燃料電池ワールド　Vol.１８９７ (2015/06/22 09:39)

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□燃料電池ワールド　Vol.１８９７
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■２０１５年０６月２２日発行

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　◆燃料電池ＮＰＯ　ｐｅｍｄｒｅａｍ

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　◇http://pemdream.com

■燃料電池関連イベント
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☆第１０回再生可能エネルギー世界展示会「水素エネルギー講演会」
◇日　時：７月２９日（水曜日）１３：００?１７：００
◇場　所：東京ビッグサイト　会議棟７Ｆ　７０３会議室
◇参加費：３０００円（テキストを含む）
◇申込方法：下記のＵＲＬからお申し込み下さい
http://www.renewableenergy.jp/2015/forum_detail.html#RE1
◇プログラム
司会・進行：リーダー　秋葉悦男（九州大学　教授）
　　　　　　コ・リーダー　光島重徳（横浜国大　教授）
13:00-13:10　「開会挨拶とフォーラムの趣意説明」
　　　秋葉悦男（九州大学）
13:10-13:40　「水素社会の展開を加速する政策」

　　　戸邊千広（経済産業省 新産業・社会システム推進室長（兼） 熱電併給推進室長（兼）燃料電池推進室長）
13:40-14:10　「トヨタ自動車における燃料電池車の現状と今後」
　　　小島康一（トヨタ自動車（株） FC技術・開発部 主査）
14:10-14:40　「水素ステーションの課題と将来展望(１)」

　　　前田征児（JX日鉱日石エネルギー（株） 水素事業推進部 技術開発グループマネージャー）
14:40-15:10　「水素ステーションの課題と将来展望(２)」

　　　宮崎 淳（岩谷産業（株） 常務執行役員 水素エネルギー部長）
15:20-15:50　「SIP事業「エネルギーキャリア」の全体像と将来構想」
　　　秋鹿研一（放送大学客員教授）
15:50-16:20　「有機ハイドライドによる水素の大量貯蔵輸送技術」

　　　岡田佳巳（千代田化工（株）建設技術開発ユニット 兼 水素チェーン事業推進ユニット 技師長）
16:20-16:50　「CO2フリー水素の製造と大量輸送技術」

　　　西村元彦（川崎重工業（株）技術開発本部　水素チェーン開発センター　副センター長）
◇お問合せ先：　再生可能エネルギー世界展示会 事務局
（株）シ?・エヌ・ティ　〒101-0041　東京都千代田区神田須田町1-24-3 FORECAST 神田須田町4F
TEL：03-5297-8855　/　FAX：03-5294-0909 / E-mail：info@renewableenergy.jp
◇主　催：再生可能エネルギー協議会（第７分科会）

☆かながわ環境関連産業ネットワーク【再掲】
「第９回　創・蓄・省エネ フォーラム『水素社会の幕開け』」

　今回は、国、県、燃料電池自動車、エネファームシステムメーカー及び様々な用途展開を進めている燃料電池システム開発メーカーの方々をお招きし、『水素社会の幕開け』と題してご講演いただきます。また、同時開催として燃料電池自動車『ＭＩＲＡＩ』運転試乗会（要事前申込み）及び成果品展示会を開催いたします。
○日　時：７月２２日（水）１３：３０?１８：００
○フォーラム会場：サンエール・さがみはら　二階　ホール
◇定　員：２００名（先着順、定員となり次第締切）
◇参加費：無料
◇内　容：
13:40〜14:30　『水素社会の実現（水素・燃料電池（エネファーム、自動車等）の普及促進等）に向けた国の取り組み』

　　星野昌志氏（経済産業省　資源エネルギー庁　省エネルギー・新エネルギー部　燃料電池推進室　室長補佐）
14:30〜14:50　『水素社会実現に向けた神奈川県の取り組み』

