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□燃料電池ワールド Vol.368
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■2009年01月16日発行
◆燃料電池NPO法人PEM−DREAM
◇http://blogs.yahoo.co.jp/pemdream
■2009年01月15日のWEB LINK NEWS
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2009/01/15 究極のエコカー、燃料電池自動車の試乗会 愛媛県庁(産経新聞)
“究極のエコカー”と呼ばれる水素を利用した「燃料電池自動車」の試乗や、水素エネルギーについて学ぶ「水素サイエンス教室」の開催を前に14日、愛媛県庁で燃料電池自動車の披露と試乗会が行われた。
四国内の国や自治体、経済団体などで構成する「四国地域エネルギー・温暖化対策推進会議」は15日に松山市立たちばな小学校、16日に西条市立飯岡小学校でサイエンス教室を開催。同教室としては四国で初めて、燃料電池自動車の試乗会を行うほか、水素エネルギーの啓発学習を行う。
この日披露された燃料電池自動車はトヨタ自動車製。リースを受けている工業・家庭用ガスの専門商社「岩谷産業」(東京)が同教室開催を前に四国経産局とともに試乗会を開催した。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090115-00000063-san-l38
2009/01/15 新日石、東ガス 家庭用燃料電池で攻勢 省エネ性能前面に需要開拓(フジサンケイ ビジネスアイ)
4月に一般販売が始まる家庭用燃料電池。新日本石油は、年間販売台数を2008年度の497台から09年度は、一気に4倍近い2200台に引き上げる計画だ。東京ガスもリース方式や他業種との提携による普及拡大を検討しており、早期の年間販売台数1万台乗せを目指す。省エネ性能に優れ、ガスや灯油などの需要開拓にもつながるだけに、エネルギー各社の家庭用燃料電池販売にかける意気込みは強い。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090114-00000038-fsi-ind
2009/01/15 燃料電池の補助140万円 経産省、家庭向け上限設定(フジサンケイ ビジネスアイ)
経済産業省が、2009年度から始める家庭向け燃料電池の導入補助金の上限を1件当たり140万円にしたことが、14日に分かった。補助金を最大限利用できる販売価格は310万円に設定した。経産省は、家庭向け燃料電池の市販価格が300万〜350万円前後になるとみており、購入者は、約40〜45%を補助金で賄えることになる。
補助対象は、設置費込みの価格から30万円を引いた半額分のため、販売価格が310万円の場合で、補助金が上限の140万円になり、残り170万円を購入者が負担する。
ただ、燃料電池による節減額は大きくないのが実情だ。東京ガスが、年間の電気代とガス代が27万円の世帯で試算したところ、節減額は年6万円程度にとどまる。補助金を活用し、170万円の自己負担で設置しても、これを回収するのに30年近くかかる。当初の購入者は環境を重視する富裕層になる見込みだ。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090114-00000025-fsi-bus_all
2009/01/15 「株式」 クラボウ(3106)−個別銘柄ショートコメント(フィスコ)*15:05JST <3106> クラボウ 148 0
前日上昇の反動もあって利食いに押されていたが、25日線がサポートに切り返している。短期的な値幅取り狙いの物色であろうが、耐熱・高耐久性真空断熱パネルなど燃料電池関連の一角として思惑買いも。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090115-00000029-fis-biz
2009/01/15 【東京オートサロン09】いよいよ国内リース販売…マツダ水素RE+電気HV(レスポンス)
これまでマツダが全社を挙げて開発に注力してきた水素ロータリーエンジンは、2006年『RX-8ハイドロジェンRE』として国内リース販売を実現。排ガスの代わりに“水”のみを排出するクリーンな次世代ユニットとして、世界中から注目を浴びているのは周知の通りだ。
そして2009年、マツダは公道走行試験を経た『プレマシーハイドロジェンREハイブリッド』の国内リース販売を発表した。東京オートサロン会場に車両を展示した。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090115-00000015-rps-ind
※写真あり
2009/01/15 09年原油価格 40ドル台で安定 米EIA、57%下落見通し(フジサンケイ ビジネスアイ)
