燃料電池ワールド　Vol.１６０１ (2014/03/17 10:07)

水素チャンネル Home

■───────────────────────────
□燃料電池ワールド　Vol.１６０１
■□□□□□□□□□
■２０１４年０３月１７日発行

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　◆燃料電池ＮＰＯ　ｐｅｍｄｒｅａｍ

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　◇http://pemdream.com

※ＰＥＭＤＲＥＡＭニュース
「燃料電池の夢」サイト「ＰＥＭＤＲＥＡＭニュース」に６日、「燃料電池開発情報センター第４回ミニ勉強会報告」を載せました。【再掲】
http://pemdream.com/index.php?QBlog-20140306-1

■世界のヘッドライン（０３月１０日）
□□□───────────────────────────

2014/03/10　スウィンドンにあるＢＯＣ社の水素ステーションはウィルトシャー州長官ウィリアム・ワイルドボア・スミス氏を歓迎

〔訳注〕リンデ・グループ（Linde Group）のＢＯＣ社が運営する水素ステーションは、スウィンドン（Swindon）のホンダ（Honda）の工場内にあり、３５０と７００バールの両方で水素を充てんできるイギリスで最初のものである。ウィルトシャー州長官（High Sheriff of Wiltshire）ウィリアム・ワイルドボア・スミス氏（William Wyldbore-Smith）は３月６日、夫人を伴い、商業規模で公開されたステーションに視察のため到着した。このステーションは今年の後半には、太陽光発電やホンダによる燃料電池フォークリフトに使われる屋内ディスペンサー、教育センターの設置により、オンサイト水素製造の導入が始まる。

2014/03/10　燃料電池のテストを行うダイアン・クルーガーとジョシュア・ジャクソン：ＢクラスＦセルは砂漠で給水

〔訳注〕ハリウッドスターのダイアン・クルーガー（Diane Kruger）とジョシュア・ジャクソン（Joshua Jackson）は昨年１２月、摂氏５０度の死の谷（Death Valley）約４００ｋｍをメルセデス・ベンツの燃料電池自動車ＢクラスＦセル（B-Class F-CELL）で走破した。飲料水や料理用の水は、Ｆセルからの排出でまかなわれた。

2014/03/10　シーメンス社の研究者、水素生産に使う電解セルが８５０度で安定的に使えることを証明

〔訳注〕シーメンス社（Siemens）の研究者は、水素を生産するために使われるセラミック電解セルの長期安定性を実証した。この研究は、ドイツ経済技術省（German Ministry of Economics）が資金供給しているプロジェクトの高温電解槽開発で行われた。

2014/03/10　燃料電池発電は、英国放送協会のウィンターウオッチ（Winterwatch）ＴＶシリーズのためにスコットランドで野生生物の映像を記録するのを助ける

〔訳注〕英国放送協会（BBC）の撮影隊の目的は、約３ｋｍ（２マイル）の距離の別々の場所に遠隔カメラや録音装置を配置することだった。ＵＰＳシステムズ社（UPS Systems PLC）の子会社でバークシャー州（Berkshire）を拠点とするフュエルセル・システムズ社（Fuel Cell Systems：FCS）は、ドイツのＳＦＣエナジー社（SFC Energy）が製造した直接メタノール燃料電池（direct methanol fuel cell）「イーフォイ・プロ（EFOY Pro）2400」を２基使い、９日間電力を供給した。

2014/03/10　水素製造と貯蔵、輸送の技術を統合する「水素バリュー・チェーン（hydrogen value chain）」の達成：マクフィー・エナジー社とエレクトロ・パワーシステムズ社が排他的なパートナーシップで合意

〔訳注〕３月５日のマクフィー・エナジー社（McPhy Energy）とエレクトロ・パワーシステムズ社（Electro Power Systems）の合意の記事の再論
●2014/03/09　配信はありません。
●2014/03/08　配信はありません。

■０３月１４〜１６日のＷＥＢ ＬＩＮＫ ＮＥＷＳ
□□□───────────────────────────

2014/03/14　ＧＭ　バーラＣＥＯに聞く　「不採算地域の事業、再構築」（SankeiBiz）

　??仏プジョー・シトロエン・グループ（ＰＳＡ）と資本提携を解消したが再編戦略は

　「部材調達などでＰＳＡと協力関係は維持する。ＧＭのビジネスを強固にしてくれる企業には常にオープンで、適切な（提携の）機会を引き続き検討する。日本車メーカーとは、いすゞや燃料電池で提携したホンダとの協力は長期的かつ建設的となるだろう。（その他の）将来の提携について今推測できるものはない」
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140313-00000012-fsi-bus_all

