燃料電池ワールド (2005/02/23 09:30)
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□燃料電池ワールド
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■Vol.178 2005/02/23発行
◆燃料電池ＮＰＯ法人ＰＥＭ−ＤＲＥＡＭ
■お知らせ
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☆燃料電池の「夢バイク」（毎日新聞２／２１夕刊）
一昨年の秋田県大潟村で開かれたＷＥＭ燃料電池カーレースを記憶されている方もおられると思う。ＰＥＭ−ＤＲＥＡＭが手作りで走らせた燃料電池自転車、実は水素以外の動力では走れないので燃料電池バイクだったのだが、どん尻で何とか走った。この時の体験を基に、都立墨田工業高校の佐藤昌史さんが生徒たちときちんと走る燃料電池バイクを製作した。そして、ナンバーも取ってしまったのだ。その顛末はhttp://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20050221-00000024-maip-soci でご覧あれ。
☆３月の燃料電池市民講座
『燃料電池自動車の試乗会』
ゲスト＝トヨタＦＣＨＶ
燃料電池自動車も２００２年１２月の限定発売開始から２年が経過し、関連イベントでは試乗会が盛んに行われるようになっています。すでに乗られた方もおられるでしょうが、まだまだ少数です。今回の市民講座は、岩谷産業株式会社の協力で、トヨタの燃料電池車ＦＣＨＶを使った試乗会を行います。乗ってみて初めて分かる燃料電池車の性能を満喫できるように、ＰＥＭ−ＤＲＥＡＭならではの試乗会にする企画です。
○日 時 ３月１９日（土）午後２時から
○場 所 有明水素ステーション集合（東京ビッグサイトから徒歩約7分、地図をお送りします）
○参加費 ２０００円（ＰＥＭ−ＤＲＥＡＭ会員は無料）
○申し込み方法 メールまたはＦＡＸにて、「３月の燃料電池市民講座」と明記の上、氏名、勤務先、連絡先、電話番号をご記入の上、お送り下さい。
メール info@pem-dream.com
☆愛知万博「燃料電池どっぷりツアー」
３月２５日に開幕する愛知万博は、燃料電池や水素に関するいろいろな出展が予定されています。ＰＥＭ−ＤＲＥＡＭでは、それらを集中的に視察し、加えて名古屋周辺の燃料電池関連企業への訪問や、宿泊は燃料電池を使っている名古屋栄ワシントンホテルプラザに泊まり、燃料電池を語り合う「燃料電池どっぷりツアー」を企画しています。大まかな骨子は以下のように決まりました。参加者の募集を始めるとともに、訪問先などの具体案は参加者の声を基に調整していこうと考えています。
○期日 ７月７日（木）〜９日（土）
○集合 名古屋（解散も）
○主催 名鉄観光新霞が関支店
○企画 燃料電池ＮＰＯ法人ＰＥＭ−ＤＲＥＡＭ
○日程
７月７日（木）昼頃名古屋集合。専用バスで名古屋周辺の燃料電池関連企業などを訪問。夜はウェルカムパーティ
７月８日（金）朝から万博会場視察。夜は自由行動
７月９日（土）朝から万博会場視察。自由解散
○宿泊 名古屋栄ワシントンホテルプラザ（シングルルーム使用）２泊。燃料電池の見学も予定。
○費用 一人５万５０００円（上記費用一式。万博入場券は１日１枚のため２枚。名古屋までの交通費は自己負担）
○人数 １５名程度
○申し込み・問い合わせは、メール info@pem-dream.comまで。
☆『図解入門 よくわかる最新燃料電池の基本と動向』発売！
◇発行：秀和システム ◇体裁：Ａ５版、２色刷、２３２頁 ◇価格：１６８０円（本体価格＋税）
◇書店またはインターネットの本のサイトから入手できます。
■燃料電池関連イベント
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☆地球環境シンポジウム
「地球温暖化防止と車社会を考える」
○日 時 ２月２４日（木）１３：３０〜１７：００
○会 場 イイノホール
（〒100-0011 東京都千代田区内幸町2-1-1飯野ビル7階 TEL03-3506-3251）
○参加者数 600名（入場無料）
○プログラム
１部 基調講演?「ディーゼルが拓く新しい車社会」
Andreas Wiegert（ボッシュオートモーティブシステム専務取締役）
基調講演?「日本のこれからのエネルギー環境エネルギー戦略」
寺島実朗（財団法人日本総合研究所理事長）
