燃料電池ワールド (2005/12/18 21:23)
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□燃料電池ワールド
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■Vol.217 2005/12/18発行
◆燃料電池ＮＰＯ法人ＰＥＭ−ＤＲＥＡＭ
前号（１１月３０日）で、「しばらくの間、発行が遅れる状態が続きそうです。発行日は毎週水曜に固定しますので、ご了承ください」と書いた途端に予測がはずれて、今日まで２週間、メルマガを発行できませんでした。昨日でエコプロダクツ展も終わり、ようやく通常に戻ったので、年内に元の状態に戻そうと思います。今週はＷＥＢＬＩＮＫ ＮＥＷＳがたまったので、その特集にします。
■ＷＥＢ ＬＩＮＫ ＮＥＷＳ
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05/12/01 郡山市立河内小学校：もし石油が枯渇したら？−−新エネ教育 ／福島（毎日新聞）
◇ハイブリッド・ソーラーカーを開発した小原宏之教授を招き
省エネルギー教育に取り組んでいる郡山市立河内小学校（羽川昌広校長）で３０日、太陽電池と燃料電池で走る「ハイブリッド・ソーラーカー」の開発経緯などを聞き、新エネルギーを学ぶ授業が行われた。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20051201-00000059-mailo-l07
05/12/02 「株式」 ＮＥＣ(6701)−個別銘柄ショートコメント（フィスコ）
しっかり。米国株高が追い風になっているほか、カーボンナノホーンの量産化可能な新装置を開発との報道も材料視されているようだ。燃料電池向けなどへの実用化期待が先行する展開に。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20051202-00000017-fis-biz
05/12/03 【リリース・電気機器】ＮＥＣ、高純度カーボンナノホーンの量産技術確立とサンプル提供開始（日刊工業新聞）
カーボンナノホーンは、直径２ｎｍ程度の微細なＰｔ（白金）粒子を均質に担持できるため、燃料電池用触媒電極への応用が期待されています。また、直径１〜２ｎｍ程度の小さな孔をあけたカーボンナノホーンは、米国エネルギー省（ＤＯＥ）基準を上回る大量のメタンガスを吸蔵することができます。さらに、Ｇｄ（ガドリニウム）等の金属やフラーレン（Ｃ６０）等の分子をカーボンナノホーンの先端付近に内包することができるなど、その特異な構造に由来する様々な優れた特長が注目されています。このため、カーボンナノホーンは燃料電池への応用や、ガス貯蔵や大容量キャパシタなどのエネルギー応用など、様々な分野への応用が期待されています。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20051203-00000207-nkn-ind
05/12/03 東邦ガスの「熱電併給」好調 ４年で出力２・６倍（中日新聞）
【愛知県】東邦ガスが手掛けるガスコージェネレーション（熱電併給）システムの利用が拡大している。製造工場向けを中心に、電力の総出力規模は４年間で約２・６倍になった。背景には、企業や地域社会による地球温暖化防止に向けた環境対策の取り組み強化がある。
ただ、同社産業エネルギー営業部は「伸び率は今がピーク。病院、大学などの民生用の需要は、ほぼ一巡した」としており、工場向けを中心に今後も導入を促進できるかが課題だ。一方、ケタ違いの電力出力規模を誇る中部電力は、ガスコージェネレーションの拡大を社内報で紹介。「販売電力量の減少につながり、当社の経営をおびやかす要因」と、引き締めを図っている。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20051203-00000015-cnc-l23
05/12/05 欧州、削減目標達成にめど 京都議定書会議に報告（共同通信）
【モントリオール（カナダ）５日共同】欧州連合（ＥＵ）欧州委員会は５日までに、英国やドイツなど１５カ国を合わせた２０１０年時点の温室効果ガス排出量が１９９０年比マイナス９・３％となり、京都議定書の削減目標が達成できる見通しだとの報告書をまとめた。
ＥＵの削減目標は同年比マイナス８％。今年から始まった二酸化炭素（ＣＯ２）の排出量取引制度に加え、自然エネルギー導入や省エネ推進などで、最大で０３年の排出量の約１２％に相当する４億９０００万トン（ＣＯ２換算）が削減可能としている。
取引制度や環境税など強力な温暖化防止政策も功を奏した結果で、ディマス欧州委員（環境担当）は「ＥＵは経済成長を維持しながら削減を進め、議定書の約束を現実のものにしつつある」と強調している。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20051205-00000156-kyodo-soci
05/12/06 炭素ベースの燃料電池技術を開発（WIRED）
映画『バック・トゥ・ザ・フューチャー』の中で、マッドサイエンティストのドク・ブラウンは、タイムマシンに改造した『デロリアン』の動力源として、コーヒーかすなどの生ゴミを使っていた。タイムトラベルはいまだにSFの中の話だが、炭素をベースとした燃料電池は科学の世界では現実になろうとしている――これで映画と同様の展開がますます現実味を帯びてくるかもしれない。