2014/03/14　「エネファーム」ブレークの予感　１００万円切れば普及加速か（産経新聞）

　ガスを原料に発電、給湯を行う家庭用燃料電池「エネファーム」がじわりと普及している。デビュー当初は認知度と高価格がネックとなり普及ペースは緩やかだったが、東日本大震災（平成２３年）後の電力不足懸念で環境が激変。自家発電への関心の高まりや技術革新による低価格化も追い風だ。スマートフォン（高機能携帯電話）で操作できる機種も開発され、家庭への浸透を続けている。

　「１２月は１万円か」。兵庫県西宮市の男性会社員（４５）は、毎月節約できた電気料金をチェックするのが習慣だ。エネファームは平成２３年１０月に購入。男性は「省エネ効果を実感できる」と話す。仕組みは、ガスから取り出した水素と空気中の酸素を化学反応させて電気を作る。発生する熱でお湯を沸かすためエネルギーの無駄が少ない。大阪ガスの試算によると、標準家庭で年間購入電力を約７割削減し、光熱費も７万円強削減できるという。

　エネファームは都市ガス各社と、パナソニック、東芝など電機メーカーが共同開発し、２１年に販売が始まった。初代機種の標準価格は約３３０万円。大ガスは「どれだけ売れるのか手探りだった」（燃料電池推進チームの大武正和課長）が、住宅メーカーとタイアップして新築住宅向けの販売に特化。１０年という異例の長期保証を設定した。中部圏地盤の東邦ガスは住宅関連の系列サービス店とタッグを組み、リフォームとのセットで売り込みを図る。

　コージェネレーション・エネルギー高度利用センターによると、２１年の全国販売は約５千台と出だしは低調だったが、２３年に風向きが大きく変わった。東日本大震災後のエネルギー問題が契機だ。大ガスは太陽光発電とエネファームをセットで販売する「ダブル発電」キャンペーンを、都市ガス各社でいち早く開始。昼は太陽光発電、夜間はエネファームで電力を補うことをセールスした。

　２４年には再生可能エネルギーの買い取りを電力会社に義務付けた「固定価格買取制度」がスタート。太陽光発電付き住宅で比較した場合、電力会社が推進するオール電化住宅より売電量が約２・５倍になると攻勢を強めた。大ガス管内ではエネファーム購入者の半数がダブル発電を選択しているといい、狙いが的中。２４年発売の２代目が２６０万円まで値下がりしたことも後押しした。

　大ガスのエネファームは２１年の販売開始から２５年１２月末までの累計販売が２万２千台に到達。２５年４?１２月が１万台を占め、この１年で消費者の関心が一気に高まった。東邦ガスも２月末時点で累計販売台数が５千台を突破。昨年９月に４千台を達成しており、その後の約半年で千台を上乗せした。

　エネファームの今年度の全国販売は、初めて年間３万台を超える見通しで、累計７万台を達成しそうだ。ガス業界は、平成４２年度までに国内全世帯の１割普及を目指す。大ガスは今年４月に国内最安の約１９４万円の３代目を投入。スマホで風呂のお湯はり操作や発電量の確認などができる機能を付けた。同社は「１００万円を切る水準まで価格がこなれれば、さらに普及が進む」と力を込める。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140307-00000574-san-bus_all
※グラフあり

2014/03/14　ポスコ　株主総会で権氏を新会長に選任＝新体制スタート（聯合ニュース）【ソウル聯合ニュース】韓国鉄鋼最大手ポスコは14日、ソウルのポスコセンターで開かれた定期株主総会と取締役会で権五俊（クォン・オジュン）氏を第8代会長に選任した。

　権氏は2017年まで資産規模（公営企業除外）基準で財界6位の巨大鉄鋼グループを率いることになる。

　ただ、新たな成長が期待されるリチウムやニッケルなどの素材や燃料電池、クリーンエネルギーなどの事業はグループの力を結集し、任期内に軌道に乗せる意向を示した。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140314-00000031-yonh-kr