　　村上剛史氏（神奈川県　産業労働局　エネルギー部　スマートエネルギー課　課長）
14:50〜15:10　『災害用自立型水素発電・飲料水供給システムの紹介』

　　神田和幸氏（日本フイルコン株式会社　総合研究開発室　課長代理）
15:30〜16:20　『エネファームの進化と普及拡大に向けた取り組み』

　　清水俊克氏（パナソニック株式会社　アプライアンス社　スマートエネルギーシステム事業部　燃料電池事業担当）
16:20〜17:30　『燃料電池自動車（FCV）の開発と初期市場の創出』
　　河合大洋氏（トヨタ自動車株式会社　技術統括部　担当部長）
17:30〜18:00　名刺交換会
◇フォーラムのお申し込み：メールの件名を「第９回　創・蓄・省エネ フォーラム参加申込み」として、必要事項(１．会社・機関名、２．所属・役職名、３．貴名)をご記入いただき、かながわ環境関連産業ネットワーク事務局　kankyou@sic-sagamihara.jp担当：永井へ直接お申込みください。
◇フォーラムの締切：７月１７日(金)
○燃料電池自動車運転試乗会

　会　場：さがみはら産業創造センター　一号館　駐車場（サンエール・さがみはらの隣）
　運転希望者定員：２５名、同乗者定員：５０名
◇燃料電池自動車運転試乗会お申し込み：以下のサイトの申込フォーム、または申込書及び注意事項、保険・補償制度、誓約書についてをダウンロードし内容を確認・必要事項明記の上、お申し込みください。
http://www.sic-sagamihara.jp/enet/news/20150610.html
◇燃料電池自動車運転試乗会の締切：７月１４日(水)１７時
※申込フォームは、スマホからのお申し込みに対応しておりませんので、ご了承ください。
○主催者：（株）さがみはら産業創造センター
○協　力：神奈川県

■世界のヘッドライン
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2015/06/15　南アフリカ東ケープ州の学校に電力を運ぶ水素燃料電池技術（DST）

〔訳注〕水素燃料電池の使用は、南アフリカ共和国科学技術省（Department of Science and Technology：DST）が率いる先行的なプロジェクト（pilot project）の一部である。科学技術省は、東ケープ州（Eastern Cape）コフィンババ（Cofimvaba）の３つの学校に水素燃料電池技術を使用するパイロット･プロジェクトで、民間企業と提携している。アングロ･アメリカン･プラチナ社（Anglo American Platinum）は、３基の白金ベースの燃料電池システムの設置と管理運営を行う後援者である。科学技術省とアングロ･アメリカン･プラチナ社が共同所有する南アフリカ企業であるクリーン･エナジー･インベストメント社（Clean Energy Investments）が、学校に予備電力（standby power）をもたらすために燃料電池を委託する期間、エア･プロダクツ社（Air Products）は水素貯蔵施設を作り、水素燃料を供給している。全ての燃料電池システムは、２０１４年９月以降、運営されている。

2015/06/15　アングロ･アメリカン･プラチナ社、白金ベースの燃料電池で教室と心を照らす（Anglo American Platinum）

〔訳注〕上記記事と同様の内容。燃料電池プロジェクトは、３年間実施される。

2015/06/15　カリフォルニア大学ロサンゼルス校の研究者、燃料電池のための低コストで効率的なナノ構造を開発（UCLA）
http://merumaga.fuelcellworld.jp/index.php?QBlog-20150622-1

〔訳注〕カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）工学応用科学（School of Engineering and Applied Science）のヘンリー･サミュエリ（Henry Samueli）学校の研究者が率いるチームは、製造コストを低減しながら燃料電池の効率と耐久性を増大させる、３種類の金属化合物から製造されたナノ構造を開発した。白金、ニッケル、モリブデン化合物（Platinum-nickel-molybdenum compound）は、環境にやさしい自動車や他のクリーン･エネルギー用途に使うことができる。

2015/06/15　アンプラッツ社、燃料電池産業を準備するために投資家を支援（Bloomberg）
http://merumaga.fuelcellworld.jp/index.php?QBlog-20150622-1

