燃料電池ワールド Vol.１３７８ (2013/04/15 08:51)
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□燃料電池ワールド Vol.１３７８
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■２０１３年０４月１５日発行
◆燃料電池ＮＰＯ法人ＰＥＭ-ＤＲＥＡＭ
◇http://www.fcworld.jp
■０４月１２〜１４日のＷＥＢ ＬＩＮＫ ＮＥＷＳ
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2013/04/12 日清紡HD、2015年度にブレーキ事業を黒字転換…中期3カ年計画（レスポンス）
日清紡ホールディングスは、2013?2015年度経営3カ年計画「NEXT2015」を策定した。
「NEXT2015」では前中期経営計画に掲げた「挑戦（Challenge）」に続く次（NEXT）の段階として、環境・エネルギー事業でグローバルレベルの成長戦略を描き、長期業績目標の実現に向けて企業価値を高める3年と位置づけた。
環境エネルギー事業を加速するため、燃料電池セパレータでは定置用・自動車用途への展開を推進する。電気二重層キャパシタでは、産業機械・建設機械用途から自動車用途へシフトして事業拡大を図る。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20130412-00000023-rps-bus_all
2013/04/12 パナソニックは電気自動車の夢を見るか？（山本 一郎）しかし、ここ何年か流行った、電気自動車ならば従来のレガシーな自動車会社でなくても成功できるという景気の良い話も、電気自動車自体が様々な原因を抱えて不調となってしまった現時点では単なる夢物語でしかなく、さすがにパナソニックとしてもそこまでお気楽には考えていないと思いますが、さてどうなんでしょうか。
電気自動車は、ニッチ化？ 大化け？（東洋経済 2013/2/19）
電気自動車に失速の兆し、燃料電池車で提携相次ぐ（ロイター 2013/2/5）中国電気自動車メーカー比亜迪が失速 「期待の星」が一転、経営難に（産経新
2012/10/17）
http://bylines.news.yahoo.co.jp/yamamotoichiro/20130412-00024375/
2013/04/12 京大、固体高分子形燃料電池触媒の酸素還元活性を決定している因子を解明（マイナビニュース）
京都大学は4月10日、触媒の表面のみに白金を用いたコアシェル触媒の電極活性を決めている因子を解明したと発表した。
成果は、同大 大学院人間・環境学研究科 内本喜晴教授、折笠有基助教、王小明研究員らによるもの。千葉大学、石福金属興業と共同で行われた。詳細は、米国化学会誌「Journal of the American Chemical Society」のオンライン速報版に公開された。
固体高分子形燃料電池は環境負荷の少ないクリーンな発電デバイスとして、自動車用電源、家庭用分散電源への本格普及が期待されている。現在、燃料電池の反応を促進させるために、電極触媒、特に酸素還元触媒として大量の白金が用いられている。しかし、白金は資源量が少なく、燃料電池のコストを削減することが難しいという問題がある。そこで、白金の使用量を1/10以下に低減した低白金触媒の開発を目指し、白金以外の金属表面を白金で覆ったコアシェル触媒の開発が進められている。しかし、現状ではどのようにすれば酸素還元活性が向上するのか分かっていないため、その解明ができれば、コアシェル触媒の開発が進み、固体高分子形燃料電池コストの削減が期待されている。
今回の研究では、これまで解析が困難だったコアシェル触媒の白金周囲の構造を、燃料電池の作動条件下で解析する手法を開発した。実際のコアシェル触媒では、数ナノメートル以下のコア金属の表面に原子1層分の白金が存在している状態で、どの様なモデルで白金層の構造を取り扱ったら良いのか分かっていなかった。そこで、原子レベルで平坦なパラジウム単結晶上に白金を1原子層析出させた複数のモデル系を構築し、燃料電池作動条件での白金周りの構造情報をX線吸収分光法で測定。X線源には大型放射光施設SPring-8の高輝度放射光を用いることで、ごく僅かしか含まれていない白金の構造情報を取得した。この結果、白金-白金間の結合情報は、いずれのモデルでも同一の手法で解析可能なことが示され、より複雑なナノメートルサイズのコアシェル触媒の解析に、今回の手法が適用できることが分かったという。
コアシェル触媒では、コア部分の白金が不要となることに加えて、今回明らかにされた白金-白金の結合長の制御による活性の向上が可能となり、白金使用量を1/10に抑えることができるようになる。そのため、研究グループで、今回確立された測定手法を今後、開発中のコアシェル触媒の解析に適用し、そこから白金結合の情報を触媒設計にフィードバックを図ることで、高性能コアシェル触媒の開発が可能になるものと期待されるとコメントしている。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20130412-00000091-mycomj-sci
※図あり
