燃料電池ワールド Vol.１２１４ (2012/08/06 10:33)
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□燃料電池ワールド Vol.１２１４
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■２０１２年０８月０６日発行
◆燃料電池ＮＰＯ法人ＰＥＭ-ＤＲＥＡＭ
◇http://www.fcworld.jp
■２０１２年０８月０３〜０５日のＷＥＢ ＬＩＮＫ ＮＥＷＳ
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2012/08/03 産学官で考える世界のエネルギー問題（レスポンス）
日中の大学を中心に企業、研究機関などの関係者が集い交流を深める「第3回日中大学フェア＆フォーラム」が、9月27日・28日に東京国際フォーラム（東京都千代田区）で開催される。
また、パネルディスカッションでは、立命館大学総長、神戸大学学長に加え、中国科学技術大学の学長を迎え、日中大学間の教育協力の拡充に向けた議論を展開するほか、環境・エネルギー分野に焦点を当て、「産学官で考える世界のエネルギー問題」をテーマとしたパネルディスカッションも実施する。
日本側のパネリストとして、プリウスや燃料電池の開発を指揮したトヨタ自動車技監の渡邉浩之氏と、先進エネルギーシステム研究の第一人者である東京工業大学教授の柏木孝夫氏、日本エネルギー経済研究所理事の山下ゆかり氏が参加する。
入場は無料。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120803-00000003-rps-bus_all
※写真あり
2012/08/03 「電力自給」住宅に曙光 大和ハウスなど、スマートハウス注力（SankeiBiz）
住宅大手が、電力の自給率を高める「スマートハウス」の販売に力を入れ始めた。東日本大震災以来の全国的な電力不足によって太陽光発電付き住宅の販売が好調だが、そこから一歩進んで蓄電池や燃料電池などを導入し電力の“自立化”を目指すニーズが増えているためだ。景気低迷などによって新設住宅着工件数は依然、低水準が続くが、各社とも高付加価値の住宅を伸ばすことで収益を高めたい考え。
◆最先端求める消費者
◆「月３０棟ペース」
最近では蓄電池だけでなく、ガスなどで発電する家庭用燃料電池もこれに加え、停電時でも電力を「自給自足」できる住宅を指す意味にも使われている。
スマートハウスの市場はすでに立ち上がっている。積水ハウスが昨年８月に発売した太陽電池、燃料電池、蓄電池の３電池を備え、それをＩＴで制御する戸建て住宅「グリーンファーストハイブリッド」は、「月３０棟前後売れている」（広報部）。
■４００万円負担増 増税前駆け込みに期待も
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120802-00000000-fsi-bus_all
2012/08/05 電源いらず？ モバイル発電グッズ（web R25）
旅行や出張、アウトドアで困るのがスマホやデジカメのバッテリー切れ。そんな時に役立つのはUSBのモバイル電源ですが、さらに一歩踏み込んで、自ら発電してみてはいかがでしょうか。特に震災以降、手回しラジオやソーラーパネル等の発電グッズがメジャーになりましたが、最近ではさらにユニークな製品が続々と発表され話題を呼んでいます。
myFC社の「PowerTrekk」はスプーン1杯の水でスマホをフル充電できるというモバイル発電機。ただし、3個12ドルの別売燃料電池カートリッジが必要です 。
水すら必要としない点では、アメリカの小売店Brookstoneが販売を予定するLilliputian Systems製の燃料電池（発電機）も優れもの。スマホサイズの本体に、ライター状の燃料電池カートリッジを装填すれば、iPhoneなら10?14回充電できるとか。カートリッジの価格は コーヒー1杯程度を予定しているというので僕らでも十分手が出ます。
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20120805-00000013-rnijugo-ent
※写真あり
2012/08/05 新しい形の二世帯住宅、住宅メーカーが続々と市場に投入（サーチナ）
近時、スマートハウスやスマートタウンが話題を集める住宅市場。一方で、昨年に発生した東日本大震災以降「絆」に対する意識が高まり、二世帯住宅にも注目が集まっているという。中でも近時は、従来の形とは異なる二世帯住宅が登場し、各社とも注力しているようである。
こうした二世帯住宅に近時もっとも注力している住宅メーカーの一つが旭化成ホームズである。4月には大阪ガス・東京ガスとともに、二世帯住宅において、家庭用燃料電池「エネファーム」と太陽光発電でつくった電気と熱を2世帯間で融通し、光熱費ゼロ、CO2排出量差し引きゼロを実現するシステムを共同開発したと発表。戸建の二世帯住宅の世帯間でエネファームの電気と熱を融通するのは初であり、旭化成ホームズが発売する「へーベルハウス＆NiCO（アンド ニコ）」に、業界で初めて本システムを採用している。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120805-00000011-scn-ind
2012/08/05 大震災で日本がエネルギー産業大国へ＝韓国報告書（聯合ニュース）【ソウル聯合ニュース】韓国のLG経済研究院は5日に公表した報告書で、東日本大震災による電力難を受け、日本が新たなエネルギー産業大国に浮上するとの見通しを示した。
報告書は「日本のエネルギー産業が大震災を克服し、多国より先駆け未来型に変化している」と評価した。韓国は日本のエネルギー需給構造や環境と類似しているため、日本の動きに注目する必要があると指摘した。
報告書によると、日本では発光ダイオード（LED）照明や家庭用の2次電池、スマートハウス、スマートシティーなど、エネルギー産業の未来製品として認識された商品が次々と現実化している。