〔訳注〕アングロ･アメリカン･プラチナ社（Anglo American Platinum）は、需要を促進する方法として、電気生産の触媒に貴金属を使用する水素燃料電池ベース製品の南アフリカ共和国（South African）での生産を投資家に援助している。南部の東ケープ州で、学校でタブレットとコンピュータのための充電ステーション用電源に使う燃料電池を見せた同社の販売取締役アンドリュー･ヘンリー（Andrew Hinkly）は、「当社の戦略は将来の需要を孵化することである」と語った。

2015/06/13〜14　配信はありません。

■２０１５年０６月１９〜２１日のＷＥＢ ＬＩＮＫ ＮＥＷＳ
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2015/06/19　燃料電池で地域経済活性　山梨県や山梨大などが協議会（産経新聞）

　水素を燃料とした「燃料電池」関連産業集積を県内で進める戦術構築のため、県とやまなし産業支援機構、それに燃料電池開発に関して世界レベルのノウハウを持つ山梨大の３者は１８日、「やまなし水素・燃料電池ネットワーク協議会」を立ち上げた。傘下にワーキンググループを設け、平成３１年度までに産学官連携で燃料電池の多用化の可能性を探りながら、民間企業へ技術浸透させてビジネスモデルを設け、燃料電池による地域経済活性プランの確立を目指す。

　同協議会長となった飯山明裕・山梨大水素燃料技術支援室長は、「燃料電池の研究は裾野が広く、燃料電池車（ＦＣＶ）を動かすためには金属加工や電子部品製造の能力を持った企業が必要だ。場合によっては関連企業を県内に誘致することも必要になる」と話す。山梨大が研究技術を県内企業に提供することで最新産業が県内で創出され、燃料電池の多用化では新たな技術を持った関連企業の誘致が求められる。このために３者のネットワークが必要となった。

　ＦＣＶに関しては昨年１２月にトヨタが自動車メーカーで初めて「ミライ」の量産に着手した。ＦＣＶ生産が増えると部品、素材メーカーを含め製造業の発展につながる。燃料電池の用途はＦＣＶのほかエネ・ファームや無線基地のバックアップ電源などの用途が考えられている。産官が燃料電池の多用性を探りながら、山梨大では低コスト電池の開発などを同時進行させることで幅広い分野での活用が生まれ、産業集積によって県内経済が活性化されるとしている。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150619-00000007-san-l19

2015/06/19　拝啓 カルロス・ゴーン様、岐路に立つ日産をこれからどうしますか？（ダイヤモンド・オンライン）
　拝啓　カルロス・ゴーン・日産自動車社長様

　貴兄がルノーと日産が資本提携した1999年6月、当時のシュバイツアー・ルノー会長の意を受けて日産COO(最高執行責任者)に赴任して以来、今回の株主総会で16年が経過しました。
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20150619-00073512-diamond-bus_all
※長文のため本文を。

2015/06/19　韓国海軍でまた不正、潜水艦にさらなる欠陥が発覚！＝韓国ネット「金正恩になめられるのもわかる」「これじゃ絶対に日本に追いつけない」（Record China）

　2015年6月17日、韓国のテレビ局SBSによると、韓国防衛事業庁が新型潜水艦の導入事業で、試運転もなく潜水艦を導入していたことが明らかになった。

　17日、潜水艦の欠陥を知りながら黙認したとして、防衛事業庁の関係者が検察に逮捕された。2008年11月に、海軍が引き渡しを受けることになっていた最新鋭の214級潜水艦3隻で衛星通信アンテナの重大な欠陥が確認され、契約上の納期に引き渡すことが困難になった。潜水艦を建造した現代重工業側は、「通信機器の問題は後で解決する」として、試運転なしで潜水艦の引き渡しを受け入れるよう防衛事業庁に要請。逮捕された関係者は、当時、防衛事業庁潜水艦事業評価チーム長の予備役大佐で、担当職員を交代するなどして試運転免除を後押ししたとみられる。また、この予備役大佐は、潜水艦の燃料電池の欠陥を知りながら黙認した疑いも持たれている。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150619-00000030-rcdc-cn

2015/06/19　川崎市など、エネルギーと環境に関する体験教室7/25に開催（SUUMOジャーナル）

　川崎市、東京ガス（株）、三井不動産（株）は、エネルギーや環境問題について未来を担う子どもたちと共に考える体験型教育イベント「みんなで学ぼう！グリーンパワー」を、2015年7月25日（土）に開催する。

