燃料電池ワールド Vol.１７８３-１ (2015/01/05 08:48)
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□燃料電池ワールド Vol.１７８３-１
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■２０１５年０１月０５日発行
◆燃料電池ＮＰＯ ｐｅｍｄｒｅａｍ
※明けましておめでとうございます。今年もよろしくお願いします。さて、「世界のヘッドライン」は昨年一杯休載してきましたが、ＰＥＭＤＲＥＡＭとして２冊目の『燃料電池』の本の作業が終わらないので、あと２カ月休載を延長します。本の出版は２月中を予定しています。詳細は後日お知らせします。
■燃料電池関連イベント
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☆『水素先端世界フォーラム2015』【再掲】
〜2015年、最先端技術で拓く水素エネルギー社会〜
２月３日（火）／４日（水）、世界の第一線研究者や産業人などオピニオンリーダーが一堂に会する「水素先端世界フォーラム2015」を開催します。初日（２月３日）には、２０１５年に燃料電池自動車の市場導入が始まるにあたり、FCV開発及び水素ステーション機器開発の最前線で活躍されている講師陣から、水素エネルギー社会の実現に向けたビジネスの展望、最新の技術動向について紹介いただきます。会場前では、トヨタ自動車の厚意により、燃料電池自動車「MIRAI」を展示します。２日目（２月４日）には、世界各地の研究者が最新の研究開発成果を発表し、来るべき水素社会の展望について議論を行っていきます。水素ビジネス・水素エネルギー研究に関する世界最先端の情報を入手する絶好の機会です。多くのみなさまの参加をお待ちしています。
◇プログラム
○２月３日（火）／九州大学椎木講堂 ホール（福岡市西区元岡744）
※同時通訳あり、入場無料（レセプションは別途）
１３：００〜１７：３０ 講演者は次の方々です。
河合大洋氏（トヨタ自動車株式会社）
Dr. Gearge Hansen（General Motors Japan Ltd.）
広谷龍一氏（岩谷産業株式会社）
岡本隆志氏（日鉄住金パイプライン＆エンジニアリング株式会社）
Mr. Ravi Sabramanian（Air Products and Chemicals, Inc. Hydrogen Energy System）
三浦真一氏（株式会社神戸製鋼所）
渡邊正五氏（公益財団法人水素エネルギー製品研究試験センター）
杉村丈一氏（九州大学水素材料先端科学研究センター）
１７：４０〜１９：００ レセプション（参加費 3,000円）
１０：３０〜１１：３０ HYDROGENIUS施設見学
○２月４日（水）／九州大学椎木講堂、I2CNER（福岡市西区）
９：００〜１７：００ HYDROGENIUS研究シンポジウム
世界各国の研究者、HYDROGENIUS各研究部門等の研究者による研究発表。
※同時通訳なし、参加無料
◇お申込み・お問い合わせ：ホームページオンラインフォーム、Eメール、電話、ファックスにてお申し込みください。
＜フォーラム運営事務局／水素材料先端科学研究センター＞
URL：http://hydrogenius.kyushu-u.ac.jp/ci/event/ihdf2015/index.html
TEL：092-802-3927 FAX：092-802-3928
◇申込み締切：平成２７年１月３０日（金）
◇主 催：九州大学 水素材料先端科学研究センター、
◇共 催：福岡水素エネルギー戦略会議、福岡県
◇後 援：独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)、独立行政法人産業技術総合研究所(AIST)、一般社団法人水素エネルギー協会(HESS)、一般社団法人 燃料電池開発情報センター(FCDIC)、燃料電池実用化推進協議会(FCCJ)、公益財団法人水素エネルギー製品研究試験センター(HyTReC)、福岡市、九州経済産業局、公益財団法人九州大学学術研究都市推進機構(OPACK)*依頼中、一般社団法人 九州経済連合会*依頼中、福岡経済同友会*依頼中
■世界のヘッドライン（２０１４年０９月０８日分までは掲載しました）
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都合により２月一杯まで休載します。
■２０１４年１２月２６日〜３１日のＷＥＢ ＬＩＮＫ ＮＥＷＳ
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2014/12/26 【日経平均】テーマ物色されても主力株売買低調で10円高（エコノミックニュース）
