燃料電池ワールド (2009/09/14 09:00)
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□燃料電池ワールド Vol.５２９
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■２００９年０９月１４日発行
◆燃料電池ＮＰＯ法人ＰＥＭ-ＤＲＥＡＭ
◇http://blogs.yahoo.co.jp/pemdream
■情報提供
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☆月刊誌「現代化学」 ２００９年１０月号（９月１８日発売、８００円）【再掲】「リチウムイオン二次電池の化学的原理と越えるべき課題
-高出力容量、長寿命、高い安全性を求めて―」
記事執筆：東京農工大学 小山 昇教授
【記事の要点】
今年は、リチウムイオン二次電池の自動車への本格搭載が始まり、「リチウムイオン二次電池元年」ともいわれています。しかし、技術開発が基礎研究より先行する中、発熱事故の原因となった電極表面反応等の学術的理解は必ずしも十分ではありません。
そこで、電解液、負極、正極、セパレータの各部材について、候補材料の特性とその長所短所を述べ、リチウムイオン二次電池が、より高出力容量、長寿命、高い安全性を実現してゆく上で欠かせない技術的課題を探ります。電極表面で起こる複雑な化学反応で生じる薄膜層の制御が、性能向上の鍵であることなどが書かれています。
膨大な文献を著者が整理し、独自に材料特性を比較した表は、関係者にとって役立つ内容かと思います。
○提供元 月刊誌「現代化学」編集室 ＴＥＬ：０３-３９４６-５３１１
http://www.tkd-pbl.com/news/nc243.html
■燃料電池関連イベント
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☆ＳＳＫセミナー
●住宅のエネルギーシステムが激変する
?蓄電型エコハウス、ハイブリット太陽光などの技術が描く日本版スマートグリッド?
http://www.ssk21.co.jp/seminar/S_09289.html
<1>ＥＮＥＯＳ わが家で創エネ・ＰＪ
ＣＯ２実質ゼロ「創エネハウス」の概要と実証計画
宇田川 博文氏（新日本石油(株)小売販売本部ホームエネルギー部長）<2>「エコスカイハウス」における省エネ技術
後藤 隆明氏（重エステート（株）建設部設計グループ主査）
<3>蓄電型エコハウスと未来の家の展望
?常識を覆すリチウムイオン２次電池の可能性と経済性?
田路 和幸氏（東北大学大学院環境科学研究科環境科学専攻教授）
◇日 時：９月２４日（木） 午後１時?５時
◇会 場：明治記念館（東京都港区元赤坂２?２?２３）
◇受講料：１名につき３１，２９０円（消費税込）
同時に１社より複数ご参加の場合、２人目以降 ２６，０４０円（消費税込）
●【イブニング・ディスカッションセミナー】※先着４０名限定
燃料電池普及の鍵と勝機はここにある
?技術動向から俯瞰する市場の可能性?
http://www.ssk21.co.jp/seminar/S_09324.html
森 豊氏（森豊技術士事務所 工学博士）
◇日 時：１０月２９日（木） 午後６時３０分?８時３０分
◇会 場：ＳＳＫ セミナールーム（東京都港区西新橋２-１-１）
◇受講料：１名につき６，３００円（消費税込）
◇主 催：株式会社 新社会システム総合研究所
◇問い合わせ・申し込み：株式会社 新社会システム総合研究所
ＴＥＬ ０３?５５３２?８８５０
申込受付ＦＡＸ ０３?５５３２?８８５１
E-mail info@ssk21.co.jp
または、下記ＨＰから申し込みができます。
http://www.ssk21.co.jp/seminar/S_09222.html
☆燃料電池総合イベント“FC FESTA 2009 in Osaka”の出展募集／大阪【再掲】
経済産業省では、燃料電池に関するセミナー、見本市等を同時開催する催事を２００５年より大阪において毎年開催している。本年は『FC FESTA 2009 in Osaka』として、１２月９日（水）、１０日（木）の２日間、大阪国際会議場（大阪市）で燃料電池の総合イベントを開催する。
そのうちの一つである見本市は、優れた技術を有する様々な業種の先端企業、中小・ベンチャー企業等の情報発信と技術交流の場を通じたビジネスマッチングをめざして、現在、燃料電池関連企業の出展を募集している。募集要項は以下の通り。
○会 期 １２月９日（水）、１０日（木）午前１０時〜午後５時
○会 場 大阪国際会議場 (グランキューブ大阪)３Ｆイベントホール他
（大阪市北区中之島５丁目３番５１号）
○主 催 経済産業省資源エネルギー庁、おおさかFCV推進会議、(財)大阪科学技術センター
○出展参加費用 無料（ただし、小間内装飾に関する費用は出展者負担）
○申込締切 １０月９日（金）
○詳細は、http://www.fc-osaka.jp/
○お問い合わせ 財団法人大阪科学技術センター 技術・情報振興部内
