燃料電池ワールド Vol.６３３ (2010/02/26 09:23)
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□燃料電池ワールド Vol.６３３
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■２０１０年０２月２６日発行
◆燃料電池ＮＰＯ法人ＰＥＭ-ＤＲＥＡＭ
◇http://blogs.yahoo.co.jp/pemdream
※３月１日からウェブサイトを始めます。試行錯誤の連続で技術的には不十分なものになりますが、やりながら改善しようと考えていますので、よろしくお願いします。
■燃料電池関連イベント
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☆ＥＶ／ＦＣＶが世界の自動車産業にもたらす意義と挑戦
??ドイツＮＲＷ州のパワートレイン、バッテリー・燃料電池とインフラ整備【再掲】
セミナーは３月３日?５日に東京ビッグサイトで開催される「国際二次電池展、国際水素・燃料電池展、国際太陽電池展」に合わせ開催いたします。テーマは現在急速な成長を遂げているe-モビリティ、バッテリー、燃料電池を中心にe-モビリティ・モデル地域に選ばれたドイツＮＲＷ州における最新動向と技術開発、また自動車産業、燃料電池・バッテリー関連機関からも講演者をお迎えし、日独間の新たなビジネスの発展に繋がる多様な内容となっております。ご参加を心よりお待ちしております。
◇日 時：３月４日（木）１０：００〜１８：３０（交流会 １７：００〜１８：３０）
◇会 場：東京ベイ有明ワシントンホテル 3Ｆ「アイリス」
（東京ビッグサイトより徒歩３分）
◇参加費用：無料
◇言 語：日英語（同時通訳付き）
◇詳細・申し込み：下記リンクから
http://www.nrw.co.jp/service/seminare_jp/
◇主 催：NRW.INVEST／NRWジャパン
◇協 力：燃料電池・水素ネットワークNRW
◇後 援：ドイツ連邦共和国大使館
☆平成２１年度ＪＨＦＣセミナー（第８回）水素・燃料電池実証プロジェクト成果報告会
?２０１５年の一般普及に向けた取り組みの現状と今後の課題?【再掲】
次世代自動車として期待される燃料電池自動車（ＦＣＶ）と、その燃料となる水素インフラの本格的普及を目指し、産学官連携で推進しているＪＨＦＣプロジェクトの一年間の活動報告会です。ＦＣＶ普及開始目標として定められた２０１５年を目前に控え、国内外の業界の動向や、実証試験から得られた最新結果を発表します。
また、今後の取り組みや米国のエネルギー政策について広く知っていただく機会も設け、セミナーを通して、水素・燃料電池の普及・技術研究開発の促進につながることを目的にしています。
◇日 時：３月２日（火）１３：００?１７：００
◇場 所：ベルサール六本木 地下１階 ホールＣ・Ｄ
（東京都港区六本木7-18-18）
◇定 員：５５０名
◇参加費：無料
◇詳細・申し込み：http://www.jhfc.jp/news/event/2010/001/index.html
◇主 催：財団法人石油産業活性化センター、財団法人日本自動車研究所、
財団法人エンジニアリング振興協会、社団法人日本ガス協会
☆燃料電池市民講座：燃料電池自動車「クラリティ」試乗会【再掲】（注：申込方法が一部変わりました）
地球規模の環境問題が大きな波となって世の中を動かしています。自動車の分野ではハイブリッド自動車、電気自動車などがガソリンエンジン車に混ざって、道路を走るようになってきました。２０１５年からは燃料電池自動車の一般ユーザーへの普及が始まります。
ＰＥＭ-ＤＲＥＡＭは２００５年に、燃料電池自動車「トヨタＦＣＨＶ」の試乗会を行いました。それから５年、今回はホンダの最新の燃料電池自動車「クラリティ」の試乗会を行います。併せて、日本における水素インフラの状況について、建元章氏（岩谷産業株式会社水素エネルギー部長）からの座学を行い、自動車分野の燃料電池の適応について勉強したいと思います。
◇日 時 ３月６日（土）午後２時?５時
◇会 場：岩谷産業株式会社東京本社会議室（ＪＲ新橋駅より徒歩１０分）
◇参加費：３０００円
◇定 員：２０人くらい
◇申し込み：「試乗会へ参加」と明記して、１）氏名と、２）会社、団体などの所属機関のある方は【会社／団体名と住所・電話番号】を、所属機関のない方は【自宅の住所・電話番号】を記入して、下記メール宛にお送りください。
E-mail pemdream@gmail.com
◇主 催：燃料電池ＮＰＯ法人ＰＥＭ-ＤＲＥＡＭ
■２０１０年０２月２５日のＷＥＢ ＬＩＮＫ ＮＥＷＳ
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2010-02-25 【FC EXPO10】新日石、副社長が講演会も（レスポンス）
新日本石油は、3月3日から5日までの3日間、東京ビッグサイト（東京都江東区）で開催される「FC EXPO 2010 - 第6回国際水素・燃料電池展」に出展する。
同社ブースでは、昨年5月から販売を開始した家庭用燃料電池「エネファーム」をはじめ、実用化に向けて開発中の次世代型燃料電池「SOFC」、「わが家で創エネ・プロジェクト」など、環境関連ビジネスや、その他環境への取り組みについて紹介する。