２部 パネルディスカッション
「地球温暖化防止へ車社会はどう取り組むのか」
《パネリスト》
・清水和夫（モータージャーナリスト＆レーシングドライバー）
・大聖泰弘（早稲田大学理工学部教授）
・金谷年展（慶応大学大学院政策メディア研究科助教授）
・Dr.Ludwig Walz（ヴェルテンヴェルグ州自動車協会役員）
・田部井淳子（登山家）
《コーディネーター》
・小出五郎（ＮＨＫ解説委員）
○主 催 地球環境シンポジウム実行委員会 http://www.geocities.jp/globaleko/
☆第１回三重・伊勢湾岸エリア産学官連携フォーラム
○日 時 ３月１０日（木）１４時００分〜１８時３０分
○場 所 ホテルグリーンパーク津６階「安濃の間」（交流会：６階「藤・萩の間」）
（三重県津市羽所町７００）
○内 容 テーマ「次世代ディスプレイ用新機能材料とその応用機器の創製」１．基調講演（１４：０５〜１４：２５）
「地域科学技術振興施策について」（仮題）
田口康氏（文部科学省科学技術・学術政策局地域科学技術振興室室長） ２．特別講演（１４：２５〜１５：２５）
「豊田合成（株）におけるIII族窒化物半導体を用いたLEDの開発とその応用」
柴田直樹氏（豊田合成株式会社オプトＥ事業部第１技術部副部長）３．都市エリア事業「共同研究事業構想と活動報告」（１５：４０〜１６：５０）
・全体概要
平松和政氏（三重大学工学部教授 三重・伊勢湾岸エリア研究統括）
・研究テーマ１「可視光発光材料と素子の開発」
平松和政氏（三重大学工学部教授）
・研究テーマ２「冷陰極型Ｘ線源（管球）の開発」
畑浩一氏（三重大学工学部助教授）
・研究テーマ３「全固体二次電池及び燃料電池の開発」
武田保雄氏（三重大学工学部教授）
４．都市エリア事業「研究交流事業のめざすもの」（１６：５０〜１７：１０）
伊坪明（財団法人三重県産業支援センター 科学技術コーディネータ） ５．交流会（１７：２０〜１８：３０）
○参加料 フォーラムは参加無料。
ただし、１７：２０からの交流会は会費３，０００円。
○申込先ホームページ
http://www.miesc.or.jp/mitac/isewangan/event_annai.htm#3
☆新潟県平成１６年度新エネルギー施策説明会
◇日 時 ３月１１日（金）１４時〜１７時
◇会 場 新潟県庁講堂
◇次 第
・基調講演（14:１0〜15:00）
「家庭用燃料電池システムの開発と商品化について」
大石庸之氏（新日本石油?新エネルギー本部ＦＣ事業２部副部長）
・講演（15:00〜16:30）
「新エネルギーの導入拡大の意義と取り組み」（15:00〜15:30)
古郡靖氏（経済産業省関東経済産業局資源エネルギー環境部エネルギー対策課課長補佐）
「ＮＥＤＯ新エネルギー導入支援策」（15:30〜16:00）
山下幸久氏（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構エネルギー対策推進部統括主幹）
「住宅用太陽光発電導入促進事業について」（16:00〜16:30）
菊谷邦郎氏（財団法人新エネルギー財団導入促進本部太陽光発電部調査役）
・質疑（16:30〜17:00）
◇参加申し込み
参加を希望される方は、参加票を３月４日（金）までに送付願います。（FAX、電子メール可）
送付先：新潟県産業労働部産業振興課新エネルギー資源開発係
FAX：025-280-5508 E-mail：t0500303@mail.pref.niigata.jp
電話025-280-5257（直）
■ＰＥＭ−ＤＲＥＡＭニュース
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☆ＮＥＤＯ研究評価委員会第１回「水素安全利用等基盤技術開発」（中間評価）分科会報告
これは、国が２００２年度から始めた「固体高分子形燃料電池／水素エネルギー利用プログラム」のうちの一プロジェクトである。いわゆる燃料電池自動車と定置用燃料電池の導入目標（例えば、２０１０年には燃料電池車は約５万台、定置用は約２１０万ｋＷ）はこのプログラムで目標とされ、国の本腰が入れられた。研究開発は１０以上のプロジェクトで構成されているが、その内の幾つかは２００４年度で終了する。