2013/04/13 住宅はエネルギー不足や低炭素化の救世主となり得るか？（サーチナ）
イギリスでは、2016年までに全新築住宅を、2019年までには全新築非住宅建築物のゼロカーボン化を掲げ、フランスでも2020年までに全新築住宅・建築物をエネルギー・ポジティブ（ゼロ以下）となるよう規定するなど、先進国を中心に住宅のゼロエネルギー化、低炭素化への取り組みが加速している。日本においても経産省・環境省・国交省が共同で実施する「低炭素社会に向けた住まいと住まい方推進会議」の中間取りまとめにおいて、「2020年までに標準的な新築住宅でネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）を実現し、2030年までに新築住宅の平均でZEHを実現すること」が目指すべき姿として掲げられている。
こうした中、住宅業界最大手の積水ハウスが、政府による取り組みを先取りする形で、省エネ（高断熱、省エネ機器）＋創エネ（太陽電池、燃料電池）＋パッシブ技術（日射や通風に配慮した設計技術）により「住まい心地向上」と「一次エネルギー収支ゼロ」の両立を目指す住宅「グリーンファースト ゼロ」の発売を8日に開始した。
太陽電池や燃料電池を組み合わせた環境配慮型住宅「グリーンファースト」を展開する積水ハウスは、これに蓄電池を加えた「グリーンファースト ハイブリッド」を2010年から展開し、2012年には先頭を切ってスマートタウンをまちびらきするなど、業界をリードする展開を続けている。その積水ハウスが新発売した「グリーンファースト ゼロ」は、これらを更に進化させたものである。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20130413-00000017-scn-bus_all
■海外ニュース
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＜輸送＞
●米再生可能エネルギー研究所、４台のトヨタの燃料電池自動車を受け取る （2013年01月28日）
米エネルギー省に属する再生可能エネルギー研究所（National Renewable Energy Laboratory：NREL）は、２年間の共同研究開発契約（Cooperative Research and Development Agreement）を結んでいる４台のトヨタの燃料電池自動車ＦＣＨＶ-ａｄｖを受け取った。これらの自動車は、ＮＲＥＬが水素燃料のインフラや再生可能な水素の製造、自動車の効率に関する研究を高めるのに役立つだろう。そしてＮＲＥＬの「風力から水素へプロジェクト（Wind-to-Hydrogen Project）」で風力と太陽光発電によって作った再生可能水素を燃料とする予定である、
http://www.nrel.gov/news/press/2013/2099.html
■燃料電池関連イベント（初出後１週間を経過した情報はこちらに移動しました）
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☆ＦＣＶフォーラム「２０１５年に向けたＦＣＶ開発の現状と今後の課題」【再掲】詳細情報は、http://www.fcdic.com/
◇日時：４月１６日（火）９：３０?１７：００
◇場所：(地独)東京都立産業技術研究センター（ゆりかもめ「テレコムセンター」駅前）
◇プログラム（予定を含みます）
第１部【招待講演】 ９：３０?１２：００ - 休憩 - １３：１５?１４：４５１、「我が国の燃料電池･水素分野の国家プロジェクト動向と低コスト化に向けた取組」
山本将道氏（ＮＥＤＯ）
２、「トヨタにおけるＦＣＶ開発の現状と今後」
吉田利彦氏（トヨタ自動車株式会社）
３、「ホンダにおける燃料電池自動車の開発と導入に向けて」
守谷隆史氏（株式会社本田技術研究所）
４、「日産自動車における燃料電池自動車の開発」
飯山明裕氏（日産自動車株式会社）
５、「ＦＣＶ普及開始に向けた水素インフラ構築への取組」
廣瀬正典氏（ＪＸ日鉱日石エネルギー株式会社）
第２部 【Ａ】１２：００?１７：００ ＆ 【Ｂ】【Ｃ】１５：００?１７：００【Ａ：ポスターセッション＆総合討論会】
ポスター発表（触媒、電解質膜、水素貯蔵、インフラ等）１２：００?１６：００総合討論会（パネリスト：第１部講師、ポスターセッション招待者等）１６：００?１７：００
【Ｂ：試乗会】 ＦＣＶ（トヨタ／ホンダ／日産）／燃料電池バス（有明水素ステーション見学コース 所要時間１時間）
【Ｃ：（地独)東京都立産業技術研究センター】 施設見学会
懇親会 １７：３０?１８：３０
◇参加費：一般：１００００円 都内中小企業：６０００円 FCDIC会員：６０００円
懇親会費 ３０００円
◇参加申し込み：fc-seminar@fcdic.jp またはＦＡＸ ０３-６２０６-０２３２
◇問い合わせ：燃料電池開発情報センター(FCDIC)ＦＣＶフォーラム係
Ｔｅｌ：０３-６２０６-０２３１
◇主催：燃料電池開発情報センター(FCDIC)
◇共催：(地独)東京都立産業技術研究センター
◇後援：(独)新エネルギー･産業技術総合開発機構(NEDO)
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