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□燃料電池ワールド Vol.1883
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■2015年06月02日発行
◆燃料電池NPO pemdream
■世界のヘッドライン
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2015/05/22 スウェーデンの燃料電池開発企業ピュアセル社、ヨーテボリにエネルギー効率の高い燃料電池システムを提供(PowerCell)
〔訳注〕パワーセル・スウェーデン社(PowerCell Sweden AB)はこのほど、エッチオー・エンタープライズ社(H-O Enterprise AB)と、スウェーデンのヨーテボリ(Gothenburg)の低エネルギー住宅に燃料電池システムを提供する契約を結んだ。このプロジェクトは2015年秋に実施される。この施設は、屋根と建物正面に太陽光発電セル、エネルギーを貯蔵するバッテリー、温水タンク、電解槽、水素タンク、燃料電池などを持ついわゆる自給自足の、電力網に接続していない低エネルギー住宅である。
太陽光セルは昼間、電気を生産し、電気は電解槽を使って水から水素を生成して、住宅のエネルギーを作り、バッテリーを充電する。夕方から夜にかけて、また冬の時期には電気がバッテリーと燃料電池からの電力を使う。燃料電池は余剰電力を生産し、それを住宅の温水タンクに伝達して暖房と温水で利用される。タンク内の水素はまた、家族が水素自動車を使うときに充てんステーションとなる。
「エネルギーを自給するエネルギー・スマート・ハウス(energy-smart house)のこのタイプは、大きな可能性を秘めて成長している」と、マグナス・ヘンケル(Magnus Henell)パワーセル・スウェーデン社最高経営責任者は述べた。ハンス・オロフ・ニルソン(Hans-Olof Nilsson)エッチオー・エンタープライズ社最高経営責任者は、「2020年にはこのようなエネルギー・ハウスが基準となり、建築規制のアップ・グレードが行われる」と語った。
2015/05/22 イノバード社とホライゾン燃料電池テクノロジーズ社、パートナーシップを発表
〔訳注〕ホライゾン燃料電池テクノロジーズ社(Horizon Fuel Cell Technologies)は、シンガポールに本社を置くグリーン・イノベーション・ソリューション・プロバイダー、イノバード社(Innoverde Pte Ltd)を東南アジアのホライゾン燃料電池テクノロジーズ社の販売代理店およびシステム統合者として任命した。
2015/05/22 エネルギー技術研究所報告書:大規模に貯蔵する水素
(Hydrogen-Infographic)
〔訳注〕イギリスのエネルギー技術研究所(Energy Technologies Institute:ETI)は、従来から天然ガスの貯蔵に使われている岩塩洞窟(salt cavern)を水素の貯蔵に使う可能性のアセスメントを終了した。「クリーンな反応の良い発電所の水素貯蔵の役割(The role of hydrogen storage in a clean responsive power station)」と題したこの報告書は、信頼性が高く、手ごろな価格で柔軟な発電源を提供することを示している。報告書はこのURLで入手できる。
http://www.eti.co.uk/wp-content/uploads/2015/05/3380-ETI-Hydrogen-Insights-paper.pdf
■2015年06月01日のWEB LINK NEWS
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2015/06/01 狙いは何? トヨタとマツダ、“格差婚”の理由(ITmedia ビジネスオンライン)
