（金）９：３０?１２：００
◇場 所：福岡国際会議場 4階 411室・412室 （福岡市博多区石城町2-1）
◇プログラム：
講演１「タイトル未定（SOFC関連）」
田中靖国氏（三浦工業株式会社RDセンターSD推進室課長）
講演２「再エネ水素とCO2から燃料を作る」
熊谷直和氏（日立造船株式会社機械事業本部地球環境ビジネス開発推進室執行役員)
講演３「高温水蒸気電解システムの研究」
松永健太郎氏 (株式会社東芝電力・社会システム技術開発センター次世代エネルギー技術開発推進室参事)
◇受講料：無料
◎入場料について 【福岡国際会議場】へのご入場は「無料」。
※『マリンメッセ福岡』 及び 『福岡国際センター』へご入場には、「有料（チケット）」が必要ですので、ご注意ください。
◇定 員：１００名（定員に達し次第、受付を終了します。お申し込みはお早めに）≫第４回研究分科会≪
【高圧水素貯蔵・輸送研究分科会／高圧水素下における機械要素研究分科会】
◎お申し込みはこちらから
https://www.sipstool.com/f-suiso/anq/index.php?p=20151113110118
◇日 時：１２月２１日（月）１３：００?１７：００
◇場 所：福岡国際会議場 4階 409室・410室（福岡市博多区石城町2-1）
◇プログラム：
講演１「再生可能エネルギーを利用した自立型水素エネルギー供給システム(H2One)」
河野龍興氏（株式会社東芝次世代エネルギー事業開発プロジェクトチーム担当部長）
講演２「水素ステーション用圧縮水素容器・機器の最近の動向」
広谷龍一氏（岩谷産業株式会社水素エネルギー開発部シニアマネージャー）
講演３「水電解による水素製造の展望(仮)」
松本広重氏（九州大学カーボンニュートラル・エネルギー国際研究所（I2CNER）教授）
講演４「国内外の水素供給インフラ普及に向けた取組」
山梨文徳氏（水素供給・利用技術研究組合（HySUT）FCV・インフラ研究部副部長）
講演５「燃料電池フォークリフトの開発・実証について」
鈴木宏紀氏（株式会社豊田自動織機産車用FCプロジェクト主担当員）
講演６「水素材料先端科学研究センター（HYDROGENIUS）１０年の成果」
松永久生氏（九州大学大学院工学研究院准教授）
◇受講料：無料
◎入場料について 【福岡国際会議場】へのご入場は「無料」。
※『マリンメッセ福岡』 及び 『福岡国際センター』へご入場には、「有料（チケット）」が必要ですので、ご注意ください。
◇定 員：１００名（定員に達し次第、受付を終了します。お申し込みはお早めに）【第３回、第４回ともに、お問い合わせ】
九州大学水素エネルギー国際研究センター 蓮尾
ＴＥＬ：092?802?3303 ／ Mail ： info@h2.kyushu-u.ac.jp
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■メルマガ「燃料電池ワールド」
□毎週月〜金曜日発行（年末年始および祝日は休刊）
□編集・発行：燃料電池ＮＰＯ ｐｅｍｄｒｅａｍ
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