燃料電池ワールド (2006/03/03 09:39)
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□燃料電池ワールド
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■Vol.225 2006/03/01発行
◆燃料電池ＮＰＯ法人ＰＥＭ−ＤＲＥＡＭ
※メールの送受信ができなくなり、回復に時間がかかり遅れました。
■燃料電池関連イベント
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☆ＳＳＫセミナー
◇テーマ
２００６年１月 再生可能エネルギー法 施行
中国のエネルギー・環境法規制整備と日本企業のビジネスチャンス
http://www.ssk21.co.jp/seminar/S_06067.html
◇日 時 ３月７日（火） 午後２時〜５時
◇会 場 虎ノ門パストラル（港区虎ノ門４−１−１）
◇講 師
＜１＞中国におけるエネルギービジネス関連の環境法と規制整備状況（株）ＮＴＴデータ経営研究所 i-community戦略センター
コンサルタント 王 長君 氏
＜２＞中国の新エネ・省エネ政策と日本企業のビジネスチャンス
特に、新エネルギー、ＥＳＣＯ事業を対象として、日本事業者が参入するポイントとは？
ＵＦＪ綜研(上海)有限公司 環境・エネルギーチーム
シニアコンサルタント 青野 雅和 氏
◇受講料 29,800円（消費税込）
◇主 催 株式会社 新社会システム総合研究所
◇申し込み 下記ＵＲＬよりお申込み・お問い合わせ下さい
http://www.ssk21.co.jp/seminar/S_06067.html
☆愛知県新エネルギーフォーラム
―燃料電池が創る水素エネルギー社会の展望―
◇日時 ３月１７日（金）13:30−16:40
◇開催場所 産業技術記念館・大ホール（名古屋市西区）
◇主催 愛知県、中部経済産業局、（独）NEDO技術開発機構
◇後援 環境パートナーシップ・CLUB（EPOC）、（財）科学技術交流財団、日本水素エネルギー産業会議
◇入場 無料
◇プログラム（予定）
・基調講演 柏木孝夫氏（東京農工大学大学院教授）
「新エネルギービジネスの新たな展望」
・パネルディスカッション
「水素エネルギー・燃料電池の新しい展開」
コーディネーター 架谷昌信氏（愛知工業大学教授、名古屋大学名誉教授）パネリスト 金田武司氏（ユニバーサルエネルギー研究所代表取締役）
高須芳雄氏（信州大学教授）
藤堂安人氏（日経BP社 執行役員）
堀美知郎（大同工業大学教授）
◇申し込み方法（3月14日締め切り）
「３月１７日・新エネフォーラム」のタイトルで、団体名、所属、電話番号、氏名（役職）をご記入の上、下記アドレスまでお申し込み下さい。
E-mail：sangyo@pref.aichi.lg.jp（愛知県産業労働部産業技術課）
◇問い合わせ先
愛知県産業労働部産業技術課 次世代エネルギー・指導グループ（早川・一色・梶田）TEL 052−954−6351（ダイヤルイン）
■ＰＥＭ−ＤＲＥＡＭニュース
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☆「平成１７年度定置用燃料電池大規模実証事業報告会」報告
標記の報告会が２月２３日、４００人余を集めて経団連ホールで行われた。この事業は、平成１４〜１６年度にかけて行われた定置用燃料電池実証試験を受けて、１７
〜１９年度までの３年間行われる。今回はその最初の報告会である。定置用燃料電池実証試験では全国３３カ所に設置して、さまざまな環境下における燃料電池コージェネレーションシステムの運転試験と家庭用燃料電池の系統連結時の影響評価試験が行われた。発電効率と熱回収効率が向上して、家庭用燃料電池の性能が実用レベルまでに仕上がったことが確認された。
大規模実証試験では、１９年度のシステム製造価格１２０万円／台を目標に、大規模な実証データの研究開発へのフィードバックを行い、大量生産へのステップアップ、ラーニングカーブの検証を実施する。１７年度は２５億円をかけて全国に当初計画を上回る４８０台を設置した。１８年度は３３億円の予算で、設置台数はさらに拡大される。
今回の報告会のデータは、９月３０日に完了した第１期分１７５台の１０〜１２月までの運転記録を元にしている。冬場に向かう３カ月間だが、一次エネルギーやＣＯ２の削減率などが数字で示され始めた。 来年の報告会では年間のデータが示されるだろう。また、故障は全体では１３７回起き、燃料処理装置が５５回で４割を占めた。次いで、水供給装置（２５回）、制御装置（２４回）となっている。