この日の主役はロボットと並ぶ近未来の期待のテーマ「水素関連」。15日にトヨタから初の燃料電池市販車「MIRAI」が発売されたが、重要な水素の補給インフラの部分で材料が出た。水素ステーションはガソリンスタンド（GS）と同じような「定置式」ではおよそ4?5億円の初期費用がかかるが、大陽日酸 <4091> は1?2億円と約半額でGSと同程度ですむ「移動式スタンド」を展開すると報じられ66円高。一方、JXHD <5020> は、神奈川県海老名市の既存GSに定置式の第1号ステーションをオープンさせ、水素を1キロ1000円で販売開始したが1.3円安。経済産業省は水素ステーションの規制緩和も進めており、政府は補正予算でその運営費補助に100億円を計上と報じられ、関連銘柄筆頭格で水素ステーション網を持つ岩谷産業 <8088> は23円高、三菱化工機 <6331> は14円高。水素製造プラントを手がける川崎重工 <7012> は5円高、千代田化工建設 <6366> は18円高だった。この日は「電線地中化」「ロボット」「水素」など、テーマ銘柄物色が旺盛な日だった。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20141226-00000058-economic-biz
2014/12/26 再エネ設備、贈与非課税に 来年度から「緑の贈与」制度（朝日新聞デジタル）
政府・与党は、住宅を建てる際に親や祖父母からお金をもらった時にかかる贈与税の非課税枠の対象に、来年度から太陽光発電設備などを含める方針を固めた。高齢世代の資産を現役世代に振り向け、再生可能エネルギーや省エネ設備の導入を促すねらいだ。
省エネ性については、現状では、壁や床などの断熱性能基準が示されているが、来年度の税制改正大綱で、エネルギー消費量の基準を新たに設ける。住宅の取得や増改築時に、太陽光発電や地中熱ヒートポンプ、家庭用燃料電池などの設備を設置して、エネルギーを自ら作ったり消費量を減らしたりして基準を達成する場合にも、非課税が適用されるようになる。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20141227-00000026-asahi-pol
2014/12/27 情報ＢＯＸ：経済対策の主な内容（ロイター）
＜現下の経済情勢等を踏まえた生活者・事業者への支援（１．２兆円）＞３．エネルギーコスト対策
１）省エネルギー・再生可能エネルギーの推進
・民生用燃料電池（エネファーム）導入支援補助金
・燃料電池車用水素ステーション、ＥＶ用充電ステーションの整備
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20141227-00000032-reut-bus_all
2014/12/26 大陽日酸は急反発、導入費半減の移動式水素スタンド開発と報道（サーチナ）
大陽日酸は急反発し、午前９時６分に１００円高（７．７８％高）の１３８５円を付けた。導入費が現在の半分で済む移動式水素スタンドを開発するとの２６日付日本経済新聞の報道が好感されたようだ。
報道によると、移動式の水素スタンドは小型で機材費などが抑えられ、一般的に２億円程度で済む。大陽日酸はさらに充てん機器の改良や部品を見直し、１６?１７年をめどに設置費が約１億円とされるガソリンスタンドに近づけるという。
これとは別に、２６日は政府が水素ステーションの運営費の３分の２を補助する方針を固めたとも伝わっており、岩谷産業や三菱化工機なども堅調に推移している。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20141226-00000057-scn-biz
2014/12/27 日本で進展する「水素エネルギー」の利用＝中国メディア（サーチナ）
中国メディアの新華社は２３日、「水素」は天然ガスに替わる次世代の主力エネルギー源として本命視されていると伝え、水素エネルギーについての研究開発に力を入れる日本では「水素エネルギーの利用において急激な進展が見られる」と報じた。
記事は、トヨタ自動車が１５日に燃料電池車（ＦＣＶ）「ＭＩＲＡＩ（ミライ）」を発売したことを伝え、「水素を燃料とする自動車を世界で初めて発売したメーカーとなった」と紹介。
続けて、ＭＩＲＡＩは水素を燃料とすることで、排出されるのは少量の水だけだとし、汚染物質は排出されないと指摘し、「次世代のエコカーの主力になると本命視されている」と伝えた。さらに、ＭＩＲＡＩの事前予約台数は予想を大幅に超え、トヨタ自動車はニーズに応えるため増産する方針であることを紹介した。