カリフォルニア州に本部をおく非営利独立研究機関『SRIインターナショナル』は11月、炭素を直接電気に変える燃料電池技術(直接カーボン燃料電池、DCFC)を開発したと http://www.sri.com/news/releases/11-11-05.html 発表した。このプロセスによるエネルギー変換効率は70％で、従来の石炭火力発電の2倍にあたると、SRIの
http://www.sri.com/about/managers/dubois.html ラリー・デュボア副会長(物理学部門担当)は説明している。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20051206-00000001-wir-sci
05/12/06 ＣＯ２削減は経済にプラス 米加州などの実績を報告（共同通信）
【モントリオール（カナダ）６日共同】二酸化炭素（ＣＯ２）など温暖化ガスの排出削減は、経済の負担になると考えられているが、実際には経済にプラスになった−。米カリフォルニア州とブラジル・サンパウロ州の実績を基にしたこんな報告書を米スタンフォード大などがまとめ、カナダ・モントリオールで５日、発表した。
カリフォルニア州の場合、再生可能エネルギーの推進をはじめとする１９７０年代からの積極的な対策の結果、住民１人当たりの現在の温暖化ガス排出量は年間約１２トンと、米国平均（約２３トン）の半分になった。一方、建物のエネルギー効率向上という対策だけみても、２００３年までに約５６０億ドルが節約できたという。一方、サンパウロ州は、ガソリンにエタノールを混ぜる対策により０３年のＣＯ２排出を７００万トン近く減らした上、消費者が支払う燃料費を約７５億ドル節約するのに成功した。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20051206-00000191-kyodo-soci
05/12/07 国際線のＣＯ２、３０年で倍増 議定書の規制対象外（共同通信）
【モントリオール（カナダ）６日共同】国際線の航空機から１年間に排出される二酸化炭素（ＣＯ２）の量が、便数の増加でここ３０年間でほぼ倍増し、２００２年には世界で日本の総排出量の約４分の１に相当する年間約３億５４００万トンに達したことが、国際エネルギー機関（ＩＥＡ）の集計で６日、分かった。
排出は今後も増加し、地球温暖化を一層加速することが懸念されるが、航路関係国間で削減義務を配分する難しさなどから、京都議定書の規制の対象外。今後の「ポスト京都」の温暖化交渉で大きな焦点になりそうだ。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20051207-00000024-kyodo-soci
05/12/07 家庭用燃料電池に本格参入 トヨタ、数年内実用化へ（共同通信）
トヨタ自動車は７日、グループの部品大手アイシン精機と提携し、家庭用燃料電池事業を新規事業の重点分野に位置付け、数年内の実用化を目指して本格開発に乗り出したことを明らかにした。
世界に先駆け販売した燃料電池車に続き、家庭用の燃料電池事業にも本格参入し、同社の主要事業である自動車、住宅の両分野で環境技術をアピールする。家庭用燃料電池事業には松下電器産業、東芝などの大手電機メーカーが参入しており、業態を超えた開発競争が激化しそうだ。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20051207-00000173-kyodo-bus_all
05/12/07 九州大実験施設で配管破裂 酸素漏れ爆発音（共同通信）
７日午後１時２０分ごろ、福岡市西区の九州大伊都キャンパスにある実証実験施設「水素ステーション」内の装置の一部が爆発した、と１１９番があった。西署や福岡市消防局が駆け付けたところ、装置から酸素が漏れ白い煙のようなものが上がったが、間もなく止まり、けが人はなかった。
水素ステーションは、水を電気分解して高圧の水素を発生させ、燃料電池自動車に供給する施設。西署や九大によると、事故当時は発生した水素をタンクに送る試験中で、水素と同時に発生する酸素を放出するパイプの数カ所が、何らかの原因で破裂したとみられる。
破裂した場所付近に人はおらず、ステーションを制御する機器が破裂を検知、自動停止した。破裂したパイプは直径約１センチ、厚さ２・５ミリのステンレス製で、事故当時は２０−２７度で４００気圧の酸素が通っていた。事故前に異常を示すデータはなかったという。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20051207-00000256-kyodo-soci
05/12/08 日本製品の魅力アピール 小池環境相（共同通信）
【モントリオール（カナダ）７日共同】気候変動枠組み条約・京都議定書締約国会議が開会中のカナダ・モントリオールで７日、日本政府主催の公式行事が開かれ、小池百合子環境相が、トヨタ自動車のハイブリッド車や住宅向け燃料電池など、日本企業の環境型製品の魅力をアピールした。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20051208-00000071-kyodo-soci
05/12/08 世界石油生産能力、2015年までに25％拡大＝コンサルタント（ロイター）