数年前に運転の制御について、効率と耐久性に関するシステム的な考え方が違うことからＤＳＳ（毎日起動停止）運転か、それとも停止させない連続運転かで東京ガスと大阪ガスが張り合っていた。当時、話を聞くとそれぞれに根拠があり、実際にはどうなるんだろうと興味があったので、今回のデータが楽しみだった。公表された稼働状況のデータでは連続運転しているケースもあるが、運転を停止するケースもあり、当然だが設置した家庭の状況に合わせた運転が行われていた。東京ガスは、「ＤＳＳは必ずしも毎日動くものではなく、動く日もあり動かない日もある」と言っていた。
はっきりしたことは、燃料電池の稼働は熱需要に左右されるシステムになっているので、「湯需要が多いと燃料電池の負荷率は高くなり、高効率な発電運転がされる。結果として熱回収率は高くなり、総合エネルギー効率も高くなる」ことが実証された。だが、「設置の条件として電気の使用量が最低でも３００Ｗはあること」というような話も漏れ伝わってきて、運転制御には各社で共通しているところと違うところがあるようだ。まだとば口のところなので、家庭用燃料電池の姿がよく分かるデータが蓄積され、公表されることを期待したい。
実施者の成果報告は東京ガスと新日本石油が行ったが、参加していた内閣府の方が「メーカーの宣伝の場ではない。実証の課題は何か、見つけられたのか、それをどうするのか、という報告がない。この事業は科学技術予算を使っている。税金を使っていることを認識して欲しい」と発言した。この報告会には普通の市民は参加していない。事業の関係者や研究者、仕事上関心のある人や動員された人がほとんどだ。だから仲間内の意識が無意識に働くのかもしれない。質問がほとんど出ないのも見慣れた風景だった。
こうした報告会でいつも疑問に感じていたことを少し書きたい。報告は皆パワーポイントを使って行うので、そのデータが事前に印刷されて参加者に配られる。新エネルギー財団のホームページにはこうした報告会での発表データは載せていないので、それが欲しくて参加する。だが、発表に使われたデータのすべてが冊子に掲載されているわけではない。企業の報告では実測データを載せていないことがしばしばある。今回もそうだった。
そのためにどういうことが起きるかと言えば、こっそりと録音したり、しゃかしゃか撮影する人が出ることになる。性能のいいデジカメならフラッシュは要らない。この報告会はどうか分からなかったが、普通なら撮影や録音は禁止しているだろう。それでもする人はする。自分もしていいのなら遠慮なくするだろう。では、参加者のかなりの人々がしだしたらどうなるだろう。だから、はっきりと禁止していなくても聞いてみると断られるのだ。
今回の報告書はめずらしくオールカラーなので、とても見やすい。パワーポイントは色が使えるので情報の量と質がよくなるのだが、それをスミ１色で印刷すると赤系統の色は黒くなるので、文字が読めなくなることがしばしばある。制作者はそういうことまで意識せずに好きな色を使うので仕方がないことだが、それでもその情報が載っている方が助かる。なぜデータを抜かすのだろうか。
それはそれとして、基調講演を行った経済産業省の安藤晴彦氏は、この大規模実証事業は手作りだった燃料電池をものづくりへと進め、量産化の標準作りをしている、と話した。コスト削減のために、家庭用燃料電池システムで使われる補機類の共通仕様リストを作成・公表して、中小企業のビジネスチャンスにつなげようとしている。こうした作業の中で企業の内向きな体質とぶつかり、その壁を崩して新しい企業の在り方を作りだしているとも報告された。燃料電池は１社だけで事業化できるものではない。イコールパートナーの関係と言っていたが、そうしたドラマの部分の話も企業から聞けるようになりたいものだ。
■ＷＥＢ ＬＩＮＫ ＮＥＷＳ
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06/02/24 早稲田とも包括連携＝研究開発、社会貢献活動で―日産（時事通信）
日産自動車は24日、自動車技術に関する研究開発や社会貢献活動などで、早稲田大学と包括的に連携すると発表した。同社が大学と包括連携するのは横浜国立大学に続き2件目。現在行っている燃料電池技術などの共同研究や、人材の相互派遣をさらに促進する。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20060224-00000179-jij-biz
