燃料電池ワールド (2006/07/16 16:33)
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□燃料電池ワールド
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■Vol.242 2006/07/16発行
◆燃料電池ＮＰＯ法人ＰＥＭ−ＤＲＥＡＭ
■ＰＥＭ−ＤＲＥＡＭニュース
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☆ピーク・オイル・その４
枝廣淳子さんが発行するメルマガ『Enviro-News from Junko Edahiro』に最近、デニス・メドウズ氏とレスター・ブラウン氏のピーク・オイルに関する記事が載りました。枝廣さんの許可を得て、４回にわたって転載します。なお、『Enviro-News fromJunko Edahiro』には質の高い最新の環境情報が載っています。関心のある方は下記からどうぞ。
※『Enviro-News from Junko Edahiro』への登録／登録解消、バックナンバーの取り出しはhttp://www.es-inc.jp/lib/mailnews/index.html
※枝廣淳子ＨＰ http://www.es-inc.jp
○「石油減少時代の到来」レスター・ブラウン
http://www.earthpolicy.org/Books/Seg/PB2ch02_ss2.htm
『仮邦題：プランＢ 2.0』（PLAN B 2.0）より 2006-６号
2004年末、原油価格が高騰し１バレル50ドルを超えると、人々が世界の石油供給は大丈夫なのだろうかと注目し始め、とりわけ、原油生産量がピークに達し減少に転じる時期（ピーク・オイル）がいつやって来るのかという問題に関心が集中するようになった。この点については、専門家の意見も大きく分かれている。しかし今では、ピーク・オイルは目の前に迫っていると考える著名なアナリストが何人もいる。
石油は、農業の機械化からジェット機飛行にいたるまで経済のあらゆる面に影響を及ぼし、21世紀の文明を形作ってきた。原油生産量が減少に転じれば、それは経済を揺るがす一大事となり、人類がこれまで経験したこともないような世界が生み出されるだろう。後世の歴史家たちはこの時代を、BPO（ピーク・オイル前）とAPO（ピーク・オイル後）と表現し、区別して表すようになるかもしれない。
原油の見通しを予測するにはさまざまな分析方法がある。なかでも、石油企業やコンサルティング会社、各国政府が大きく信頼を寄せているのは、コンピュータモデルを使って将来の原油生産量と価格を算定する方法だ。
埋蔵量と生産量の関係から将来の生産傾向をとらえるというアプローチは、米国地質調査所にも籍をおいた伝説的な地質学者、キング・ハバート氏によって、数十年前に開発されたものである。
石油生産の性質からハバート氏は、新たに発見される油田の原油埋蔵量のピークと原油生産量のピークの間には、予測可能な一定の時間差があると理論づけた。そして、米国における新たな原油の発見のピークが1930年頃だったことに注目し、同国の原油生産量は1970年にピークに達すると予測したのだ。それはずばり的中した。
２つめの方法は、世界の主要産油国を原油生産量が減少しているか増加しているかによって、２つにグループ分けするというもので、こちらはより明快だ。主要な23カ国のうち、生産量がすでにピークに達したのは15カ国、８カ国は増産中である。
すでにピークを迎えたグループには、サウジアラビア以外で唯一生産量が900万バレル／日を越える米国や、1970年に生産ピークを迎えたベネズエラ、他にも北海の産油国であるイギリスとノルウェー（生産ピークはそれぞれ1999年と2000年）などが入っている。
米国の産油量は1970年に960万バレル／日でピークに達し、2004年には44％減の540バレル／日にまで落ち込んだ。ベネズエラの産油量は1970年以来31％減少している。
原油生産のピークをまだ迎えていない８カ国の方に目を向けると、世界のトップ産油国であるサウジアラビアとロシアが他を圧倒している。2005年秋の原油生産量は、サウジアラビアが約1100万バレル／日、ロシアが約900万バレル／日であった。そのほかにかなりの増産が見込まれる国として、オイルサンドの豊富なカナダと、石油資源開発の途上にあるカザフスタンが挙げられる。残る４カ国は、アルジェリア、アンゴラ、中国、メキシコである。
このうち最も不確定要素が大きいのが、サウジアラビアだ。同国の原油生産量は厳密に言うと1980年に990万バレル／日でピークを迎えており、現在はこれを100万バレル近く下回っている。産油量の増加が見込まれる国とされてはいるものの、その根拠はただ１つ、まだ大規模な増産の可能性があるとするサウジアラビア政府の発表だ。
しかしこれとは裏腹に、専門家の間では、同国の生産量が今後、現在の水準を大きく上回るとは考えにくい、とも言われている。古くからある油田の中にはほとんど枯渇してしまったところもあり、これを補って余りあるほどの原油を新たな油田から採掘できるのか、現時点でははっきりしていない。