さらに記事は、水素エネルギーは今後、自動車だけでなく、発電や都市インフラといった生活に幅広く利用され、需要も急増する見込みだとし、「関連技術やインフラの整備が求められることになるだろう」と指摘。
また、東芝がすでに太陽光で発電したエネルギーを利用し、水から水素を取り出し、燃料電池に蓄電する実験を進めていることを伝え、今後はアメリカのアラスカ州やロシアの実効支配下にあるサハリン（日本名：樺太）などで液化水素を生産し、日本へ輸送する計画であることを紹介。
続けて、日本の独立行政法人である新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）の見方として、技術の進展にともなって、液化水素の生産コストおよび価格は液化天然ガスを上回る競争力を持つ可能性があると伝え、水素エネルギーの研究開発は日本でブレイクスルーが実現したとの見方を示した。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20141228-00000026-scn-bus_all
2014/12/29 マイナビニュース編集部テクノロジー担当が選ぶ2014年の10大ニュース(前編)（マイナビニュース）
○大手自動車メーカーが燃料電池車を発表! - インフラ整備・コスト面が課題
12月、トヨタが初の燃料電池車「MIRAI」を発売した。日産、ホンダも同じく燃料電池車の開発を発表しており、大きな潮流となりつつある。
燃料電池車を簡単に説明すると、水素を化学反応させて電気を生み出し、それをエネルギー源としてパワーユニットを動かす車のこと。水素は水として排出されるので、ガソリン車などより遥かに環境に優しい車として期待されている。デロイト トーマツコンサルティングは、2030年までには4.4兆円の経済波及効果を持つようになるとの予測を発表したが、そのためには多くの課題がある。
水素ステーションの設置目標数は2015年までに100カ所とされていたのに対し、11月時点での設置決定が42カ所に留まっており、市場本格化のためにはインフラ整備が必須。岩谷産業、富士通、東京ガスが水素ステーション関連事業を発表するなどその動きは加速しており、今後急速な広がりが予想される。
また、燃料電池は触媒として白金を大量に使用するためコストが高いことも普及を妨げる障害となっている。これに対し、九州大学の研究チームが白金の粒径と固体表面上に固定化する密度を減らすことで白金の使用量を10分の1までに減らすことに成功し、5年後の実用化を目指すと発表した。
燃料電池は自動車だけでなく、ノートパソコン、携帯電話、鉄道、発電所など幅広い用途での活用が期待されるだけに、もし上記の課題がクリアできれば私たちの生活に大きな影響を与えることとなりそうだ。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20141229-00000025-mycomj-sci
2014/12/29 【投資戦略２０１５】２万円めざす日本株に国内要因での死角なし＝大和証券・細井氏（サーチナ）
――そのような見通しの中で、１５年に注目される投資テーマは？
大きな流れになりそうなのは、「水素関連」。自動車メーカーが本気で取り組んでいる他、石油精製会社も本腰を入れる動きになっている。“水素自動車（ＦＣＶ：燃料電池自動車）”は、これまでのハイブリッド車が、カソリンとの併用だったこととは、まるで異なる社会インフラが必要。そこに、ガソリンの元売企業も含めた動きが本格化している。先行するトヨタ自動車は、ＦＣＶの年産７００台体制を整えているが早晩、生産体制を３倍増に引上げる計画であり、日本のみならず、欧州や米国での展開も話題になってくるだろう。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20141229-00000152-scn-bus_all
2014/12/29 燃料電池ＬＲＴ、運行検討…トヨタに協力要請へ（読売新聞）
名古屋市が、燃料電池を動力にした次世代型路面電車（ＬＲＴ※）の運行を検討していることがわかった。
名古屋駅を起点に、繁華街の栄地区や名古屋城などを周遊するルートで、２０２７年に開業予定のリニア中央新幹線の乗降客が市内を巡りやすいようにするのが狙い。市は、燃料電池車の販売を開始したトヨタ自動車に対し、新年にも共同開発の協力を正式に要請し、１６年度までに実現性可否の結論を出す方針だ。
市は今年９月に策定した交通施策プランにＬＲＴ導入を検討することを盛り込み、リニア開業を機にした交通システムの見直しを進めている。燃料電池は、水素と空気中の酸素を反応させて電気を起こし、排出するのは水だけ。市幹部は「実現すれば、リニア時代の名古屋を象徴する乗り物となる」と話す。
