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□燃料電池ワールド Vol.1783-2
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■2015年01月05日発行
◆燃料電池NPO pemdream
■2015年01月01日〜04日のWEB LINK NEWS
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2015/01/01 社会構造すら変える「新技術」 技術力こそが日本の生命線である(産経新聞)
「社会構造そのものを変えるインパクトがある」
世界に先駆けて昨年12月発売されたトヨタ自動車の燃料電池車(FCV)。その発表会で加藤光久副社長はこう述べ、水素で走るクルマの登場が「新たな産業を育て雇用を創出し、日本の国際競争力を高める」と明言した。
国土が狭く、資源も少ない日本。そんな資源小国が戦後、驚異的な経済成長を遂げたのは、世界が感嘆する新技術を生み出し、新たなサービスを提供してきたからだろう。バブル崩壊後、デフレ経済から抜け出せず、世界における日本の存在感は低下したが、安倍晋三政権の経済政策「アベノミクス」により日本経済は再起動し、かつての力強さを取り戻しつつある。
FCVをはじめ、リニア新幹線、次世代国産ジェット機「MRJ」、はやぶさ2、再生医療…。これらはすべて単なる新技術ではない。産業や社会の構造までも変えてしまう可能性を秘めた“スイッチ”だ。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150101-00000515-san-bus_all
2015/01/01 進化する「スマートハウス」 ITで家庭のエネルギー制御する“凄腕”(産経新聞)
ITを活用して、家庭内のエネルギー消費を抑制する省エネ住宅「スマートハウス」が大きな市場となっている。調査会社「富士経済」によると、平成32年のスマートハウス関連市場は約2兆9000億円と、25年比で4割伸びる見通しだ。成長市場を舞台に住宅や家電、自動車メーカー各社が事業の拡大を急いでいる。
エネルギー効率の高い家庭用燃料電池を使ったコージェネレーション(熱電併給)や太陽光発電などの新エネルギーを活用し、家庭向けエネルギー管理システム(HEMS)で、家電などの消費電力を数値で把握する?。こうした機能を中核とするスマートハウスは、電気自動車(EV)や家電など対応する製品を増やし、サービスを拡充している。
先行するのは住宅メーカーだ。大和ハウス工業は26年4月から、すべての戸建て住宅に、HEMSや太陽光発電を標準搭載した。HEMSと家電をつなげれば、スマートフォンで宅外からエアコン制御や玄関施錠などもできるという。
積水ハウスは、年間に家庭が消費するエネルギー量と太陽光発電などによって創出したエネルギー量が同じとなる住宅「グリーンファーストゼロ」シリーズの販売比率を、27年度は同社の戸建て住宅の65%に高める考えだ。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150101-00000530-san-bus_all
2015/01/01 2015年株式市場…相場を賑わす注目の10テーマと関連銘柄(ZUU online)
■4.水素
次世代エネルギーの本命としてジワジワと存在感を増してきた水素が、2015年には大きく飛躍しそうだ。政府のエネルギー基本計画にも水素が盛り込まれており、官民挙げての普及に向けた取り組みが本格化する。水素ステーションの拡充と、燃料電池車の普及が目に見える形で進行しそうだ。
水素関連の銘柄には昭和シェル石油、コスモ石油、出光興産などのエネルギー関連と、大陽日酸 、日本精線、中国工業、三菱化工機など水素インフラと燃料電池車の部品サプライヤーに注目したい。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150101-00000002-zuuonline-bus_all
2015/01/03 米テスラ「3分間でバッテリー交換」の実証試験スタート(clicccar)
米EV専門メーカーのテスラが先頃、同社の「モデルS」のオーナーを対象としたバッテリー交換システムの試験運用を開始すると発表しました。
これは充電作業の代わりに同車が床一面に搭載しているバッテリーを車両下方からごっそり載せ替えてしまうという大胆な取組み。
トヨタ自動車が12月15日に発売した燃料電池車「MIRAI」が3分程度のクイックチャージと650kmの航続距離(JC08モード)をウリにしているだけに、EV専門メーカーとしてのプライドを賭けた取組みには目を見張るものがあります。