2014/03/16　「再生可能エネルギーは今」　国産で無尽蔵、地熱に注目（産経新聞）
　■普及目指し「緑の贈与制度」検討

　再生可能エネルギーの普及を目指し、環境省などは祖父母が子や孫へ家庭用の太陽光パネルなどの導入資金を提供した場合、贈与税を一定限度まで非課税とする「緑の贈与制度」の創設を検討している。

　太陽光発電の設備をはじめ太陽熱・地中熱の利用設備、高効率給湯器、燃料電池、蓄電池の購入費など。子や孫へ資産を継承する際の税制優遇としては、昨年４月から祖父母が教育資金を贈与した場合、孫１人当たり１５００万円まで贈与税が非課税となっている。

　環境省などは、緑の贈与も６０歳以上の世帯の２割に当たる約４００万世帯が利用すると試算。制度化について与党の平成２６年度税制改正大綱は昨年１２月、「引き続き検討する」とした。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140316-00000071-san-soci

■海外ニュース
□□□───────────────────────────
＜ポータブル／バックアップ電源＞
●バラード社、新しい屋外向け筐体キャビネットを発売（2013年10月10日）

　バラード・パワーシステムズ社（Ballard Power Systems）は、電気通信ネットワーク事業者のために燃料電池「エレクトラゲン（ElectraGen）」製品群の一部を屋外での配置に適合して標準化されたバックアップ電源キャビネット製品を発売した。この新しい屋外向けの筐体キャビネットは標準とコンパクトという二つの型で市販され、マイナス４０度という低温で操作ができる寒冷キットがオプションとして用意されている。
http://www.ballard.com/about-ballard/newsroom/news-releases/news10101301.aspx

■燃料電池関連イベント（初出後１週間を経過した情報はこちらに移動しました）
□□□───────────────────────────
☆?燃料電池業界参入を考える事業者および関係者向けセミナー?【再掲】押さえたい燃料電池ビジネスの基礎知識２０１４
?燃料電池自動車の大量普及がもたらすインパクトとは?
◇講　師＝森　豊氏（森豊技術士事務所　工学博士）

　２０１５年には究極のエコカーと呼ばれる燃料電池自動車が一般に市販され、燃料電池は大量普及段階の入口にさしかかる。一方、定置式燃料電池システムも異業種からの新規参入が見られ、活況を呈している。家庭用燃料電池コージェネシステム「エネファーム」の普及は？１００?２００ｋＷの中規模システムは他の分散型電源に勝るのか？事業用大型システムは・・・？

　本講では、燃料電池を取り巻くビジネスを展開するうえで「これだけは押さえたい」基礎知識を整理するとともに、国内外および異業種参入の動向、そして今後の見通しについて考察する。
１．国内の最新エネルギー事情
２．燃料電池自動車の本格展開に向けた動き
３．各用途に使用される定置式燃料電池システムの動向、市場導入と課題
　（１）家庭用燃料電池システム「エネファーム」
　（２）中規模燃料電池システム
　（３）事業用大型燃料電池システム
４．燃料電池の基本と現状
　（１）燃料電池の原理、種類、特徴
　（２）燃料電池の現状
５．国内新規参入企業動向
６．海外の燃料電池の動向
７．定置式燃料電池市場の将来性と展望
８．質疑応答
◇日　時：３月２６日(金)午前１０時?午後０時
◇会　場：ＳＳＫ　セミナールーム（東京都港区西新橋２?６?２　友泉西新橋ビル４Ｆ）
◇受講料：１名につき２１，０００円（消費税込）
◇参加申し込みは　https://www.ssk21.co.jp/seminar/S_14085_input.html
◇主　催：株式会社 新社会システム総合研究所
◇問い合わせ・申し込み：株式会社 新社会システム総合研究所
ＴＥＬ ０３?５５３２?８８５０　ＦＡＸ ０３?５５３２?８８５１

────────────────────────────────────

■メルマガ「燃料電池ワールド」
　□毎週月〜金曜日発行（年末年始および祝日は休刊）
　□編集・発行：燃料電池ＮＰＯ　ｐｅｍｄｒｅａｍ
　　連絡先：http://pemdream.com/index.php?contact%20us

　□解除を希望される方は、利用されている「まぐまぐ」または「melma！」のどちらかで解除の手続きを行ってください。ｐｅｍｄｒｅａｍでの代行はできません。
　まぐまぐ　http://www.mag2.com/m/0000065319.html
　melma！　http://melma.com/backnumber_39824/
□マガジンID:0000065319（まぐまぐ）　m00039824（melma!）

**H2**