［ワシントン ７日 ロイター］ 米ケンブリッジ・エネルギー・リサーチ・アソシエーツ（ＣＥＲＡ）のシニアコンサルタント、ロバート・エッサー氏は７日、近い将来、世界の原油が底をつくことはなく、２０１５年までに石油生産能力が２５％拡大することができると、米議会で証言した。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20051208-00000326-reu-bus_all
05/12/08 米のＣＯ２排出、０４年は最大 エネルギー関連の速報値（共同通信）
【モントリオール（カナダ）８日共同】石油や石炭などエネルギー利用に伴う２００４年の米国の二酸化炭素（ＣＯ２）排出量が、１９９０年以降最大の約５９億トンに達したことが米エネルギー省がまとめた速報値で８日までに分かった。こうした化石燃料の燃焼に伴うＣＯ２排出は、米国が排出する温室効果ガスの８０％超を占めており、専門家は他のガスを含めた０４年の排出総量も最大となる可能性が大きいとみている。
カナダ・モントリオールで開催中の温暖化条約会議で米政府代表団は、２０００から０３年の間だけについて温室効果ガスの排出が「減った」と演説などで表明している。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20051208-00000181-kyodo-soci
05/12/12 「電気代がサーバ本体よりも高くなる」−−グーグルエンジニアが警告（CNET Japan）
コンピュータの消費電力に対するパフォーマンスが今日のレベルから改善しなければ、マシンの運用に必要とされる電気代がハードウェア自体のコストを大幅に上回る可能性があると、Googleのあるエンジニアが警告を発した。
「消費電力あたりのパフォーマンスが今後数年間改善されずにいると、電気代がハードウェアのコストを容易に上回り、場合によってはその差が大きく開く可能性もある」と、Luiz Andre Barrosoは、9月に「Association for Computing Machinery's Queue」に発表した論文のなかで述べている。同氏は以前、Digital Equipment Corp.（DEC）でプロセッサを設計していたこともある人物だ。「コンピュータ機器の消費電力を抑えられなくなれば、地球環境全体への影響はもちろん、計算処理全体に関してコスト面で深刻な問題が生じる可能性もある」（Barroso）
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20051212-00000007-cnet-sci
05/12/13 県一般会計当初予算：０６年度、要求総額６９２９億円 今年度下回る ／三重（毎日新聞）
主な新規事業の要求は次の通り。
▽ボランティアの博物館サポートスタッフを設ける「みんなの博物館サポートスタッフ活動事業」４２４万円▽看護大学建設費補助金１億９０００万円▽無業者の自立を支援する「ニートサポート事業」１３２４万円▽「集落営農組織育成支援事業」７９２４万円▽「燃料電池技術の普及を促進する要素開発事業費」５４４万円▽新地震対策アクションプログラム策定事業」１４０９万円。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20051213-00000014-mailo-l24
05/12/14 ケータイさえあれば世界中どこでもいける！？ NTTドコモ夏野剛氏が示すi-modeの未来―C＆C賞受賞記念講演（RBB TODAY）
次に電池。燃料電池などの開発も進んでいるが、夏野氏の見据える方向は少し異なる。ケータイをボード上に置いただけで充電できる非接触充電装置の普及に可能性を見出しているという。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20051214-00000017-rbb-sci
05/12/15 九大実験施設酸素噴出事故 別配管で水素も噴出（西日本新聞）
九州大伊都キャンパス（福岡市西区）の実証実験施設「水素ステーション」内にある水素製造装置のパイプの一部が破裂、高圧酸素が噴出した事故で、同大は十四日、地元住民に事故の概要を報告する説明会を開いた。製造された高圧水素の圧力が事故直前に急上昇し、同装置の別の配管から水素が噴出していたことが新たに判明。同大は事故がパイプの構造など部分的ではなく、製造システム全体の問題との見方を強め、少なくとも半年かけて装置全体を調査する方針を示した。
杉村丈一・同大工学研究院教授は「安全弁から水素が出てもすぐに拡散して量も少ないので、着火の可能性はない」と話した。説明会には約三十人が出席した。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20051215-00000033-nnp-kyu
05/12/15 二酸化炭素を地中に注入する技術（WIRED）
エネルギー産業は、温室効果ガスである二酸化炭素(CO2)の新しい処理方法を開発した――多くの二酸化炭素の発生源である原油を含んだ地層にポンプで送り戻すというものだ。カナダのサスカチュワン州にあるウェイバーン油田で行なわれている試験プロジェクトでは、すでに500万トンの二酸化炭素を
http://ly.lygo.com/ly/wired/news/images/full/ptrc_diagram_f.jpg 地中に送り込む(イメージ)ことに成功している。