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20150103-00010001-clicccarz-bus_all
2015/01/04 電気自動車=クリーンの嘘 燃料電池車がエコカーの主役&ガソリン車を侵食する理由(Business Journal)
そんな中、エコカーとしてのFCVと電気自動車(EV)の優位性について議論が盛り上がっているが、環境の観点からみればEVのほうが分が悪いといえよう。総合的なエネルギー効率を考えると、原子力発電が全面的に停止している日本において、例えば火力発電では化石燃料という一次エネルギーを燃やしてつくられた電気という二次エネルギーをEVは使う。つまり「EVはクリーン」というイメージが強いが、実際には発電の際に大量のCO2を排出するなど環境負荷が発生している。
現在、街にはガソリンスタンドが立ち並んでいるが、それらが近い将来FCV向けの水素ステーションに取って代わられるのだろうか。筆者は十分起こりうることだと思う。
●ガソリンスタンド業界の特殊事情
ガソリンスタンドから水素ステーションへの転換を考える上でもうひとつ大きな要素が、地下に設置されているガソリンタンクだ。この地下タンクは寿命が約30年といわれ、まさに今多くの地下タンクが交換時期を迎えている。ところが地下タンクの設営には数千万円規模の金額が必要であり、かつ交換作業期間は休業を強いられる。これが現在、特に大都市部でガソリンスタンドの数が急減している大きな原因となっている。
ガソリンスタンドの運営をみてみると、実は石油元売り会社直営のケースは少なく、いわゆるフランチャイズ形態である。その数が伸びていた時期には、元売り各社からの働きかけにより、他社への看板替えも頻繁に行われた業界なのだ。
ということは、ビジネスの流れによって、水素ステーションへの転業にも抵抗がない業界なのである。筆者がもし水素ガス元売り会社の社長だったら、営業部隊に大号令をかけて、経営が順調でないガソリンスタンドを一斉に一本釣りして業態転向をさせ、一気の陣地取りをするだろう。
2018年度をメドに商用の 水素ステーションを100カ所設置する意向を表明している石油元売り大手のJX日鉱日石エネルギーの年商は7兆円強、今年水素ステーションへの参入を発表した岩谷産業は同5000億円ほどだ。2030年までにこの2社の年商は拮抗する、とここでは予言しておく。何兆円の規模で拮抗するかは、岩谷産業が展開するビジネス戦略による。
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20150104-00010000-bjournal-bus_all
2015/01/04 大都会の小さな「発電所」 ガス燃やし電気、安くてエコ(朝日新聞デジタル)
東京都心で進む再開発のオフィスビルや役所の建物に、小さな「発電所」が増えている。ガスを燃やして電気を生み出し、熱も利用する「コージェネレーション」と呼ばれる設備を入れ、周辺の別のオフィスや病院などにも電気や熱を売る。遠くの発電所でつくった電気よりも安く、二酸化炭素の排出量も3割減らせるとあって、関心は高い。
明治や昭和初期の建物が残る中央区日本橋。ここで創業した三井不動産は、日本橋室町3丁目の敷地1万平方メートルを再開発して2019年までにつくる26階建ての現代的なオフィスビルに、大型のコージェネ設備を入れる。発電出力は5万キロワット。周辺200メートルのオフィスへ電気を売るほか、熱も温水や冷水に変えて、空調用として販売する計画だ。
燃料からどれだけエネルギーを回収できるかを示すエネルギー効率は、最大80%。三井不動産の担当者は「環境に配慮した新しいまちをアピールしたい。注目が集まる2020年の東京五輪前には完成させたい」と話す。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150104-00000031-asahi-bus_all
■海外ニュース
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<燃料/貯蔵>
●インテリジェント・エナジー社、H2USAに参加する(2014年06月19日)
イギリスの燃料電池メーカー、インテリジェント・エナジー社(Intelligent Energy)は、米国の水素燃料インフラの本格展開を早めることに焦点を合わせている官民パートナーシップのH2USAに参加した。
http://www.intelligent-energy.com/about-us/media-room/news/company-news/2014/06/19/intelligent-energy-joins-h2usa
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