今年の原油価格は現状レベルで安定−。米エネルギー省エネルギー情報局(EIA)が13日まとめた「短期エネルギー見通し」の中で、こんな予測が明らかになった。EIAでは、指標となる米国産標準油種(WTI)の2009年の平均価格を1バレル=43.25ドルと予想し、08年の同99.55ドルから約57%下落すると見込んだ。原油価格は昨年7月に1バレル= 147.27ドルと史上最高値を更新後、米国初の金融危機に伴う世界的な景気悪化で下落に転じており、この傾向が09年も続くと判断した。原油価格の見通しをめぐっては、日本エネルギー経済研究所も09年は1バレル=45〜50ドル前後と予測している。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090114-00000015-fsi-ind
※写真あり
2009/01/15 「エネルギー密度は風力の850倍」:水中にタービン、ダム不要の新水力発電(WIRED VISION)
商用としては米国初の流体タービンが、昨年12月、ミネソタ州ヘイスティングズのミシシッピ川の水中に設置された。このタービンを使えば、ダムを建設しなくとも水の流れから電力を得ることができる。
35キロワットの発電能力を持つこのタービンは、既存の水力発電ダムの下流に設置された。間もなく設置される[今年4月を予定]もう1基のタービンと組み合わせることで、このダムの発電能力を5%以上向上させることができるという。
このプロジェクトを率いる米Hydro Green Energy社(本社テキサス州ヒューストン)のMark Stover副社長は次のように語る。「われわれの技術は大規模なダム建設を必要としない。自然な水の流れを利用するだけだ。『水中の風力』と呼んでも良いが、そのエネルギー密度は風の840〜850倍だ」
これらの企業にとって問題となるのは、比較的環境負荷の小さいこれら流体力学タービンも、大規模な水力発電ダムと同じ規制をクリアせねばならないことだ。この規制のハードルゆえに、これらのプロジェクトの実現は難しい。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090115-00000004-wvn-sci
※写真あり
2009/01/15 「新エネルギー自動車」に注目、09年投資の目玉になる?(サーチナ)
昨年の原油高騰と世界金融危機の影響を受け、各国の自動車業界は売り上げが落ち込むなど、深刻な事態に見舞われている。米国のオバマ次期大統領がこのほど打ち出した、地球温暖化対策と景気回復を結び付けた「グリーン・ニューディール政策」で、世界の自動車メーカー各社は生き残りをかけ、続々と新エネルギー自動車の開発、生産に取り組んでいる。和訊が15日付で伝えた。
中国人民政治協商会議の万鋼副主席で科学技術部部長も「2008年中国グリーンエネルギー自動車発展サミットフォーラム」でこのほど、国内で新たに生産する自動車の10%を2012年までに省エネと新エネルギー自動車にするとの目標を発表した。これにより中国の自動車市場は、全体で年産1000万台、新エネルギー自動車の分野で年産100万台の規模になる見込み。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090115-00000051-scn-cn
■海外ニュース
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<その他>
●デラウェア大学、燃料電池研究センターを開設(2008/12/10)
デラウェア大学(University of Delaware)は、燃料電池の困難な課題と商業化への障害を解決するための取り組みと、燃料電池研究と実証事業に参加する機会を大学生と大学院生に提供するために、燃料電池研究センター(Center for Fuel Cell Research;CFCR)を開設した。新しいセンターは機械工学科に置かれて、工学、芸術科学、海洋環境の各学部からおよそ25名の教授を招いている。
http://www.udel.edu/udaily/2009/dec/fuelcell121008.html
※写真あり
■燃料電池関連イベント(初出後1週間を経過した情報はこちらに移動しました)
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☆水素先端世界フォーラム2009【再掲】
「世界企業の燃料電池自動車戦略、水素研究の最新報告」
◇日 時 2月4日(水)〜5日(木)
◇場 所 2月4日:ホテルオークラ福岡(福岡市博多区下川端町)
2月5日:九州大学 伊都キャンパス(福岡市西区元岡)
◇参 加 無料(レセプション参加費5,000円・希望者のみ)
◇講演内容
http://www.suiso-sentan.org/jp/pro.html
◇申込方法(1月23日(金)締切)
http://www.suiso-sentan.org/jp/reg.html
◇主 催
独立行政法人 産業技術総合研究所
福岡水素エネルギー戦略会議
福岡県
国立大学法人 九州大学
◇問い合わせ先
フォーラム事務局/(株)ICSコンベンションデザイン九州支局
TEL:092-751-3244、FAX:092-751-3250
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■燃料電池ワールド
□毎週日曜日発行
□編集・発行:燃料電池NPO法人PEM−DREAM
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