しかし、金は出すが口は出さないというケースはまずない。トヨタの財務的庇護が支配の始まりになるのは目に見えている。当然何歩かすっ飛ばして「マツダはトヨタに吸収されるのではないか」という憶測が飛ぶ。そんなことはトヨタもマツダも分かっているから「資本提携は考えていない」と両トップがあらかじめ否定したわけだ。
●ガソリンとディーゼルが手薄なトヨタ
自動車メーカー各社の間で「ガソリンエンジンには未来はない」と思われていた時期が短いながらあった。ハイブリッドをつなぎに燃料電池へシフトするだろうという予測が支配的だった時代だ。「ガソリンエンジンの開発はもう縮小していきます」。当時はそう語るエンジニアもいた。
しかし、予想に反して燃料電池の開発は難航した。ベンツが床下に燃料電池を納めるスペースを設けて意気揚々とAクラスのプロトタイプをモーターショーに出したのが1990年。Aクラスの市販化が1997年、2005年にシャシーの基本を引き継ぎつつ電池スペースを残してモデルチェンジをしたが、結局一度も燃料電池は搭載されないまま、2013年のフルモデルチェンジの際に床下スペースが廃止された。こうしてベンツは、25年間におよぶ燃料電池の夢に終止符を打った。
現在の燃料電池を巡る状況を考えると、1990年代に燃料電池が生産車投入カウントダウン状態だと分析された理由が分からない。トヨタの燃料電池車「MIRAI」でさえ(参考記事)、まだまだ楽観した状況ではないのだ。
この頃の未来予測が、自動車メーカー各社のコンベンショナルなエンジン開発を停滞させたのは間違いない。こういう技術トレンドの大きな変化にはトヨタのような大メーカーほど迅速に追随しやすい。新しい動力機構に研究開発費を投入できる体力があるからだ。そんなわけでトヨタはハイブリッドを含む新しい動力源に注力した結果、ガソリンやディーゼルなど従来型のエンジンが一時的に手薄になり、いまそのツケが回ってきている。
●トヨタのスマイルカーブ戦略
トヨタは発表会などで「スマイルカーブ」について何度も説明してきた。「商品企画――開発――生産――販売」という一連の流れの時間軸を横軸に取り、それによって得られる利益を縦軸に取ると、両端の商品企画と販売では利益が出て、真ん中の開発や生産では利益が出ない。だからグラフは笑顔の口の形のようなスマイルカーブになるということだ。この戦術を取る代表はAppleで、商品企画と販売はするが、自社で工場を持たずに外注(ファブレス)化している。つまり利益の薄いところは外に投げてしまうわけだ。
現在マツダは、トヨタからハイブリッドシステムの提供を受けている。マツダにとっては燃料電池などの重厚長大なシステムを自社開発するのは荷が重いし、トヨタのように販売台数が見込めない以上、投資を回収することも難しい。経団連の会長職を何度も勤めて来たトヨタと比べれば国や自治体に働きかけてインフラを整えるにも政治力が足りない。そこでハイブリッドや燃料電池についてはトヨタからシステム提供を受けるという選択肢になるわけだ。
同じハイブリッドシステムを使いながらマツダのアクセラは回生ブレーキのコントロールをより自然に仕上げるセッティングの丁寧さで、むしろオリジナルのトヨタより良くなっている。しかしそれでもマツダのアクセラ・ハイブリッドが売れているという話は、残念ながら筆者の知る限り聞かない。今後トヨタから提供を受けるであろう燃料電池でも、おそらく同じことが起きるだろう。
マツダは、一度倒産の瀬戸際まで追い詰められて復活してからは、自社のファンにターゲットを絞ったクルマ作りを行っており、嫌いな人には受け入れられなくてもいいとしている。それだけにマツダらしい個性が分かりやすいクルマ以外は売りにくい。それがハイブリッドであろうとも燃料電池であろうとも同じことなのだ。
●マツダの狙いはどこにあるのか?
