燃料電池ワールド Vol.１８２４ (2015/03/05 08:54)
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□燃料電池ワールド Vol.１８２４
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■２０１５年０３月０５日発行
◆燃料電池ＮＰＯ ｐｅｍｄｒｅａｍ
☆ＰＥＭＤＲＥＡＭニュース（不定期）【再掲】
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２日から「世界のヘッドライン」を再開しています。FuelCellsWorksが最新のニュースを載せたあとに訳の作業をするので、燃料電池ワールドの掲載日は少しずれます。また、ウェブサイト「世界の燃料電池ニュース」はダブりますので、近く方針が決まるまで更新は控えます。
■世界のヘッドライン
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2015/03/03 マイ・エフシー社、モバイル・ワールド・コングレスで世界最小の携帯用燃料電池充電器を発表（myFC）
〔訳注〕スウェーデンの技術革新企業、マイ・エフシー社（myFC）はモバイル・ワールド・コングレス（Mobile World Congress）で、新型燃料電池充電器「ジャック（JAQ）」を初めて公開した。この新しい充電器は、小さくて軽く、充電コストが安く、容量もしっかり改善されている。通常の水と塩で構成されているスリムライン・カード（slimline card）は、ポケットやバッグに簡単に収まり、充電の新しい方法を提供している。ユーザーはこのカードを使って、携帯電話やタブレットを簡単に充電でき、スマートフォン１台分の充電を継続する。電源ソケット（power socket）は、カードが起動すると電気を即座に生成するので、プレチャージの必要がない。販売は、２０１５年の第４四半期の予定である。
2015/03/03 アバディーン市、ヨーロッパ最大の水素バス艦隊のルートを発表（Aberdeen）
〔訳注〕ヨーロッパ最大の水素バス艦隊はまもなく、水素経済を後押しするアバディーン市議会（Aberdeen City Council）が主導するプロジェクトの一環としてアバディーンを横断して乗客を運ぶ予定だ。ステージコーチ社（Stagecoach）が担当する６台のバス艦隊は、Ｘ１７アバディーンシティ・センター（X17 Aberdeen city centre）からウエストヒル（Westhill）ルートまで運営される。そしてファースト・アバディーン社（First Aberdeen）が担当する４台のバスは、Ｘ４０キングスウェルズ（X40 Kingswells）からドンの橋パーク＆ライド・サービス（Bridge of Don Park and Ride service）まで運営される。
2015/03/03 Sun rises on new solar route to hydrogen
〔訳注〕水を水素と酸素に分割するために太陽光を使う新しい効率的な方法が、中国とイスラエルの研究者によって開発された。という書き出しで始まる光触媒の記事ですが、タイトルも含めて難しくて分かりません。
■２０１５年０３月０４日のＷＥＢ ＬＩＮＫ ＮＥＷＳ
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2015/03/04 ＢＲＴ予定ルート公表 東京駅・虎ノ門?国際展示場結ぶ（産経新聞）
都は３日、住宅開発が進む臨海地域と都心を結ぶ新しい公共交通機関として、平成３１年度中に整備予定のＢＲＴ（バス高速輸送システム）の予定走行ルートを公表した。ＪＲ東京駅や虎ノ門から、整備中の環状２号線を通って、国際展示場駅までの最大約６キロを結ぶ計画だ。有識者などでつくる協議会の中間報告を受けて明らかにした。
臨海地区には２０２０年東京五輪の選手村も整備予定で、大会後は住宅として提供するなど、ＢＲＴのルート沿いは今後、急激な人口増が予想され、都は現在の約５万６４００人から五輪後は約１１万５千人に膨れ上がると推計。そのため、利用者が多く見込まれる勝どき地区や晴海地区は、折り返しや巡回を行う複数のルートを設定。将来の開発状況によっては、国際展示場駅から、西へ約１・５キロの東京テレポート駅まで延伸することも検討する。
都はＢＲＴに、水素をエネルギー源とする燃料電池車を導入する方針で、「２０２０年代前半に全車両導入を目指す」としている。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150304-00000004-san-l13
2015/03/04 ホンダと岩谷産業がタッグで取り組む”スマート水素ステーション”って何？（ZUU online）
■“環境配慮を追求した”ホンダ・岩谷の水素ステーション
同課題に取り組むのが、本田技研工業（ホンダ）と岩谷産業で、スマート水素ステーション（SHS）と呼ばれる、水素供給施設の開発、製造を進めてきた。現状では、埼玉県のさいたま市と、北九州市で、水素ステーション運用の実証実験が行われており、同実験にも、ホンダと岩谷産業が共同で開発したSHSが投入されている。