　川崎市は、エネルギーに関するクイズや同市のエネルギー施設の紹介を行う。東京ガスは、同社のオリジナルキットを使い燃料電池で発電実験を実施。家で発電して無駄なく使える仕組みを紹介する。
対象は小学5・6年生（保護者の見学可）。参加人数は計90名（30名／回）。申込締切は2015年7月10日（金）。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150619-00092568-suumoj-life

2015/06/19　京都賞に国武・九大名誉教授ら３人　稲盛財団（京都新聞）

　稲盛財団（稲盛和夫理事長）は１９日、科学と文明の発展、精神の深化への貢献をたたえる「第３１回京都賞」の受賞者を発表した。先端技術部門には、細胞膜のような２分子膜を世界で初めて人工的に作ることに成功した九州大名誉教授国武豊喜さん（７９）が選ばれた。

　国武さんが開発した合成膜や作製技術は、血液の分析装置で実用化されているほか、燃料電池の電解質膜や海水を淡水化する逆浸透膜などへの応用も期待されている。

　授賞式は１１月１０日に京都市左京区の国立京都国際会館であり、各氏に賞金５千万円とメダルが贈られる。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150619-00000030-kyt-l26

2015/06/19　『分子レベルで見た触媒の働き』反応はなぜ速く進むのか松本吉泰＝著（現代ビジネス）

　　化学反応には、自分は変化しないにもかかわらず、反応を進める触媒の存在が重要です。しかしこれまで触媒がなぜ「触媒の働き」をするのかは、ほとんど分かっていませんでした。本書では、最新の表面科学によって解き明かされつつある触媒が働く仕組みを分かりやすく解説します。
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20150619-00043763-gendaibiz-bus_all

2015/06/20　欧米で施行される規制策は待ったなし！ トヨタが“ミライ”をかけた覇権争いに突っ走る舞台裏（週プレNEWS）

　そんなミライに試乗して、ピカピカの水素ステーションで水素充填（じゅうてん）を体験すると「やっぱりＥＶなんてメンドくさいクルマでなく、これぞ未来の本命！」と納得しそうになる。

　だが、最近はガソリン価格も安いし、エンジン車の燃費も向上している。ミライは確かに魅力的でも、水素ステーションを新たに整備しなければならない。

　それに、世界中のメーカーがどちらかというとＥＶに傾きつつある今、なぜトヨタだけがＥＶを通り越してＦＣＶに突っ走るのか？　もっと言えば、最近すっかり街で見かけるようになったＥＶだが、使い勝手ではいまだエンジン車に及ばないのが現実。そもそも次世代車なんて必要なの…？というのが、私を含む普通のクルマ好きの本音だろう。

　日本ＥＶクラブ代表にして、近著『トヨタの危機』（宝島社）でトヨタのＦＣＶ戦略について疑念を呈した舘内端（たてうち・ただし）氏は次のように語る。

　さらに、自動車メーカーにとって、すぐそこにある難題といえるのが、欧州（ＥＵ）やアメリカで施行される事実上のＥＶ／ＦＣＶ強制導入政策だと、舘内氏は言う。「ＥＵではすでに自動車メーカーごとに全販売台数の平均ＣＯ２排出量を１２０ｇ／ｋｍ以下とする規制が始まっています。クリアできないと、『ＣＯ２超過１ｇにつき９５ユーロ』に販売台数をかけた罰金が科せられます。これを少し前のフォルクスワーゲン（２００８年）に照らすと、年間７千億円もの莫大（ばくだい）な罰金が科せられる計算です。

　しかも、このＣＯ２排出規制は段階的に強化されて、５年後（２０２０年）には９５ｇ／ｋｍになります。これをガソリン車の燃費に換算すると２４．４ｋｍ／Ｌ（日本のＪＣ０８モードだと約３０ｋｍ／Ｌ）になる。これを全販売台数の平均値で達成しなければなりません。