06/02/24 ハイビスカス使い太陽光発電 南丹高生が亀岡小で実験教室（京都新聞）
環境に優しいエネルギーシステムを小学生たちに伝えようと、京都府亀岡市の南丹高（馬路町）の生徒たちが亀岡小（内丸町）で２４日、同小の児童たちにフィルムケースやハイビスカスの花を使って太陽光発電や燃料電池の仕組みを紹介する実験教室を開いた。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20060224-00000062-kyt-l26
06/02/27 ＦＣと水素システム実用化、来年度から大阪で実証実験（日刊工業新聞）
水素社会へ向けた事業化の実証が０６年度から５年間、大阪で始まる。燃料電池（ＦＣ）駆動の車いす、２輪車といった小型移動体やＦＣ軽自動車の走行実証をはじめ、供給のための水素ステーションを設置。近隣の公共建屋に水素をパイプラインで供給し、定置型ＦＣで実用化する。国が０５年度まで東京・横浜エリアで進めたＦＣ車の走行実証（ＪＨＦＣ）を踏まえ、ＦＣと水素システムの実用化に向けた新たなプロジェクトとなる。
おおさかＦＣＶ推進会議がバックアップする。近畿経済産業局、大阪府、大阪市や岩谷産業、大阪ガス、ダイハツ工業などがメンバー。ＦＣ車いすは栗本鉄工所が製作して導入する。マツダの水素自動車も走行する。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20060227-00000013-nkn-ind
06/02/27 燃料電池バス営業運行 トヨタなど中部空港近くで（共同通信）
トヨタ自動車と日野自動車は２７日、両社が開発した、水素と酸素の化学反応で発電して走る究極の低公害車とされる燃料電池バス「ＦＣＨＶ−ＢＵＳ」を３月９日から２２日まで、中部国際空港周辺で地元バス会社の協力により営業運行する、と発表した。
昨年開催の愛知万博（愛・地球博）で会場間輸送に利用したバス１台を、愛知県半田市のバス会社「知多乗合」に貸与。中部国際空港に近い名古屋鉄道常滑駅−知多半田駅間を１日１往復する。今後は、同空港と近隣駅との間や空港内の乗客輸送などにも運行範囲を拡大する計画という。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20060227-00000137-kyodo-bus_all
06/02/27 バイテクで藻類を「化学工場」として利用（WIRED）
カリフォルニア大学バークレー校の研究者たちが、光合成を利用して大量の水素を生成する技術の基盤を担う藻類の変異株を作成することに成功した。ただし実用化にはさらなる改良が必要だ。
この研究は植物生理学者のアナスタシオス・メリス教授を中心に進められたもので、まだ正式に発表されていない。だが、この変異株の持つ性質が確認されれば、藻類をいわば化学工場として利用し、水素だけでなくバイオディーゼルから化粧品におよぶ幅広い製品を作らせる道が開かれることになる。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20060227-00000003-wir-sci
06/02/28 ＧＭとの燃料電池車プロジェクト、継続には共通目標の合意必要＝渡辺トヨタ社長（ロイター）
［ジュネーブ ２７日 ロイター］ トヨタ自動車の渡辺捷昭社長は２７日、ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）と１９９９年から進めている燃料電池車プロジェクトについて、続けるなら共通な目標で合意する必要がある、との認識を示した。ジュネーブ自動車ショー開幕前日の夕食会の場で、記者団に述べた。
３月に期限を迎えるＧＭとの共同プロジェクトが破たんの危機に瀕している可能性を問われた渡辺社長は、継続する方針だが、現在は契約更新時期にある、と答えた。懸案は何か、との問いには、解決しなければならない問題や課題はない、としたうえで、プロジェクトの共通の目標を見出すことが問題、と指摘した。
先週、朝日新聞は、トヨタとＧＭが、次世代の燃料電池車開発に向けた共同研究を３月末で打ち切る方針を固めた、と報じていた。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20060228-00000739-reu-bus_all
06/02/28 DJ-フュエルセル、米エネルギー省から8500万ドルの契約獲得（ダウ・ジョーンズ）