プログラムの基となった「固体高分子形燃料電池／水素エネルギー利用技術開発戦略」では、２００４年度までを基盤整備・技術実証段階として、それからの５年間を導入段階としている。基盤整備の最大の課題は２００４年度中の法規制の再点検にあり、「水素安全利用等基盤技術開発」は水素インフラの安全技術、実用化技術の研究開発とデータの取得によってそれを実現するものとなっている。それ故、「水素エネルギー利用技術開発」プロジェクトを引き継いで、２００３年度から２００７年度まで実施されるこのプロジェクトの中間評価が２月１１、１２日に行われた。２００４年度末までを前期として、それぞれのテーマが設定されているからで、予定では２００５年度に行うことになっていたのを前倒しして行ったのである。
総体として順調に推移したからだろう。ＮＥＤＯは「実用化、事業化の見通し」として、以下のように成果をまとめている。
・圧縮水素自動車燃料装置用容器および圧縮水素自動車燃料装置用容器附属品の技術基準を策定し、高圧ガス保安協会から承認されたことにより、圧縮水素自動車の高圧ガス保安法の適用範囲に関する基準整備が終了した。
・今後、圧縮水素を搭載した車両の容器の型式認定が可能となり、また、車検時に車載状態で容器再検査が可能になるなど、燃料電池自動車等の普及のための車両側燃料装置に関する基盤が整備された。
・水素インフラを規制する高圧ガス保安法、建築基準法、消防法に関する実験データを取得し、技術基準整備、法令の見直し、法令案を提出した。
・一例として、設備の第一種保安物からの距離が１７ｍ以上必要であった規制を、設備の敷地境界に対して６ｍ以上として提案した。
・上記のような規制緩和により、燃料電池自動車に水素を充填するための水素スタンドの建設コストが低減され、燃料電池自動車の普及に貢献できる。
分科会は、「水素安全利用等基盤技術開発」（中間評価）分科会委員の方々９名を前にして、個別テーマ総計４７件の実施者（研究機関や企業など）が５分間、成果を報告し、５分間質疑を受けるやり方で進められた。一つ一つの研究内容が豊かであればあるほど報告の時間が欲しいだろうが、これでも４７件を全てやれば約８時間は必要なので時間の制約がきつくなった。あまりに短かすぎて慣れないせいか、声が少しうわずっている方もいて皆必死である。達成度についての自己評価をＳ、Ａ、Ｂ、Ｃでつけなければならず、ほとんどはＡの「概ね期待通りの成果（９０％以上１１０％以下）」につけていた。もちろんＣ「期待を大きく下回る不満足な成果（７０％未満）」はどこもいない。Ｃにつけることは自分から下りることを意味するのだろうから。
とにかく聞いていると、「基礎から応用まで幅広く取り組んでいて、水素吸蔵、材料、物性などにめざましい展開があった」（委員の講評）と言わしめたくらい豊富な内容で、時々「あれ、さっきのテーマとどう違うんだろう」と戸惑うくらいだった。ところがだんだん聞いていると、どうも大変な事が話されているように思えてきた。高圧水素タンクの７０Ｍｐａの研究開発に風当たりが強いのである。研究開発に取り組んだいる実施者や内容への批判ではなく、７０Ｍｐａそのものが必要かどうかといった話なのだ。
現在走っている燃料電池自動車は３５Ｍｐａの高圧タンクを積んでいる。航続距離を伸ばすために７０Ｍｐａがテーマになってきた。３５Ｍｐａの技術基準は整備できたが、「３５Ｍｐａの装置を使って７０Ｍｐａの試験はできない」「材料、肉厚、配管が変わってしまい、別の装置を設計することになる」という発言も聞かれた。「しかるべきタイミングに別途、総合的な判断が必要」との評価委員の発言もあった。「将来、本当に使えるかどうか、疑問点も出つつある」ようなのだ。「トーンダウンされたら・・・」という悩ましい声も聞いた。アゲンストが吹いてきたのだろうか。
だが、全体としては着実に成果を上げている。目新しいこともたくさん報告されていた。それらは個々にセミナーや講演会、マスコミで発表され、これからも発表されていくだろうし、この分科会の資料もしばらく経てばＮＥＤＯのホームページに掲載されるだろう。この報告では７０Ｍｐａショックが大きくて、どうも熱が入らないのです。申し訳ありません。
■投稿
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☆三重県が水素・燃料電池シンポジウムを相次いで開催
１月２５日、四日市市総合会館で「三重県水素・燃料電池シンポジウム in 四日市」が、２月８日、東京の都道府県会館で「第２回三重県水素・燃料電池シンポジウムin 東京」が開かれた。
四日市シンポジウムでは、オランダの燃料電池開発ベンチャーである NedStack 社から開発状況と企業戦略、三重県の燃料電池実証試験に参加している日立造船の加藤剛・事業開発推進室統括部長から現状と地元企業に求める技術開発、シャープの福島隆史・ソーラーシステム事業本部エネルギー事業推進センター燃料電池事業推進室長から燃料電池の取り組みと今後の展開について講演がなされた。