　今は内燃機関の改良で対応できても、『９５ｇ／ｋｍは電動車両をメインにしなければクリアできない』というのが欧州メーカーの共通認識。

　つまり、５年後の欧州市場はなんらかの電気動力装置を持つ自動車が主力で、内燃機関車は（もともと燃費がいい）スモールカーだけ、大型車はプラグインハイブリッド（ＰＨＥＶ）にするしかない」
ここでいうＰＨＥＶとは、単純に外部充電プラグを追加したハイブリッド車（現行プリウスＰＨＶ）ではなく、ＥＶとして十二分に使える電動航続距離を持ちつつ、イザという時だけエンジンで航続距離を延ばすタイプを指す。ほぼＥＶである。

　さらに、アメリカ最大市場のカリフォルニア州（カ州）でもいよいよ「ＺＥＶ規制」が厳格化される。ＺＥＶとは、「ゼロ・エミッション・ビークル＝排ガスゼロ自動車」のことで、ＺＥＶ規制とは大気汚染に業を煮やしたカ州が１９９０年から実施した「自動車メーカーに一定比率でＺＥＶ（≒ＥＶ）を強制導入させる規制」である。

　ただ、導入当初はまともなＥＶもなく、メーカーのロビー活動もあって低公害車やハイブリッド車も「準ＺＥＶ」として換算する緩和策が採られてきた。

　しかし、舘内氏も「カ州も今度は本気」と言うように、１８年モデルイヤー以降は、ＺＥＶ規制対象メーカーが現状６社（州内の年間販売６万台以上の米ビッグ３とトヨタ、ホンダ、日産）から年間２万台以上のメーカーまで拡大される。これによって、欧州の主要メーカーほぼすべてと日本もマツダやスバルが新たに対象となる。

　同時に、通常のハイブリッド車や低燃費エンジン車などこれまでＺＥＶと認められていたものがすべて対象外となる。つまり、アメリカで本格的に商売をしたい自動車メーカーは例外なくＥＶかＦＣＶ、あるいはＰＨＥＶを全販売台数の一定比率で売ることが義務づけられるのだ。

　しかも、その販売比率は最終的に２２％（２０２５年以降）となるという。マツダやスバルといった中規模メーカーでも１０年以内に年間数千台（！）の電気動力車を売らなければならなくなるわけだ。

　これまでハイブリッド一辺倒でＥＶに見向きもしなかった（ように見える）トヨタが、ここでミライを発売した理由は「ハイブリッドからＥＶを飛び越してＦＣＶ！」という世界の覇権を握ろうとする野心が見て取れなくもない。

　最近、スバルに続いてマツダとも提携したトヨタは「両社を巻き込んで、ＦＣＶ（あるいは隠し玉のＥＶ？）の大量生産をもくろんでいるのでは…」と、舘内氏は推察する。
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20150620-00049477-playboyz-bus_all

2015/06/20　電気自動車って実際のところどうなの？　徹底検証！５年間、乗ってみました（現代ビジネス）

　5年間通勤中心に使ってみてその走りはとても満足のいくものだった。動力性能は必要十分。ハンドリングは低重心ゆえ、ガソリン車より上。剛性感も抜群で、とても軽とは思えない走りだった。そして、5年間ノートラブル。いいクルマだった。

　限られた範囲の生活で使うなら、これほど便利で快適でエコなクルマはない……。

　ただ、航続距離があまりに短い。10・15モードで160km(MC後は180km)だが、実走行は7割、ヒーターを使うと5割といったところで、購入当初はとても遠出をする勇気はなかった。

　EVは便利だけど、航続距離が短い点では、こんな不便なクルマはない。特にドライブはいきあたりばったりが多いアナログ派の担当には、電欠が不安だが、調べてみたらインフラ整備が急ピッチで進むみたいだ！　

　インフラ整備は今後もさらに進むだろうが、せめて実走行で250km走れるようにならないと、普及の力にならないだろう。

　進化したリチウムイオン開発の話も聞くし、接触・非接触充電にも期待大。FCVばかりが脚光を注びているようだが、EVの未来も明るいはず。

　一般市販開始以来5年、そろそろ次のステップに進化してもらいたい。
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20150620-00043786-gendaibiz-bus_all