また、3月4日に開催される基調講演では、同社の松村幾敏副社長が「家庭用燃料電池の普及と水素社会実現に向けた取組み」をテーマに講演する。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20100225-00000034-rps-bus_all
※写真あり
2010-02-25 米有力ベンチャーが新型燃料電池システム＝1台7000万円、数年後に家庭向けも（時事通信）
【シリコンバレー時事】燃料電池開発の米有力新興企業、ブルームエナジー社（カリフォルニア州）は24日、天然ガスを主に活用する新型の燃料電池システムを公開した。「家庭の裏庭に設置可能な小型発電所」（CBSテレビ）とメディアの関心は高く、既存の送電網がほぼ不要となるため、エネルギー効率が倍に高まるなどの利点をアピールしている。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20100225-00000193-jij-biz
2010-02-25 ＜温暖化対策＞原発、施策筆頭に…基本法案を３月に閣議決定（毎日新聞）
政府が今国会に提出する「地球温暖化対策基本法案（仮称）」で、基本的施策の筆頭に原子力発電の推進が掲げられることが２５日、分かった。連立政権を組む社民党への配慮から当初、明記を避けていた。しかし、発電段階で二酸化炭素を排出しない原発を考慮しないことに、閣内で異論が多く見直した。政府は関係省庁の副大臣級検討チームで調整し、３月上旬の閣議決定を経て国会提出する。
原発の扱いについて、当初案は、蓄電池などと同等に次世代技術の開発を進めることのみ盛り込み、法案の概要説明資料で省いてきた。だが、政府内で温室効果ガスの「９０年比２５％減」という目標達成には、発電量の４分の１を占める原発の稼働率向上や新規建設は回避できないとの認識が高まった。そこで法案に「排出の抑制に資するため、原子力を利用するために必要な施策を講ずる」とうたう条文を排出量取引制度創設の前に置いた。
再生可能エネルギーの導入目標は、当初案の「２０年までにエネルギー消費量の２０％程度」は実現可能性などから「供給量の１０％以上」に改めた。排出量取引制度については法施行後１年以内をめどに創設するとしているが、経済産業省は企業活動を制約しかねないとして反発しており、政府内でさらに調整する。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20100225-00000059-mai-pol
■海外ニュース
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＜輸送＞
●米国郵政公社、燃料電池自動車で１００万通の郵便を配達（2010-01-14）
カリフォルニア州アービンとワシントンD.C.で郵便配達業務に試験的に使用されていた２台の燃料電池自動車「シボレー・イクイノックス（Chevy Equinox）」が、大きな成果を達成した。それぞれの車は２００８年８月と２００９年２月から業務に就き、合計で１００万通の郵便を配達した。
http://www.usps.com/green/news/100114_fuelcell.htm
■燃料電池関連イベント（初出後１週間を経過した情報はこちらに移動しました）
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☆ＳＳＫセミナー【再掲】
●欧米・台湾・日本におけるＳＯＦＣ、ＰＥＦＣ新技術の全容
<１>国内におけるＳＯＦＣの開発動向と東京ガスの新しい取り組み（ＳＯＦＣ+ＰＥＦＣ）矢加部 久孝氏（東京ガス（株）商品開発部）
<２>欧米におけるＳＯＦＣの最新動向とＣｅｒａｍｉｃ Ｆｕｅｌ Ｃｅｌｌｓ社の効率６０％ＳＯＦＣの開発（※逐次通訳がつきます）
Ｔｒｅｎｔ Ｒｏｗｅ 氏（Ｃｅｒａｍｉｃ Ｆｕｅｌ Ｃｅｌｌｓ社 製品およびマーケティング担当 グループゼネラルマネージャー）
<３>台湾における燃料電池の実用化の最新動向と
Asia Pacific Fuel Cell Technologies社の戦略（※逐次通訳がつきます）Ｊｅｆｆｒｅｙ Ｈｕａｎｇ 氏（Ａｓｉａ Ｐａｃｉｆｉｃ Ｆｕｅｌ Ｃｅｌｌ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ社 ＣＥＯ）
◇日 時：３月１日（月） 午後１時?５時３０分
◇会 場：ＳＳＫ セミナールーム（東京都港区西新橋２-１-１）
◇受講料：１名につき３５，０００円（消費税込）
◇主 催：株式会社 新社会システム総合研究所
◇問い合わせ・申し込み：株式会社 新社会システム総合研究所
ＴＥＬ ０３?５５３２?８８５０
申込受付ＦＡＸ ０３?５５３２?８８５１
E-mail info@ssk21.co.jp
または、下記ＨＰから申し込みができます。
http://www.ssk21.co.jp/seminar/S_10078.html
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■メルマガ「燃料電池ワールド」
□毎週月〜金曜日発行（年末年始および祝日は休刊）
□編集・発行：燃料電池ＮＰＯ法人ＰＥＭ-ＤＲＥＡＭ
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