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□燃料電池ワールド Vol.423
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■2009年04月08日発行
◆燃料電池NPO法人PEM−DREAM
◇http://blogs.yahoo.co.jp/pemdream
■2009年04月07日のWEB LINK NEWS
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2009/04/07 7日東京株式市場前引け=一時下落も、戻り売りをこなし、続伸で前場は引ける(サーチナ)
また、日清紡など燃料電池関連銘柄は引き続き買われている。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090407-00000094-scn-brf
2009/04/07 三菱化学(4188)などが太陽電池と光触媒で水素を生産する技術を開発と報道(サーチナ)
三菱ケミカルホールディングス傘下の三菱化学、東京大学、北海道大学などのチームは太陽光を無駄なく利用し、燃料電池の燃料などになる水素を作る技術を開発した、と報じられた。光触媒と太陽電池を組み合わせ、水を効率よく電気分解する。自動車や家庭向けに普及が見込まれる燃料電池では天然ガスなどから水素を作っているが、新技術は脱化石燃料に向けた有望な技術になるという。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090407-00000143-scn-biz
2009/04/07 マツダが連日の高値更新・フォードの債務削減も好感(サーチナ)
マツダが5日続伸と連日の高値更新。自動車株の戻り相場に歩調を合わせて上伸してきた。上げ過程でカラ売りも増加、日証金ベースで逆日歩も付いており、踏み上げの動きも出ている。筆頭株主の米フォード・モーターが債務の株式化などで99億ドル(約1兆円)の債務を削減すると発表したことや、水素とガソリンを燃料として併用できる水素ハイブリッド自動車の国内リース販売を始めたとのニュースも好感。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090407-00000144-scn-biz
2009/04/07 電気・ガス・水道まですべてお任せ!――ドイツのエネルギー・水道公社(Business Media 誠)
松田雅央の時事日想:ドイツの電気・ガス・水道料金の精算方法は、さまざまな点で日本と異なっている。電気・ガス・水道のいずれも地元のエネルギー・水道公社が管轄し、請求も一元化されているのが1つ。また、支払いは月々の銀行引き落としだが使用量の検針と精算が年にわずか1度しかない点もずいぶん違う。
日々の生活に欠かせない電気・ガス・水道の供給を一手に引き受けるエネルギー・水道公社には、近年さらに「省エネの取り組み」と「再生可能エネルギーの支援」が社会的責務として求められるようになってきた。今回と次回は「エコ度」が強く問われるドイツのエネルギー・水道公社(以後、公社)の活動を紹介したい。
●エネルギー・インフラ整備の無駄を省く
ただし、電力供給の上流部分にある火力(下写真)・原子力・水力といった発電所は公社ではなく、もっと広域の電力会社が運営している。主な電力会社は全国に数社あり、日本ならば東京電力、関西電力といった会社に相当する(ガスについても仕組みは同様)。このような「発電事業と供給事業の分割」がドイツの特徴だ。
では、こういう仕組みは社会にどういう影響を及ぼすのか。
日本ならば電力会社とガス会社は住宅の「オール電化」VS.「お得なガスの利用」のような競争を展開しているが、公社が両方を手がけるドイツではこういったシェア争いに意味はない。それよりも、地域温水供給を含め社会全体のエネルギー供給がどうあるべきかという「エネルギーのベストミックス」こそが重要テーマとなる。例えば、40万人の人口を抱える筆者の住むカールスルーエ市のエネルギー・水道公社は、ガス利用と地域熱供給を重視し、それらが重複しないように計画を調整しながら無駄のないエネルギー・インフラ整備を続けている。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090407-00000049-zdn_mkt-bus_all
※写真あり
■海外ニュース
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<ポータブル/バックアップ電源>
●アダプティブ・マテリアルズ社の燃料電池、人道的訓練演習で活躍(2009/03/10)
アダプティブ・マテリアルズ社(Adaptive Materials)は、ドミニカ共和国、ラス・カルデラス(Las Caldares)のドミニカ共和国海軍基地で開かれる医療対応訓練演習(medical readiness training exercise;MEDRETE)のために5台の25W級固体酸化物型燃料電池を配送した。この燃料電池は訓練演習の期間中、生体認証装置を備えたコンピューター端末も含めて機器類に、持ち運びに便利で確実に、そして重要な電力を供給した。国防総省防衛高等研究計画局(Defense Advanced Research Projects Agency;DARPA)は、この燃料電池の開発と実証に資金を提供した。
http://www.adaptivematerials.com/internal.php?sid=5&nid=53
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