運行実現の結論を出すにあたり、今後、採算性や需要予測、市営地下鉄とのすみ分けを検討する。
トヨタ幹部は「トヨタには燃料電池でバスを走らせる技術もあり、名古屋市に協力できることも多い」と話している。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20141229-00050038-yom-bus_all
2014/12/29 自公税調、法人税減税、２年で３・２９％を決定、最終案を議論（産経新聞）
自民、公明両党の税制調査会は２９日、平成２７年度税制改正の最終案を取りまとめた。法人税の実効税率については２７年度に２・５１％下げ、２８年度までの２年間の累計で３・２９％下げることを正式に決めた。３０日に決定する２７年度与党税制改正大綱に盛り込む。
親や祖父母から住宅購入資金をもらった場合の贈与税の非課税枠は、来年１月から順次拡大する。消費税再増税前後の２８年１０月からの１年間は、非課税枠を最大３千万円に引き上げる。また来年４月からは非課税枠の対象に、太陽光発電や家庭用燃料電池などの設備を含めることも決めた。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20141229-00000564-san-bus_all
2014/12/30 トヨタが４工場の管理部統合 効率化やコスト削減加速（産経新聞）
トヨタ自動車が国内工場の運営管理体制の抜本改革に乗り出すことが２９日、分かった。エンジンなど基幹部品の製造を手がける複数工場について、生産計画の立案や部品の発注、業務改善などを統括する管理部署を来年１月１日付で統合する。拠点ごとに独自色の強かった工場の運営管理にメスを入れ、本格的に横串を通す機構改革を実施するのは初めてとみられる。これにより製造現場の効率化やコスト削減の取り組みを加速。国内生産３００万台の死守へ競争力を底上げする。
海外シフトや新車需要の頭打ちで、国内の生産は鈍化傾向にある。だが、国内製造業最大手のトヨタは、雇用への影響や燃料電池車など先端技術の開発、高い製造品質の維持などの観点から国内３００万台生産の堅持を掲げている。足元ではデンソーやアイシン精機などグループ企業を含めた部品事業の再編にも取り組んでおり、過去の慣習にとらわれない改革の推進で、国内でのものづくりを守る構えだ。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20141230-00000057-san-bus_all
2014/12/30 愛媛大航空研究会の燃料電池搭載機 人力飛行に成功（愛媛新聞ONLINE）
二宮忠八の夢を継いで大空へ―。愛媛大の航空力学研究会「二宮翔会」はこのほど、水素燃料電池を搭載した人力飛行機「平成カラスXI（じゅういち）」を完成させ、96メートルの飛行に成功した。研究会によると、燃料電池搭載型の人力飛行は世界初という。メンバーは「いつか瀬戸内海を横断したい」と大きな夢を描いている。
燃料電池の搭載は、2011年に顧問で大学院理工学研究科の野村信福教授（50）＝熱工学＝の研究室が、廃油から取り出した水素を使って自動車の駆動に成功したのがきっかけだ。
飛行は14年11月15、16の両日、岡山県笠岡市の笠岡ふれあい空港で実施。飛んだものの、水素ボンベの温度低下で水素の供給が短時間で止まり、想定の距離を出せなかった。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20141230-09560101-ehime-l38
2014/12/30 【投資戦略２０１５】「３つのＲ」で日経平均２万円＝みずほ証券・倉持氏（サーチナ）
――来年の注目セクターやテーマは？
年前半は円安・株高基調が続くと考えており、自動車、機械といった輸出関連銘柄だ。米国の景気が好調なため、米国の比率の高い企業が特に注目される。また、自動車でいえば、燃料電池車（ＦＣＶ）や自動運転技術関連（自動車電装化）への関心も高まろう。機械では国内の設備投資が改善しているほか、海外も増勢にあるとみており、自動化・省力化関連銘柄は引き続き好調となりそうだ。
テーマは先に何度か述べている「ＲＯＥ」や「円安メリット」、「次世代自動車（燃料電池車・自動車電装化）」のほか、ロボット、国土強靭化（ＰＦＩ等）、リニア中央新幹線、観光立国、地方創生、社会保障改革の恩恵を受ける可能性のあるジェネリック関連などがあげられる。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20141230-00000080-scn-bus_all