ニューヨーク(ダウ・ジョーンズ)燃料電池開発を手掛ける米フュエルセル・エナジーは27日、石炭をベースにした燃料電池システムの開発に関するおよそ8500万ドルの契約を米エネルギー省から獲得したと発表した。
同社は10年間で100メガワットあるいはそれ以上の電力システムを開発するのが目的。同システムでは石炭エネルギーを転換し電力効率を従来の平均35％から少なくとも50％に改善させることが要求される。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20060228-00000017-dwj-biz
06/03/01 中国の風力発電急増 規模で日本を追い抜く（共同通信）
昨年１年間で中国の風力発電の規模が前年から６５％も増加、総発電容量で日本を上回ったことが、業界団体の世界風力エネルギー協会（ＧＷＥＣ、本部・ベルギー）の１日までのまとめで分かった。
普及に向けた法整備などによって中国や米国で建設が進む一方、日本の風力発電は伸び悩みが目立ち、専門家の中には「強力な推進策を導入しなければ、日本は世界の流れから取り残される」との指摘も出ている。
ＧＷＥＣによると、風力発電は昨年１年間にインドや中国などアジアで急増。特に中国では６５％も増え、総容量が１２６万キロワットに達した。これに対し、日本での新設は２９万キロワットにとどまり、総容量は１２３万キロワットと中国に抜かれた。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20060301-00000052-kyodo-soci
06/03/01 風力発電：推進で意見広告、反対グループは署名活動へ−−出雲 ／島根（毎日新聞）
出雲市の島根半島に計画中の国内最大級の風力発電所をめぐる賛否の動きが活発になってきた。建設推進派の地元商工６団体は２８日の地元紙に早期建設を訴える意見広告を掲載。反対グループは今月末にも組織を発足させ、署名活動などに乗り出す。風力発電所の景観への影響を審議する県景観審議会は８日に開かれる。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20060301-00000236-mailo-l32
■海外ニュース（２月ー３）
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＜輸送＞
●アストリスは燃料電池ゴルフカートを供給 (2006/01/23)
アストリス・エナジー社（Astris Energi Inc.）は、クイーンズＲＭＣ燃料電池研究所（Queen's-RMC Fuel Cell Research Centre ；FCRC）、クイーンズ燃料電池チーム（Queen's Fuel Cell Team ;QFCT）とプロジェクトを始めた。ＱＦＣＴは、アストリス社のPOWERSTACKェ MC250をベースとしたゴルフカートに動力を供給するために燃料電池システムを開発している。
http://www.astris.ca/NE/NE10.php?item=1138033244
＜定置用電源＞
●ＦＣＥはシャープに１ＭＷユニットを販売(2006/01/24)
フュエルセルエナジー社（FuelCell Energy, Inc.）のアジア代理店である丸紅株式会社は、先進的な薄型テレビを製造している日本のシャープ株式会社の製造工場に、電気と高品質な熱を提供するために１メガワット（ＭＷ）級Direct FuelCellィ ;DFCィ発電プラントを販売した。ＤＦＣ発電プラントはシャープの亀山工場に供給され、基幹電源需要の一部と吸収冷却方式の空調のために副産物の熱を提供する。
http://www.fce.com/#
＜ポータブル／バックアップ電源＞
●サンディアとシャープが協定に署名(2006/01/23)
サンディア国立研究所（Sandia National Laboratories）とシャープ株式会社はこのたび、携帯電源製品のための先進的な燃料電池を含めた再生可能な代替エネルギー技術で協力する研究開発協力協定（Cooperative Research and DevelopmentAgreement ;CRADA）に署名した。サンディアとシャープ間の広範なパートナーシップは、エネルギー技術――具体的に言うと太陽光発電と燃料電池――に焦点を当てているが、当面の焦点はＰＤＡのような携帯電源製品である。それは、ノートパソコンや携帯電話、ＰＤＡなどの消費電力を発電するためにダイレクトメタノール燃料電池を使うことである。