このように分析を進めていくと、次のような疑問に突き当たる。すでにピークを過ぎた15カ国では、原油生産量が減少しつつある。では、まだピークを迎えていない８カ国の生産量は、この減少分を補うことができるほど、実際に増加するのだろうか？
ピーク前の８カ国とピーク後の15カ国の生産能力をそれぞれ合計すると、現在のところ、ほぼ同じ量になる。しかし、前者のうちいずれか１カ国でも生産量が減少に転ずれば、世界全体の生産量も下り坂となりかねない。
原油生産の今後を予測する第３の方法は、主要石油会社の行動に注目することだ。今後の産油量増加について非常に強気な見方を示す石油会社トップも中にはいるが、各社の実際の行動を見ると、それほど楽観視している様子はうかがえない。
その証拠として挙げられるのが、主要石油会社が近年、自社株を大量に買い戻しているという事実である。例えば、2004年第４四半期に84億ドルという史上最高の利益をあげたエクソンモービル社は、100億ドル近くを自社株購入に費やしている。
シェブロンテキサコ社も、利益のうち25億ドルを自社株の買い戻しにつぎ込んだ。新たな原油発見の可能性が薄まる一方で、世界の石油需要は急速に増加している。そんな中で各社とも、自社の保有する原油の価値が今後さらに増していくことを悟りつつあるようだ。
こうした自社株買いとも大いに関係するが、2005年、原油価格が１バレル50ドルを優に超えたにもかかわらず、どの会社も石油資源の探査や開発の規模をほとんど拡大していない。ここから判断するに、石油会社もどうやら、地球上にある原油の95％がすでに発見されていると考える石油地質学者と同意見のようだ。
地質学者コリン・キャンベル氏は次のように述べる。「すでに全世界で地震探査法による念入りな調査が行われているし、地質に関する理解はここ30年で格段に深まっている。これに鑑みると、大規模な油田が今後新たに発見されるとは、極めて考えにくい」。当然、残りの５％を発見するには、莫大な費用をかけて大規模な探査や掘削を行わなければならないことになる。
このように埋蔵量が減少しているという事態は、新たに発見される原油の量と、主な石油会社の生産量との比率を見れば一目瞭然である。主要石油会社の報告のうち、2004年の原油生産量が新しく発見した原油の量を大幅に越えていたのは、ロイヤルダッチシェル、シェブロンテキサコとコノコフィリップスだった。
『地球の運命−−国家と個人を絶対的に支配する地球資源（仮題）』の著者である地質学者のウォルター・ヤンクィストの指摘によれば、世界全体では2004年、305億バレルの原油が産出されたが、新しく発見されたのは75億バレルにすぎない。
私が「枯渇心理」と呼んでいる、ある種の心理状態がいつ生じてくるのか。今後数年間の原油生産に影響を与える要素の中で、もっとも計りかねるのがそれである。
原油生産がほぼピークであることを実感すれば、石油会社や石油輸出国は手持ちのストックのやりくりを真剣に考えるようになる。生産量をわずかに減らすだけで、世界の原油価格はともすると２倍にも跳ね上がる、そういう事態が明らかになると、それぞれが保持する原油の長期的な価値はさらに一層明白になってくる。
世界の原油生産が間もなくピークに達するだろうということは、地質学上の証拠からも推測できる。石油投資銀行のシモンズ・アンド・カンパニー・インターナショナルのトップであり、業界のリーダーの一人であるマット・シモンズは、新しい油田について次のように話している。
「いい計画はもう出尽くしてしまった。資金に問題があるのではない。石油会社がすばらしい油田計画をもっているのなら、既に計画に着手しているはずだ［つまり新油田を開発中のはず］」
石油業界での勤務経験があり、現在はプリンストン大学に在籍している高名な地質学者ケネス・デフェーイェスは、2005年に出た著書『脱石油（仮題）』の中で、「個人的見解だが、ピークは2005年の後半あるいは2006年初頭の数ヶ月のうちに訪れるだろう。」と述べている。ウォルター・ヤンクィストとイラン国営石油会社のA.M.サムサン・バフティアーリーも、ともにピーク・オイルは2007年と予測している。
サウジアラビア国営石油会社アラムコの深鉱開発責任者を先ごろ退いたサダード・アル・フセイニ氏の指摘によれば、世界の原油需要は、年々少なくみても200万バレル／日という勢いで成長している一方で、既存の油田からの産出量は400万バレル／日以上減少している。
つまり新たな油田から、これをカバーする以上の量を産出しなくてはならないというわけだ。「これではまるで２年に一度新しいサウジアラビアの誕生が必要になるようなものだ。持続可能とはとても言えない。」と氏は語った。
この文章の出典は、レスター R ブラウンの著書「Plan B 2.0：ストレス下にある地球と混乱する文明を救う」（ニューヨーク：W.W.Norton & Company 2006年）の第２章「オイルピークの先にあるもの」より。ウェブ上では、下記のアドレスから参照可能。www.earthpolicy.org/Books/PB2/index.htm
さらなるデータや情報源については、ウェブサイトwww.earthpolicy.org をご覧いただくか、jlarsen@earthpolicy.orgまで英語でご連絡ください。