しかし、カナダの環境団体『 http://www.pembina.org/ ペムビナ・インスティテュート』(アルバータ州)のマシュー・ブラムリー氏は、この技術が温室効果ガスを劇的に減少させる「特効薬」というわけではないと警告する。「高コストの二酸化炭素回収・貯留技術よりも先に、省エネルギーと効率化、そしてリニューアブル・エネルギー(持続的利用可能エネルギー)ヘの投資を考えるべきだ」とブラムリー氏は語った。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20051215-00000002-wir-sci
05/12/16 米ポリフューエル、高出力密度のＦＣ用電解質膜を開発（日刊工業新聞）
米ポリフューエルは炭化水素系のダイレクトメタノール（ＤＭ）膜で、厚さ６２マイクロメートルの従来膜より３３％出力密度を高めた４５マイクロメートルの携帯用燃料電池（ＦＣ）用電解質膜を開発した。５０００時間の耐久性テストに乗り出すと同時に５社のＦＣメーカーへサンプル出荷を始めた。メタノールが膜を通過してしまうクロスオーバーをフッ素系電解質膜の半分に抑えた。さらに小型・軽量化によって、０７年度の実用化に向けて大きく前進した。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20051216-00000024-nkn-ind
05/12/16 大ガス、排熱を冷房にも利用できるガスコジェネを発売（日刊工業新聞）
大阪ガスとヤンマーエネルギーシステム（大阪市北区、鈴木岳人社長、０６・６４５１・１２６３）は１５日、排熱を給湯だけでなく冷房にも利用できる２５キロワットガスエンジンコジェネレーション（熱電併給）システムを２０日に発売すると発表した。価格は７９８万円。０６年度にヤンマーが５０台、大ガスが４０台の販売を目指す。
排熱回収温水温度を従来の７５度Ｃから８３度Ｃに上げることで、排熱投入型ガス吸収冷温水機との組み合わせを可能とした。同クラスの従来システムは回収温水温度が６５―７５度Ｃと低く、用途が給湯に限られていた。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20051216-00000025-nkn-ind
05/12/16 リチウム電池を実用化へ トヨタ、ハイブリッドで（共同通信）
トヨタ自動車は１６日、エンジンと電気モーターを併用するハイブリッド車の基幹部品であるバッテリーについて、高性能な次世代型リチウムイオン電池の実用化に本格的に乗り出したことを明らかにした。
リチウムイオン電池は、現在のハイブリッド車の主流であるニッケル水素電池より小型で出力が大きい。トヨタは現在、より小型で高性能な次世代ハイブリッド車を開発中。低公害のハイブリッド車に対する需要の世界的な急増をにらみ、高性能なバッテリーの商品化を急ぎ、市場トップの地位を保つ狙いだ。松下電器産業とともに設立した、トヨタのバッテリー開発・製造子会社の「パナソニックＥＶエナジー」（静岡県湖西市）で、今後リチウムイオン電池の開発を本格化させる。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20051216-00000172-kyodo-bus_all
05/12/06 稲妻から水素を生成？ 一攫千金を狙う発明家(上)（WIRED）
トッド・リビングストン氏は、ベンジャミン・フランクリンのお株を奪おうとしている。稲妻から莫大なエネルギーを取り込み、今日のエネルギー危機を解決しようという構想を立てているのだ。
稲妻からエネルギーを得るという着想自体は目新しいものではない。だが、マサチューセッツ州ボストン――300年前の1月にベンジャミン・フランクリンが生まれた街――に住む発明家で電気技師のリビングストン氏は、独自の工夫を加えた。レーザーを使って稲妻を捕らえ、それを巨大な水のタンクに流し、限りなく水素を生成し続けるというのだ。
水素を使って世界を救う構想を練っているのは、リビングストン氏だけではない。水素への投資は過去2年間で急増している。ブッシュ大統領は2003年、連邦政府は次の5年間に12億ドルを水素に投資すると発表した。米ゼネラルモーターズ社は、少なくとも10億ドルを水素と燃料電池技術に投資していると述べた。また、英BP社、米シェブロン社、ロイヤル・ダッチ／シェルグループなどの企業も多額の投資を行なっている。
こうした資金を目当てに大勢の発明家が群がり、水素を低コストで作り出す方法を模索している。金をだまし取ることが目的の偽物も山ほどある。こうして、水素に関連した驚くべき発明が、かつての永久運動機関と称する数々の発明と同じように、絶えることなく次々に生み出されているのだ。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20051216-00000001-wir-sci
05/12/18 ＜新日本石油＞主婦と環境を考える新プロジェクトスタート（毎日新聞）
新日本石油は暮らしのエネルギーや環境問題を主婦と一緒に考える新プロジェクト「ハイブリッド ライフ・ラボ」をスタートした。同社は灯油を利用した家庭用燃料電池を世界で初めて商品化。これに合わせて「既存のモノと新しいモノを組み合わせた快適な生活」という考え方を取り入れた新しいライフスタイルを提唱。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20051218-00000041-mai-bus_all
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