http://www.sandia.gov/news-center/news-releases/2006/renew-energy-batt/sharp-agreement.html
＜燃料／改質器／貯蔵＞
●水素製造機をノースダコタ、ロシア、そしてスペインに提供するハイドロジェニックス (2006/01/12,20,31)
ハイドロジェニックス社（Hydrogenics Corporation）はベイスン・エレクトリックパワー・コーポラティブ（Basin Electric Power Cooperative）と、ノースダコタ州マイノットに設置する電解槽による水素供給ステーションを提供する契約を獲得した。コア電解槽モジュールに加えて、ハイドロジェニックス社は契約の一部として、圧縮、貯蔵そしてディスペンサー設備と同様にコア電解槽モジュールを提供している（原文どおり）。ステーションは、水から水素を作り出すために風力発電を使う水素供給ステーションとして米国で最初のものである。
ハイドロジェニックス社はまた、ロシアのノボシビルスクにある国営企業 OAONSCHKにオンサイト電解槽のHySTATェ-A水素プラントを提供した。２４０ノルマル立方メートル／時の水素製造機によって供給される高純度の水素は、原子力発電所の化学過程で使われる。設置と試運転は２００６年春に予定されている。
スペインではガス・ナチュラル社（Gas Natural）が、Sotavento Galiciaウインドファームで６０ノルマル立方メートル／時の水素を作るハイドロジェニックス社のHySTATェ-A水素ステーションを使う。この水素は内燃機関発電機の燃料として使われ、電力網に電気を供給する。
http://www.hydrogenics.com/ir_newsdetail.asp?RELEASEID=184257
http://www.hydrogenics.com/ir_newsdetail.asp?RELEASEID=184896
http://www.hydrogenics.com/ir_newsdetail.asp?RELEASEID=186066
※ベイスン・エレクトリックパワー・コーポラティブ（Basin Electric PowerCooperative） 総発電量 3,373 メガワットの発電所を持ち、米国ノースダコタ州ビスマルクに本社を置く民間会社。
＜燃料電池コンポーネント＞
●P+Eが水素分離膜の製品ラインナップを発表 (2006/01/19)
パワー＋エナジー社（Power+Energy, Inc. ;P+E）は、改良された燃料の流れから硫黄分を許容して除去するモデルを含んだ商業的な水素分離膜の製品ラインナップを発表した。パラジウム合金膜をベースにした新しい膜の構造は、混合ガスの流れから水素の回収効率が最大になるように特別に設計されている。これらのセパレータは、メタノール、エタノール、天然ガス、プロパン、アンモニア、ガソリンまたはディーゼル燃料を含む燃料改質装置と結合されるように設計されている。
http://www.purehydrogen.com/news_documents/press_release_01-19-2006.html
＜その他＞
●ＧＴＩがＪＰ８を使うＳＯＦＣのデモンストレーション(2006/01/16)
ガステクノロジー研究所（Gas Technology Institute ;GTI）は、硫黄分を６００
〜７００ｐｐｍ含んでいる実際の軍用兵站燃料（ＪＰ８）を使った大電流密度の固体酸化物型燃料電池（ＳＯＦＣ）の操作デモンストレーションを行った。この仕事は、米国陸軍技術者研究開発センター（U.S. Army Engineer Research and DevelopmentCenter）の建設工学研究所（Construction Engineering Research Laboratory）の元で、米国国防省を通して資金が提供されている。
http://www.gastechnology.org/webroot/app/xn/xd.aspx?it=enweb&xd=6newsroom%5C2006%5Csofconjp8.xml
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■燃料電池ワールド
□毎週水曜日発行
□編集・発行：燃料電池ＮＰＯ法人ＰＥＭ−ＤＲＥＡＭ
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