また、電気の供給も可能な燃料電池自動車、電気自動車などに対する支援も強化する。日本政府は次世代自動車が全体に占める割合を現在の0．4％から同20％まで拡大する目標を掲げている。
報告書は「日本の変化したエネルギー産業が国内の電力需給の効率化にとどまらず、海外市場へ積極的に進出する可能性が大きい」と説明。「日本の現象と動きを注視すべきだ」と強調した。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120805-00000012-yonh-kr
■海外ニュース
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＜定置用電源＞
●フュエルセル・エナジー社のドイツ子会社、ＭＴＵの資産を取得 （2012年05月16日）
フュエルセル・エナジー社（FCE）のドイツの子会社フュエルセル・エナジー・ソリューションズ社（FuelCell Energy Solutions GmbH）は、トグナム社（Tognum）の子会社のＭＴＵフリードリヒスハーフェン社（MTU Friedrichshafen GmbH）から優良な資産を取得している。それには、以前のＭＴＵオンサイト・エナジー社燃料電池システム（MTU Onsite Energy GmbH Fuel Cell Systems）の燃料電池部品の目録と燃料電池製造装置が含まれている。
契約の当事者は、フュエルセル・エナジー社とフュエルセル・エナジー・ソリューションズ社、ＭＴＵフリードリヒスハーフェン社、フラウンホーファー・セラミック技術・システム社の４社である。
フラウンホーファー・セラミック技術・システム研究所（Fraunhofer Institute for Ceramic Technologies and Systems：IKTS）は２０１２年６月３０日までに、フュエルセル・エナジー・ソリューションズ社の小数派の所有者となる予定である。協定の下で、ＭＴＵ社は燃料電池関連の知的財産をフラウンホーファー研究所に貢献する。翻ってそれは、フュエルセル・エナジー・ソリューションズ社がヨーロッパでの定置用燃料電池発電プラント市場を発展させることに繋がるだろう。
http://fcel.client.shareholder.com/releasedetail.cfm?ReleaseID=673883〔参考〕何ともややこしいニュースだが、要点は、アメリカのフュエルセル・エナジー社のドイツ拠点が、ドイツの燃料電池関連会社と合従連衡を進めているということである。
ＭＴＵフリードリヒスハーフェン社（MTU Friedrichshafen GmbH）は、ドイツ・コンスタンス湖畔のフリードリヒスハーフェンに拠点を置く、大規模ディーゼルエンジンの大手製造業者である。同社はダイムラー・クライスラー・カンパニーであり、従業員数６０００人以上、２０００年には年間総売上１０億ドルを達成した。ＭＴＵとはドイツ語でMotoren- und Turbinen-Union、すなわち「エンジンとタービン」を表す。発電機と組み合わせた発電セットや溶融炭酸塩形燃料電池などの製造も行っている。
２００６年、ダイムラー・クライスラーは経営を自動車製造に集中するために、ＭＴＵフリードリヒスハーフェンとデトロイト・ディーゼルが製造するエンジンのうち、オフ・ハイウェイ部門（自動車用途以外、すなわち建機などの部門）をプライベート・エクイティ（未公開株を取得し、株式公開や売却で利益を得るファンド）であるＥＱＴパートナーズ（EQT Partners）に売却した。ＥＱＴは両社をグループ化し、トグナム（Tognum）を設立した。２０１１年３月９日、ダイムラー及びロールス・ロイスはトグナムに対し、共同で３３億ユーロでの買収を提案した。（goo wiki）
■燃料電池関連イベント（初出後１週間を経過した情報はこちらに移動しました）
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☆水素エネルギー人材育成センター 第５回「高度人材育成コース」開催【再掲】
〜 水素エネルギー分野の将来を担う若手研究者を育成 〜
９月３日（月）から９月５日(水)までの３日間、大学生、大学院生、若手研究者等を対象とした「高度人材育成コース」を開催します。
燃料電池産業や水素エネルギー研究の最新情報をサマースクール形式により幅広く講義することで、将来を担う若手研究者の育成を目指します。
世界で活躍する研究者、企業の最前線で活躍する技術者が、最新動向を分かりやすく講義します。
受講料無料！ 定員４０名に達し次第締切ります。
〜コースの概要〜
◇対象：大学生・大学院生、若手研究者等(原則３５歳未満)
◇日程：９月３日（月）から９月５日(水)の３日間
◇会場：（１、２日目） 九州大学伊都キャンパス ウエスト４号館 ９１４号室
（３日目）水素エネルギー製品研究試験センター
◇受講料：無料（交通費、宿泊費は受講者負担。）
◇交流会（名刺交換会）[初日の講義終了後。全員参加] 参加無料
※社会人(大学生・大学院生以外)は2,000円/人
◇募集人数（定員）：４０名（定員に達し次第、募集を締め切ります。）
◆高度人材育成コースの詳細はこちらから
http://www.f-suiso.jp/info/3084.html
◆受講申込みについて （オンラインでお申込みください
https://www.sipstool.com/f-suiso/anq/index.php?p=20120620151141
◇主催：福岡水素エネルギー人材育成センター（福岡水素エネルギー戦略会議）、独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）、国立大学法人 九州大学 水素エネルギー国際研究センター、独立行政法人 産業技術総合研究所 水素材料先端科学研究センター(HYDROGENIUS)
◇後援：燃料電池開発情報センター（FCDIC）、水素エネルギー協会（HESS）、公益財団法人 水素エネルギー製品研究試験センター（HyTReC）
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