SHSとは、パッケージ型と呼ばれる水素ステーションで、より小さなスペースに設置できる。さらに、コンプレッサー不要の高圧水電界システムを採用しており、水素タンクから水素を充填するノズルまで一つの筐体に収められている。基礎工事が完了している前提だが、工期もおよそ1日と非常に短時間で設置できることも特徴だ。
ほかにも特徴を兼ね備えており、“スマート”な水素ステーションを謳うのは、単体で水の電気分解を行い水素を製造、貯蔵する上に、再生エネルギーで水素を製造できる。太陽光発電で作った電気で水を電気分解し、水素を製造することもでき、さいたま市の現在進んでいる実証実験でも、ごみ焼却炉の排熱で発電した電気で水素を作り出すという取り組みが進められている。
再生エネルギーで、クリーンなエネルギー源である水素を作り出すという、環境配慮を追求したエネルギー源だともいえそうだ。
■普及は実現可能?―水素エネルギー社会移行の課題
北九州市やさいたま市で進められる水素ステーションの実証実験だが、普及に向けては、越えなければならないハードルがまだまだある。FCVの普及そのものも進まなければならない上に、水素の供給インフラの整備も必要だ。
また、水素ステーションを設置したとしても、まだまだ、管理、保守、メンテナンスコストも当然ながらかかる。この点について担当者は公開できないとしたものの、設置費用と管理保守コストを併せれば、こちらも少なくない金額を用意しなければならないだろう。
もちろん、水素ステーションの設置については明るい話題もある。社会の注目度も高く、全国各地の自治体でも、水素ステーションについての関心が高まっている様子をうかがえる。2015年2月末に開催された水素・燃料電池展には、ホンダと岩谷産業も共同でブースをだし、SHSを紹介しており、同ブースでは長野県の関係者らが、SHSの説明に熱心に耳を傾ける姿も見られた。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150304-00000004-zuuonline-bus_all
2015/03/04 トヨタが東京五輪などで最高位のスポンサー契約締結か?（clicccar）
新聞報道などによると、IOC（国際オリンピック委員会）とトヨタ自動車が最高位のスポンサー制度「TOPスポンサー」契約交渉で大詰めを迎えているとしています。
契約期間は2020年東京五輪を含む10年間とみられ、早ければ今月にもIOCのトーマス・バッハ会長が来日して正式契約の運びとなる模様。
世界的な大手企業11社が同契約に名を連ねており、日本企業では昨年、パナソニックとブリジストンが2024年までの長期契約を締結しています。
IOCが展開するこの国際マーケティングプログラム「TOPスポンサー」契約は1業種1社限定で五輪活動を支援する仕組み。
1985年にスタートしたこの制度は同委員会の主要財源となり、IOCによれば2009?2012年の4年間の契約金は平均で1社あたり年間約2，200万ドル（約26億円）とか。
トヨタ自動車が契約を結べば日本企業で3社目、自動車メーカーでは初となり、多額の契約料と引き換えに、世界規模で五輪マークを使った宣伝活動が可能に。
同社の豊田章男社長は一昨年の自工会会長時代から「東京オリンピックは日本の技術をアピールする好機」と位置付けており、東京都と連携しながら次世代モビリティが行き交う様子を海外に向けてアピールすることになりそうです。
具体的には海外からの来場者の空港から会場への送迎用に同社傘下の日野製FCVバスや同社が開発中の次世代タクシーを投入、会場間の移動用にパーソナルモビリティ「i-ROAD」のカーシェアリング設定、さらにはマラソン競技の先導車に自動走行式のFCV（燃料電池車）導入などが予想されます。
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20150304-00010002-clicccarz-bus_all
2015/03/04 トヨタがグループ大手から役員を登用、初の外国人副社長、女性常務も（産経新聞）
トヨタ自動車は４日、トヨタグループの部品大手デンソーとアイシン精機からの役員登用や、初の外国人副社長就任などを盛り込んだ新体制を発表した。
常務役員以上にグループ企業の生え抜きを抜擢（ばってき）するのは初めて。同社は２０１４年度を持続的成長に向けた基盤固めの年と位置づけ、事業再編による生産の効率化などに取り組んできた。新体制でグループの結束を再強化し、世界販売１０００万台超の領域で新たな飛躍に挑む。
トヨタの役員に就任するのはアイシンの水島寿之副社長（５６）とデンソーの奥地弘章常務役員（５２）。水島氏は専務役員、奥地氏が常務役員に就く。また、欧州法人の社長を務めるディディエ・ルロワ専務役員（５７）が外国人初の副社長に昇格し、北米法人の副社長を務めるジュリー・ハンプ氏（５５）が日本人も含めた女性初の常務役員に就任する。ルロワ氏は６月の株主総会を経て正式決定し、残る３人は４月１日付。
トヨタは１４年度を将来に向けた事業基盤を固める「意志ある踊り場」（豊田章男社長）と位置づけ、グループ内で重複した事業の再編や研究開発の強化に取り組んできた。再編を通じてグループ各社は国際競争力がある得意技術を強化し、トヨタは将来的にエンジンや燃料電池など中核技術の開発に集中する考え。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150304-00000550-san-bus_all
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