2015/06/20　【未来対談 1】最初に飛び込むのが信条、FCVはこれ一台で勝負できる--松下宏（レスポンス）

　今回、いち早くMIRAIを購入した松下宏氏は自動車評論家に加えてMIRAIオーナーとして、トヨタ自動車製品企画本部 の田中義和主査に取材を申し込んだ。田中氏はMIRAIだけでなく『プリウスPHV』をはじめ先進パワートレーンの開発を主導してきた。そこでプリウスPHVオーナーでもあるレスポンスの三浦和也も行司役として対談に参加。「MIRAIのある生活」、「MIRAIに求めるもの」について本音をぶつけあった。

　第一弾は、なぜFCV、PHVを選んだのか。所有することで見えてきた、次世代カーの課題について取り上げる。
◆MIRAIはこれ一台だけで勝負できる
◆FCVはEVの先にあるものではない
三浦：では、その先にFCVの社会がくるだろうと？
田中：これは言い方が難しいんですけれど…。電気って、すごくいいんですよ。電気は、しっかりと広げていくべきだと思います。それはPHVだけでなくピュアEVも。

　たとえば、日本はこれから高齢化社会になります。そうなったときに、うちの母親もそうなんですけれど、足が悪くなると、移動はしたいんだけど動けない。そうするとパーソナル・モビリティみたいなものが絶対に必要なんですね。じゃあ、パーソナル・モビリティをFCVで作れるかというと、FCVには水素タンクが必要なのでそう簡単に小さくできません。また近距離移動のモビリティは、大きな装置ではなくてもよくて、そういう意味ではEVが一番いい。一方で、PHVは近距離も長距離も両方カバーできるので、それもすごくいい。そこは絶対に手を緩めずにやっていきます。

　ですからFCVは、EVの先にあるものではないんですよ。今、FCVは一歩目を踏み出したところなんですけれど、僕は共存していくと思うんです。もっと言うと、FCVの普及は「オール・オア・ナッシング」ではないと思っています。
松下：オール・オア・ナッシングではない、というのは。
田中：全国に必ず、グローバルに完璧に広がらないとダメということではないということです。たとえば、大エネルギー消費地である東京のようなエリアにステーションを作ればいい。エリアごとでもいいと思うんですね。極端に、すべてが水素にならなければいけないとか、すべてが電気とか。そういう極端なことを言うと、なかなか普及は難しい。用途に応じてとか、エリアを限定してうまく使えば、いろいろなエネルギーミックスが実現できるということではないかと思います。
三浦：水素社会が訪れることと、PHVやEVが普及していくことは、全く違う話じゃないと。水素をどこか別の場所から持ってきて、それで発電して電気で動くのも水素社会ということですね。
松下：エネファームのような、家庭用燃料電池も、ますます増えていくでしょうしね。三浦：その中の一部のクルマが、直接、水素で走ることができる、と。田中：そうです。水素で発電した電気をパーソナル・モビリティに使っても、CO2フリーになります。そういう意味では、決して電気と水素というのは、相反するものではない。電気、水素、再生可能エネルギーをうまく使うことが、本当の意味の水素社会です。リニューアブル、かつ、サスティナブルな社会だと思いますね。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150620-00000015-rps-ind

2015/06/20　7月から買取価格が2円減額。太陽光発電は今後どうなる？（エコノミックニュース）

　確かに、固定買取制度に関しては、そもそも初年度の買取価格が高すぎた感は否めない。13円も下がるとまるで制度自体が下火になってしまったかのような錯覚に陥るが、特需が永続的でないことは当初から分かっていたことだ。冷静に考えれば、制度運用開始から3年間の優遇期間が終了した7月以降の価格こそが正当ともいえるのではないだろうか。また、普及が進んだことにより、太陽光発電システム自体の設置価格が落ち着いてきたこと、さらには設置業者の技術の熟達や、住宅メーカーのサービスや実績などが充実してきたことを考えると、むしろこれからが日本の太陽光発電の本番という見方もできる