「FC FESTA」事務局 河野(かわの)・師岡(もろおか)・大原
TEL：06-6225-3666
FAX：06-6443-5319
メールアドレス：fc-osaka@ostec.or.jp
■２００９年０９月１１〜１３日のＷＥＢ ＬＩＮＫ ＮＥＷＳ
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2009/09/11 パラダイムシフトが進む製造業、IT投資の行く末は
（ITmedia エンタープライズ）
本稿では、金融危機とその後に生じた世界的な不況によって、製造業の投資動向やITベンダーの製造業向けビジネスがどう変化したのかをひも解いていく。この情勢においてIT産業で期待が寄せられている環境関連のトピックが、IT投資にどう影響するのかについても考察する。
●注目市場の「環境」、課題は具体的な取り組み
製造業が目下の不況を乗り越えた先にはどのような世界が待っているのか。それを見通すためには、「環境・エコ」に注目しておく必要がある。環境関連に対する一般的な注目度が高まっていることに加え、エコカー減税やエコポイント制度といった政府の支援する制度に対する期待も大きい。製造業全体においても必要不可欠なキーワードだ。
企業は今、コア事業に対して限られた予算の中でメリハリの効いた投資を行うことが求められている。こうした中、環境分野は多くの企業で戦略的な投資分野と位置付けられている。ハイブリッドカーや電気自動車、エコ家電、新エネルギーなど、環境関連の製品や技術に対する企業の期待は大きい。
「自動車業界でIT投資があるのはエコカー関連の事業のみだ」と言う声もあるが、エコカーの周辺には燃料電池やモーター、電気自動車の充電インフラなどの各産業が関連している。ITビジネスにおいては、商品や組み込みソフトウェア、生産工場のシステムの開発といった新たな需要が見込まれるだろう。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090911-00000011-zdn_ep-sci
※画像あり
2009/09/11 トヨタ、ダイムラー、GMなど、燃料電池車の市場導入へ…共同声明を発表（レスポンス）
ダイムラー、フォード・モーター、ゼネラル・モーターズ（GM）、ホンダ、ヒュンダイモーター、起亜自動車、ルノー・日産アライアンス、トヨタ自動車は、燃料電池車の開発・市場導入に関する基本合意書に署名したとの共同声明を発表した。燃料電池車普及のため必要不可欠な水素供給インフラの整備を支援するのが目的。
今回署名した自動車メーカー各社は、2015年以降、多くの燃料電池車が商品化されると予想。世界規模では数十万台の燃料電池車を普及させることを目指す。各メーカーは、商品化や導入時期を含む戦略を個別に展開することから、メーカーによっては2015年より前に市場に導入する可能性もある。
一方で燃料電池車を確実に市場に普及させるには、実用に即した充分な水素供給インフラが必要となる。2015年までに水素ネットワークを都市圏で確立し、その後都市圏をつなぐ広範な地域に拡張するため、今回署名した自動車メーカー各社は、ドイツをはじめ、欧州、米国、日本、韓国などを起点とする世界のあらゆる地域で燃料電池車普及のための水素供給インフラ実現に向けて積極的な支援を行う。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090911-00000014-rps-ind
※写真あり
2009/09/11 産総研など、燃料電池の高集積化モジュールを開発…自動車用補助電源に（レスポンス）
独立行政法人の産業技術総合研究所、ファインセラミックス技術研究組合、日本特殊陶業、東邦ガスは10日、固体酸化物形燃料電池（SOFC）の多用途展開を可能とする高性能マイクロチューブ型SOFCの高集積化モジュールを開発したと発表した。
マイクロチューブ型SOFC集積ユニットを2個搭載したモジュール（セル数90本）は、2W/立法センチレベルの高い発電密度を確認しながら、40％以上の発電効率と50W以上の出力が確認された。さらに集積ユニット8個を搭載した200W級モジュールの開発にも成功し、数百Wクラスモジュールの基本的な作製、評価技術を確立したとしている。
今後、200W級モジュールを用いて、自動車用補助電源（APU）、小型コージェネレーションなどへの適用性を評価していく方針だ。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090911-00000020-rps-ind
2009/09/11 温室ガス25％削減は「非常に厳しい」＝電事連会長（ロイター）［東京 １１日 ロイター］ 電気事業連合会の森詳介会長（関西電力＜9503.T＞社長）は１１日の記者会見で、民主党新政権が２０２０年までの温室効果ガス排出量を１９９０年比で２５％削減する方針であることについて、「非常に厳しい目標。将来にわたり国民生活、産業に非常に大きな影響を与える」と指摘した。