2014/12/30 中国、新エネルギー車の購入補助金制度を2020年まで延長へ（ロイター）［上海 ３０日 ロイター］ - 中国政府は、新エネルギー車の購入に補助金を支給する制度を２０２０年まで延長する方針だ。同制度は２０１５年末で失効する予定だった。
中国財政省のウェブサイト上に掲載された草案で明らかになった。
政府は、大気汚染対策として、新エネルギー車を２０１５年までに５０万台、２０２０年までに５００万台普及させる目標を掲げている。
補助金は、純粋な電気自動車、電気自動車としての性能が高いプラグインハイブリッド車、燃料電池車の購入者が対象になる。補助金の額は２０１６年から２０２０年にかけて段階的に削減される。
国内で製造された自動車のみが対象となる。輸入車は対象外。
純粋な電気自動車の場合、補助金は最大５万５０００元（８８３４ドル）となる。純粋な電気バス向けの補助金は最大５０万元。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20141230-00000050-reut-bus_all
2014/12/30 2014年のベストカー 極私的TOP3はハスラー、デミオ、ミライ（NEWS ポストセブン）
自動車ジャーナリストの井元康一郎氏に、2014年のベストカー3台をランク付けしてもらった。
●3位／ミライ（トヨタ自動車）
世界初の本格量産燃料電池車としてトヨタがリリースした「ミライ」。このモデルは日本のエネルギー戦略のひとつ「水素エネルギープラットホーム」の実現に一歩を踏み出す記念碑的なクルマで、その登場は社会的にはきわめて意義深い。クルマが魅力的に仕上がっていれば1位でもいいくらいのモデルである。
3位にした理由のひとつは、クルマをどういうエネルギーで走らせるかということ以前の、クルマそのものの魅力がいまひとつだったこと。
デザインに新味がなく「次期プリウスです」と言われても信じてしまうようなテイスト。室内はとても丁寧に作られているが、ユーザーに最新のクルマに乗っているのだという喜びを感じさせるような情感に欠ける。
性能面では乗り心地はトヨタのフラッグシップモデル「レクサスLS」や「センチュリー」をも上回るのではないかと思われる滑らかさが特筆に価する一方、ハンドリングや加速は刺激性の薄いのっぺりしたもので、クルマを走らせる楽しさに欠ける。
もうひとつ3位にした理由は、これはミライに限った話ではないが、燃料電池車は効率の面で、まだ究極のエコカーと呼ぶにはほど遠いということだ。ミライは5kgの水素を搭載し、JC08モード走行時で650km走れるという。
高位発熱量で比較すると水素1kgはおおむねガソリン3kg、すなわち4リットル分に相当するので、ガソリン車に換算すれば32.5km/L。これは中型セダンの燃費トップランナー、ホンダ「アコードハイブリッド」の30km/Lを少し上回る数値でしかない。加えて、圧縮水素方式の場合、高圧タンクに水素を充填するのに多大なエネルギーを消費するので、そのぶんも割り引く必要がある。
水素搭載方式や燃料電池単体のエネルギー効率アップなど、課題の多い燃料電池車だが、水素はエネルギー利用の多様化という点で有用であることはまぎれもない事実。
世界最大の自動車メーカーが先陣を切って燃料電池車を出したことで、世の中の技術開発熱を高める効果もあろう。その意味ではミライは、まさしく未来を拓くためのクルマ、偉大な3位と言える。
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20141230-00000013-pseven-bus_all
2014/12/31 潜水艦「金佐鎮」、韓国海軍に引き渡される（中央日報日本語版）
韓国防衛事業庁は４番目の張保皐（チャン・ボゴ）-ＩＩ級（１８００トン）潜水艦「金佐鎮（キム・ジャジン）」を３０日、海軍に引き渡した。
全長６５メートル、幅６．３メートルの「金佐鎮」は、誘導弾・魚雷・機雷などを装着していて水中で３００個余りの標的を同時に処理することができる。また、燃料電池体系を搭載しているため水面に上がらなくても、数日以上、水中での作戦遂行が可能だ。
同日、海軍に引き渡された「金佐鎮」は、９カ月間の戦力化過程を経て来年９月に実戦配備される予定だ。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20141231-00000002-cnippou-kr
※これ以降の記事（２０１５年０１月０１日〜）はVol.１７８３-２で送りました。
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