　例えば、最近の動向として、10kW以上の大容量設備の搭載を薦める住宅メーカーが増えている。10kW以上を搭載した場合と10kW未満では、買取区分（売電可能な電気量）と買取期間が異なるからだ。10kW未満の場合、自宅で使用した後の余った分を売電する「余剰電力買取」が適用され、エネファームを併用するダブル発電では買取価格が低く設定されている上、買取期間は10年と短い。しかし、10kW以上を搭載した場合は発電した電気を全量売電できる「全量買取」と「余剰電力買取」どちらか好きな方を選択することができる上、買取期間も20年と、10kW未満の2倍になっている。とはいえ、10kW以上の太陽光発電設備を設置しようと思えば、それなりの住宅で、屋根の広さも必要になってくる。どの家庭でも導入できるというわけにはいかない。

　そこで面白い取り組みを行っているのが、木造住宅を手がけるアキュラホームだ。同社では10kW未満の住宅に対しても「屋根貸し共同事業」を提案することで、全量買取と20年の買取期間が可能になるプランを展開している。例えば、同社が今夏発売した「太陽を活かす家-初夏-」では、単純に売電価格や期間だけでなく、太陽光発電を導入する際に通常は客側の負担となる初期費用やメンテナンス費用がかからない点や、20年間の期間終了後は太陽光発電システムが客に無償で譲渡されるなどのメリットもある。

　省エネや創エネは、今や先進国各国の常識ではあるが、中でも太陽光発電はユーザー側としても設置するだけで省エネや創エネが可能になり、売電などの恩恵も得られる優良なシステムの最たるものだ。助成金や補助制度、特例制度などの一過性のものに判断を委ねるのではなく、消費者もメーカーも広く長い視点で考えたいものだ。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150620-00000108-economic-bus_all

2015/06/21　「水素ｖｓ電気」ガチ戦争の行方は？ ＦＣＶもＥＶのバッテリー技術も日本が世界トップであることは事実（週プレNEWS）

　これでＦＣＶとＥＶのガチンコバトルが幕を開けることになるが、両車のメリット、デメリットはどこにあるのか？　エコカーの現状に詳しい自動車評論家ふたりに今後の展望まで聞いた！　（前編記事→「欧米で施行される規制策は待ったなし！ トヨタが“ミライ”をかけた覇権争いに突っ走る舞台裏」）

　一方、水素を作り出す新しい技術の登場に前出の国沢氏は期待する。「ＥＶにも弱点があります。急速充電はともかく、現在の家庭用２００Ｖでは１時間当たり３Ａまでしか流せず、バッテリー容量が拡大しても自宅では充電に時間がかかりすぎるのです。ＦＣＶは水素をどう大量に作るかが最大のカギですが、最近では『褐炭』が注目されています」

　褐炭とは、世界の石炭埋蔵量の約半分を占める低品位炭の一種。一般的な石炭より発熱量が低く、これまでは厄介者として利用されてこなかった。だが、褐炭には水素が多く含まれており、比較的安価かつ大量に水素を作り出せる可能性があるという。「これまで誰も水素を作ろうと思わなかったから褐炭は見向きもされませんでした。でも、ＦＣＶが登場して『水素は儲（もう）かる』となれば、新しいアイデアや技術が出てくる可能性は十分にあるでしょう」（国沢氏）

　現状では「ＥＶ優勢」と見る舘内氏もＦＣＶを完全否定してはいない。「ＥＶも２０年前はロクなものじゃありませんでした（笑）が、そこで全否定してしまっていたら、今のＥＶはないでしょう。今後、水素に関する大発明がないとは限りません。いずれにしても、ＦＣＶ技術もＥＶのバッテリー技術も日本が世界トップであることは事実。でも、それを使いこなす思想や戦略で日本が欧米に負けてはいけない！」

　５年後、東京オリンピック開催時の日本はＥＶがあふれかえっているのか、あるいは１０年後、２０年後にミライのようなＦＣＶが主流となっているのか…。「ミライは神のみぞ知る？」である。
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20150621-00049572-playboyz-soci

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