■ＷＥＢ ＬＩＮＫ ＮＥＷＳ
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06/07/10 サウジ、水蒸気注入法で原油採掘量が大幅増の可能性＝米紙（ロイター）
［ニューヨーク ９日 ロイター］ 米シェブロン<CVX.N>とサウジアラビア当局者は、重油の油田に水蒸気を圧力注入するスチーム・インジェクション法のパイロット・プロジェクトについて、初期の試験結果は有望なもので、この方法によりサウジの採掘可能な埋蔵量が「数百億バレル規模」で増加する可能性があると発表した。１０日付ウォール・ストリート・ジャーナル（ＷＳＪ）紙が伝えた。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20060710-00000414-reu-int
06/07/11 ＧＭとの共同事業 トヨタ、見直しも（産経新聞）
米ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）と日産自動車・仏ルノー連合との提携交渉が１４日にも本格化するのを前に、トヨタ自動車の動向に注目が集まっている。トヨタはＧＭと共同事業を展開、提携協議の行方次第ではＧＭとの関係見直しに発展する可能性もありそうだ。
ＧＭとトヨタは燃料電池車の共同研究を３月に打ち切ったが、高度道路交通システム（ＩＴＳ）など安全技術分野の研究契約は２００８年３月まで残っている。ただ、トヨタは「共同研究内容がＧＭ以外に漏れるのは良くない」（幹部）としており、生産分野での協業がなくなれば、一気に関係縮小に向かう可能性もある。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20060711-00000008-san-bus_all
06/07/13 「株式」 チノー(6850)−個別銘柄ショートコメント（フィスコ）
堅調。ＣＳが紹介レポートをリリース、燃料電池とエタノール事業に注目としている。燃料電池関連では発電評価試験装置の受注が拡大しているもよう。エタノール関連では北米のエタノール精製プラント向けに赤外線多成分計が増販の模様と。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20060713-00000013-fis-biz
06/07/13 とうもろこしや大豆を燃料とするのは非現実的--全米科学アカデミー会報で発表に（CNET Japan）
全米科学アカデミー会報（Proceedings of the National Academy of Sciences：PNAS）が作成した新たな報告書によると、とうもろこしや大豆から作られたエタノールだけではエネルギー危機を解決することはできないという。
2005年に米国で生産されたとうもろこし全てがエタノール産出のために費やされたとしても、同国で必要とされるガソリン量のうち12％しか供給できないと、同報告書には書かれている。もし大豆作物が燃料として消費されても、米国のディーゼル需要の9％を供給するに過ぎない。またこれらの作物を燃料として使用する量が目に見えて増えるということは、米国における食料供給が減少することも意味する。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20060713-00000010-cnet-sci
06/07/14 ドコモ、燃料電池を利用したFOMA用小型充電器を試作（＋D Mobile）
NTTドコモとアクアフェアリーは7月14日、世界最小サイズ（2007年7月現在）のPEFC型燃料電池を利用したFOMA用の充電器を試作し、その動作検証に成功したと発表した。
今回試作した充電器は、アクアフェアリーが持つPEFCの技術と、ドコモのFOMA共通充電仕様に準拠した充電回路の技術を融合したものだ。アクアフェアリーの独自技術である、水から水素を発生させる水素発生剤や、薄膜成型技術を用いた発電セルなどが利用されている。
このPEFC方式の充電器は発電効率が非常に高い点が特徴で、2005年7月6日に発表した富士通研究所と共同開発したDMFC方式の燃料電池と比較して、サイズは4分の1以下で、2倍以上の出力を実現している。その結果、3.6ボルト、800ミリアンペアアワー（mAh）のリチウムイオン充電池を搭載したFOMA端末であれば、ACアダプタを接続した際と同程度の時間で、3回以上充電できるという。
ドコモはワイヤレスジャパン2006でこの燃料電池充電器を試作品を展示する。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20060714-00000082-zdn_m-sci
06/07/15 手つかず北極圏石油大手が狙う 埋蔵量サウジの４割 原油高騰でコスト吸収（フジサンケイ ビジネスアイ）