民主党の政権公約（マニフェスト）では、温暖化対策の一環として、太陽光や風力など再生可能エネルギーを全量固定価格で買い取ることを掲げている。自民党政権下で決まった１１月開始の固定価格買い取り制度では、太陽光発電に限り家庭などで発電し余剰となった分について電力会社に売ることができる。コストは電気料金に上乗せされ、利用者が負担する。民主党がマニフェストを実行した場合、１１月からの制度が拡大する形となる。
森会長はこの点について、利益追求を目的に電力卸売り業者などの参入も予想されるとして、「一般の電気利用者が負担することは、なかなか理解されないのではないか」と疑問を呈した。同マニフェストで「地球温暖化対策税の導入検討」や「実効性のある国内排出量取引の創設」を盛り込んだことについも同会長は「慎重な議論をお願いしたい」と要望した。
また森会長は、民主党が、「脱原発」を掲げる社民党と連立政権を組むことについて「（原子力に関して）民主党と社民党はマニフェストが全く違うが、政権与党としてその辺は調整されると思う。その中でわれわれは対応していく」と語った。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090911-00000649-reu-bus_all
2009/09/13 【すごいぞ！ニッポンのキーテク】目指すは「オンデマンド発電」 東京ガスの挑戦（産経新聞）
東京ガスは、太陽光発電など自然エネルギーの大量導入時代をにらみ、太陽光、風力、バイオマスなど分散型の新エネルギーと天然ガスのコージェネレーションシステム（熱電供給）を組み合わせた地域電力網「マイクログリッド」の実用化を急ぐ。電力会社などもＩＴ（情報技術）などを使った次世代の安定的な系統電力網「スマートグリッド」の実現に向けて技術開発を進めているが、エネルギーの供給会社であるガス会社としても、地球環境対策に貢献するエネルギーインフラを整備するのが狙いだ。
例えば、発電量が不安定で系統電力網につなげにくい太陽光発電は、太陽光から温熱や冷熱を取り出し、電力と熱エネルギーを活用して効率を高めるコージェネシステムと組み合わせたり、蓄電池を利用して電圧や周波数変動を抑えようという仕組みだ。電力会社が系統電力網で「電気の品質」を制御しようというのに対し、マイクログリッドは地域の分散型システムの側で品質を制御しようという考えだ。
同社の試算によると、宿泊施設や集合住宅の空調や給湯などにマイクログリッドを導入した場合、火力発電による電力利用に比べ、ＣＯ２は３９．５％、原燃料となる一次エネルギーも２６．５％削減できるという。需要に応じて発電することで総合エネルギー効率が向上するためだ。
実証試験では、ニッケル水素電池で約２時間分の電力を蓄積できているが、実用化段階では燃料電池やリチウムイオン電池などを採用し、さらに蓄電能力を高める計画だ。現在の試験は研究所の敷地内で完結しているが、将来的には実際のオフィスビルなどの地域電力網として既存の電力網とつなげた実証試験を目指している。
マイクログリッドは分散型電源をネットワーク化する技術だけに、メーカーとの共同研究がカギを握る。太陽光発電は発電量が消費電力を上回ると電力が系統に逆流し、配電線の電圧上昇につながる。これを抑えるための技術開発では富士電機システムズと共同研究を進める。また、東ガスは来年度から米ニューメキシコ州でスタートするスマートグリッドの実証試験にも重電や蓄電池メーカーとスクラムを組んで応募する方針だ。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090913-00000523-san-bus_all
※写真あり
■海外ニュース
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＜燃料／改質器／貯蔵＞
●ノースダコタ大学、水素経済のオンライン学習講座を開設（2009/07）
ノースダコタ大学（University of North Dakota；UND）がインターネットで提供している学習コースに新しく加えた水素経済の講座は、いろいろな科学知識が必要とされるユニークな内容となっている。学習内容は、水素の基礎、水素生産、水素貯蔵、水素供給インフラ、水素の安全、燃料電池、そして水素経済である。講座は、２５項目の試験を修了したうえで、ノースダコタ大学から一種の専門的知識の習得証明を受けることができる。
http://www.undeerc.org/centersofexcellence/email/email090514.asp
〔訳注〕この講座の対象は、教師、エネルギー産業の専門家、大学院生で、１２５ドルかかる。日本では九州大学などが、インターネットではないが同様の講座を行っている。こちらは無料である。
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□毎週月〜金曜日発行（年末年始および祝日は休刊）
□編集・発行：燃料電池ＮＰＯ法人ＰＥＭ-ＤＲＥＡＭ
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