ここからはもはや筆者の憶測に過ぎないが、この提携でマツダにメリットがあるとすればトヨタからの生産受託なのではないかと思っている。先ごろデビューしたロードスターは、まもなくフィアット版がデビューすると言われている。しかもこれは図面を提供するのではなく、マツダの宇品工場で生産受託をするらしい。そんなことができるのはマツダの生産改革で、同時に違うクルマを平行してラインに流すことができるようになったからだ。
マツダは世界的にユニークなロードスターのシャシーコンポーネントを使って、他社の製品を作ろうとしている。それは量産効果が限られるロードスターのようなクルマを今後もサステイナブルにしておくだめには重要なことだ。いわばマツダは、ロードスターを守るために他社にシャシーを供給してコスト回収のハードルを下げようとしているのである。
トヨタの方はマツダの部品やOEM車を販売できる上に、自社のクルマの生産もマツダに投げられてスマイルカーブ戦略がまた一歩進むことになる。
さて、この予測が正しいかどうかはなんとも言えない。ただこんな予測をするくらい、今回の提携はマツダにとって即効性があって具体性の高いメリットが見えてこない。しばらくは提携の行方をしっかりと観察していきたいと思っている。
[池田直渡,ITmedia]
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150601-00000025-zdn_mkt-ind
2015/06/01 【人とくるまのテクノロジー展15】「持続可能な世界への貢献」こそが自動車会社を生きながらえさせる(レスポンス)
同フォーラムでは「自動車会社が考える近未来の方向性」というタイトルのもと社会交通システム委員会前田義男氏(本田技術研究所)が講演をおこなった。「自動車会社が各社、いろいろなポートフォリオを作成しておりますが、今日はその中から共通している部分を最大公約数的にまとめて発表したい」。前田氏は冒頭このように述べて、本題に入った。
◆FCVは長距離移動、都市間物流 EVは都市部・近距離
もう一つ各社共通で将来を考えているテーマに燃料電池がある、と前田氏。自動車会社が描くロードマップの中で、FCVはどのように位置づけられているのか。
FCVは「脱石油、またはCO2排出量の低減の取り組みとして位置づけられ」、例えばVWでは“カーボンニュートラルな電気からつくる”ものとされ、日産だと“再生可能なエネルギーでの発電”という言葉が添えられた文脈で登場する。他のクルマとの棲み分けについては「FCVは長距離移動、都市間物流にという風潮がある。例えばトヨタは物流を担うようなヘビーデューティとして使われる構想をつくっていて、VWは長距離での交通手段として提案している。欧州共同研究では物流距離では中距離までである。ホンダはEVを街中(の移動)としているのに対しFCVは遠距離まで含んだものとして捉えられている」と各社の位置づけに言及しながら説明した。
◆クルマの未来は「持続可能な世界へ貢献できる」チャンス
最後に、自動車会社が描く将来の水素社会のイメージについて言及した。「再生可能な水素が注目され、水素エネルギーを使った発電をもとに未来が描かれており」水素エネルギーの特徴としてエネルギー消費側でCO2排出がゼロであること、多様な一次エネルギーから製造が可能なこと、貯蔵・輸送が可能なことなどのメリットが挙げられる一方で「“水素の製造過程”に排出されるCO2や、多額の投資への考慮をすることも忘れてはならない」との懸念が示された。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150601-00000015-rps-ind
2015/06/01 県内発電の再生エネ 最大限の買い取りで対応(福島民報)
安倍首相は郡山市の産業技術総合研究所(産総研)福島再生可能エネルギー研究所を視察した。終了後、「福島県を再生可能エネルギーのフロンティアにしたいとの話を聞き心強く思った。県内の被災地域には特別な支援をしていきたい」と述べ、県内で発電した再生可能エネルギーの最大限の買い取りができるよう対応する考えを表明した。6月中に閣議決定する方針の福島再生のための政策パッケージに盛り込むとみられる。
産総研では、太陽光パネルの製造技術、水素によるエネルギーの貯蔵技術、被災企業との共同研究などについて説明を受けた。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150601-00000004-fminpo-l07
2015/06/01 韓国製造業「春の端境期」…R&Dで乗り越えよう(2)(中央日報日本語版)
水素産業は特に力を込めている。蔚山は水素生産都市であり、関連インフラを兼ね備えたアジア最大の水素タウンだ。安全性・経済性・環境性の面で卓越した強みがあり、水素時代の未来を確信している。現代(ヒョンデ)自動車が世界で初めて開発した水素乗用車・バスを試験運行しながら炭素時代の末っ子から水素時代の長男へと飛躍する夢が実りつつある。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150601-00000045-cnippou-kr
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