欧米の石油大手が、手つかずで残されている北極海の油田開発に相次ぎ乗り出す。北極海と沿岸には、世界最大の産油国であるサウジアラビアの石油埋蔵量の４割に当たる１０８０億バレルの存在が確認されている。極寒地での油田開発は高度な技術が必要だが、イスラエル軍によるレバノン攻撃など中東情勢混迷で、原油価格が過去最高の１バレル＝７８ドル台に乗せるなど市況高騰が続き、開発コストをカバーできる価格水準にあると判断した。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20060715-00000009-fsi-bus_all
06/07/15 「バイオエタノール、利点少ない」米大学が分析（読売新聞）
【ワシントン＝増満浩志】ガソリンの代替燃料として米政府が利用拡大を目指すバイオエタノールは、大豆から作るディーゼル油に比べてエネルギー効率が悪く、環境への負担も大きいことが、米ミネソタ大チームの分析でわかった。代替するのがガソリンと軽油という違いはあるものの、研究チームは「トウモロコシから作る現在のエタノールには、利点は少ない」と指摘している。分析結果は米科学アカデミー紀要電子版に掲載された。
研究チームは、トウモロコシからエタノールを作る場合と、大豆ディーゼル油を作る場合について、栽培から加工までに必要なエネルギー量を計算。できた燃料を使って発生するエネルギー量と比較した。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20060715-00000112-yom-soci
■海外ニュース（６月ー４）
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＜定置用電源＞
●フュエルセル・エナジーがＮＴＴにユニットを販売 (2006/06/26)
フュエルセル・エナジー社（FuelCell Energy, Inc.）はアジアの代理店である丸紅を通して、ＮＴＴに２５０ｋＷ級ダイレクト「Direct FuelCellィ ;DFCィ」発電プラントを販売した。この燃料電池は、日本の北部にある仙台市の大学や福祉施設、中学や下水処理場に信頼できる基幹電源を供給する電気供給システムが組み込まれる。仙台市のＤＦＣ発電プラントは、燃料電池ユニット、太陽光発電とガスエンジン熱電併給システム
から成る９４０ｋＷ級高品質発電システムの一部である。高効率のＤＦＣ発電プラントは、消費者によって安定した基幹電源を提供するために使われ、また、燃料電池からの排熱は屋内の温水として使われる。
http://www.fce.com/
●南極科学ステーションに燃料電池を設置するセルクラフト (2006/06/14)
セルクラフト社（Cellkraft）はオーストラリア南極局（Australian AntarcticDivision）から、南極のモーソン基地の近くの科学ステーションに２３０Ｖの交流電力を供給するために完璧な燃料電池システムの注文を受けた。システムは２００６年１０月末に配送される。
http://www.cellkraft.se/nyheter/en_main.shtm#060614
＜ポータブル／バックアップ電源＞
●ヴォーラーエナジーが新しい充電器を発表 (2006/06/29)
ヴォーラーエナジー・グループ（Voller Energy Group PLC）は、さまざまな電池に充電するよう設計された燃料電池自動充電器「Fuel Cell ABCェ」を発表した。「Fuel Cell ABCェ」は、iPod、（普通の壁のコンセントを経由する）ノートパソコン、そして（普通のシガーライター・ソケットを経由する）携帯電話を同時に充電できる。
http://www.voller-energy.com/downloads/
●HELBIOとトロピカルが新しい燃料電池システムを発表 (2006/05/11)
HELBIO社（HELBIO S.A. Hydrogen & Energy Production Systems）とトロピカル社（Tropical S.A.）は、余暇活動と遠隔用製品のような非送電網製品のために設計された新しい携帯用燃料電池システムを発表した。新しいＨＴ１０００は、０．５から１．５ｋＷの電力を供給でき、お湯を提供できるように熱電併給で操作できるように設定されている。ＨＴ１０００は、来年の早い時期に商業化されることが期待されている。
http://www.helbio.com/Press%20Release/Press_Release_HT1000_EN.pdf
※HELBIO社（HELBIO S.A. Hydrogen & Energy Production Systems） ギリシャの定置用・携帯用燃料電池メーカー。ＥＵの水素・燃料電池ジョイント・テクノロジー・イニシアティブ（ＪＴＩ）のメンバー。
＜燃料／改質器／貯蔵＞
●ＤＯＥは水素・燃料電池技術諮問委員会のメンバーを指名 (2006/06/20)
エネルギー省は、水素・燃料電池技術開発に関わる問題をエネルギー長官に助言する新しい水素・燃料電池技術諮問委員会の２５名の委員を指名した。委員会は、水素に関する安全性、経済性、環境面での問題について、ＤＯＥのプログラムと活動に関して長官に助言を行う。
http://www.energy.gov/news/3758.htm
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