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□燃料電池ワールド Vol.1093
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■2012年02月07日発行
◆燃料電池NPO法人PEM-DREAM
◇http://www.fcworld.jp
※明日8日は休刊します。次号は9日付けになります。
■燃料電池関連イベント
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☆水素エネルギー協会・水素エネルギー利用開発研究会 合同講演会【再掲】(水素エネルギー協会第137回定例研究会・平成23年度第3回水素エネルギー利用開発研究会 合同講演会)
「持続可能なエネルギー社会を目指して」
◇日 時 3月9日(金)13:00〜17:40
◇場 所 広島市西区民文化センター 2階ホール(広島市西区横川新町6-1)
◇参加費 ・水素エネルギー利用開発研究会会員:無料
(当日入会(年会費無料)の場合も無料)
・水素エネルギー協会(HESS)会員:無料
(H24年度より新入会(年会費有料)の場合も無料)
※どちらへもご入会されない場合:5000円(資料代含む。税込)
◇講演会
【講演1】「太陽エネルギーによる水からの水素生成用光触媒開発の現状」
堂免一成氏(東京大学大学院工学系研究科教授)
【講演2】「NH3を用いた水素輸送」
小島由継氏(広島大学先進機能物質研究センター長・教授)
【講演3】「エネルギー需給の現状と長期展望」
小宮山涼一氏(東京大学大学院工学系研究科原子力国際専攻助教)【講演4】「高効率エンジンSKYACTIV」
人見光夫氏(マツダ株式会社執行役員パワートレイン開発本部長)
◇交流会 18:00〜(会費:5000円)
◇申込方法 水素エネルギー協会会員の方は、水素エネルギー協会へお申し込みください。
http://www.hess.jp/hess_contents/index.html
水素エネルギー利用開発研究会へのお申込み先はこちらです。
http://home.hiroshima-u.ac.jp/hih2/H2_Energy/index.html
参加ご希望の方は、2月29日(水)までにお申し込みください。
◇連絡先 広島市立大学社会連携センター プロジェクト研究推進室
担当:田村、矢島(水素エネルギー利用開発研究会事務局)
広島市中区千田町三丁目8番24号(広島市工業技術センター内)
電話:082-247-0263 ファックス:082-247-9753
メール:tamura@office.hiroshima-cu.ac.jp(@は半角文字にしてください)
◇主 催 水素エネルギー利用開発研究会(広島大学、中国経済産業局、広島市)
一般社団法人 水素エネルギー協会(HESS)
☆FC EXPO 2012(第8回国際水素・燃料電池展)【再掲】
http://www.fcexpo.jp/
◇日 時:2月29日(水)?3月2日(金)
◇場 所:東京ビッグサイト
◇主 催:リード エグジビション ジャパン株式会社
◇共 催:水素エネルギー協会(HESS)、燃料電池開発情報センター(FCDIC)
■2012年02月06日のWEB LINK NEWS
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2012/02/06 クルマを買うなら今がチャンス!? エコカー減税とエコカー補助金を考える(Impress Watch)
そこで、本記事ではエコカー減税と、再開されるエコカー補助金について、改めて紹介していく。
●財務省 平成23年度補正予算(第4号)
●財務省 平成24年度予算政府案
●東京都主税局 自動車税(地方税のため、都道府県管理)
●東京都主税局 自動車取得税
●国土交通省 自動車重量税等の減免について
●国土交通省 「エコカー補助金」の概要について
●自動車工業会 乗用車・貨物車の2015年度燃費基準
エコカー減税もエコカー補助金も、環境性能に優れたクルマの普及を後押しするための税制なので、今回の延長でも電気自動車やプラグインハイブリッド車、天然ガス自動車、燃料電池自動車、クリーンディーゼル自動車(乗用自動車)といった、いわゆる次世代自動車の免税措置を講じることで、ますますの普及が見込まれる。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120206-00000001-impress-ind
※写真あり
■海外ニュース
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<定置用電源>
●CTトランジット、燃料電池設置で補助金570万ドルを獲得 (2011年11月16日)
コネチカット州交通局が運営するCTトランジット(CT Transit)は、ニューヘイブン市域バス整備工場に定置型燃料電池を1基設置するために570万2298ドルの連邦補助金を受け取った。燃料電池はバスのメンテナンスのために現場で電気を発生させ、CO2も排出しない。こうした分散型電源は系統電源に対する依存を減らすことができる。
この補助金は、温室効果ガスとエネルギーの削減を目的とする連邦公共交通投資である連邦交通局(FTA)のタイガープログラム(Transit Investments for Greenhouse Gas and Energy Reduction:TIGGER program)を通して授与された。タイガープログラムは2009年の米国再生・再投資法の一部をなしている。
http://www.hartfordbusiness.com/news21502.html
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