NedStack 社ＣＥＯのエリック・ミッデルマン氏が行ったオランダの燃料電池開発の実情の発表は、日本では珍しい。同社の親会社の AkzoNobel 社は、オランダに本社を持ち、従業員６万６０００人を擁して世界８０カ国以上で事業活動を行っている医薬品、塗料・被覆材、化学品の総合メーカーで、オランダ最大の電力消費者の１つであるとともに、最大の産業用電力の供給者である。水素はオランダ、スエーデン、ドイツで生産している。アクゾ社の燃料電池開発活動は８９年に始まり、電解質膜、ガス拡散層、セパレーター、触媒などの開発を行った。９８年に NedStack 社が設立されて移管された。０４年１月に１００％持ち株会社のNedStack ホールディングのもとに、セパレーターとＭＥＡの開発の NedStack フューエルセルコンポーネントと、スタックと改質器を開発する NedStack フューエルセルテクノロジーの２社があり、３５名プラスの従業員が開発に当っている。
昨年に続いて東京で開催された東京シンポジウムでは、野呂昭彦・三重県知事と加藤征三・三重大学工学部長から基調報告、ダイムラークライスラー社のクラウス・ボンホフ氏（ストラテジー・市場開発統括）から「燃料電池・水素エネルギー社会への戦略的取り組み」について基調講演、藤島昇・四日市市助役と川岸光男・鈴鹿市長から、それぞれの構造改革特区での水素・燃料電池導入プロジェクトの現況について報告がなされた。次いで国保元・四日市大学教授（元・富士電機副社長）をコーディネーターに、近藤直正・コスモ石油常務、新日石系代理店であり、定置式燃料電池の実証試験に参加している谷口石油の谷口晃・会長、太田健一郎・横浜国大大学院教授、和田正武・帝京大学経済学部教授、加藤征三氏、クラウス・ボンホフ氏が参加して、地域における水素経済社会構築に向けた取り組みについてパネルディスカッションを行った。
三重県は、四日市の旧海軍燃料廠の後を引き継いで戦後、化学コンビナートとして全国的に先行し、化学、自動車（本田技研工業、トヨタ車体、デンソー）、電機（松下電工、シャープ、富士通、富士電機システムズ）など多様な産業の集積があり、副生水素だけでも国の燃料電池戦略計画による水素需要に対応できる、として、立地条件を活かして技術開発とものづくり、インフラ整備で優位に立とうという施策を県段階で積極的に進めている。異なる内容の両シンポジウムの開催は産官学の提携の拡大と、地元への啓発に注力している姿勢を反映している。（沼崎英夫）
■ＷＥＢ ＬＩＮＫ ＮＥＷＳ
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05/02/16 水素ステーションを開設＝宇品工場内で―マツダ（時事通信）
マツダは１６日までに、広島市南区の宇品工場敷地内に、水素自動車に使用する水素燃料の貯蔵・補給を行う水素ステーションを開設し、稼働を始めた。１日当たり水素自動車１０台分の水素補給が可能という。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20050216-00000504-jij-biz
05/02/16 ２０年後に販売台数の１０％ ＢＭＷ、水素自動車強化（共同通信）
パンケ社長は「（従来のエンジンを活用する）水素自動車は加速性にも優れている」と述べ、トヨタ自動車などが開発する燃料電池車などと比較しても、実用性が高いことを強調した。ＢＭＷは２００７年をメドに水素自動車の市販車を投入する予定だ。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20050216-00000239-kyodo-bus_all
05/02/17 DJ-米フュエルセル、スターウッドに燃料電池の発電設備を提供（ダウ・ジョーンズ）
ニューヨーク(ダウ・ジョーンズ)燃料電池開発を手掛ける米フュエルセル・エナジー(Nasdaq:FCEL)と、小規模でクリーンな発電設備を提供するアライアンス・パワーは、合弁会社のアライアンス・スター・エネルギーを設立、米ホテル大手スターウッド・ホテルズ・アンド・リゾーツ・ワールドワイド(NYSE:HOT)に、エネルギー・サービスを提供するマスター契約を結んだ。合弁会社はこの契約により、スターウッドのホテルに燃料電池による発電設備を提供する。当初はスターウッドのカリフォルニア州にあるホテルが念頭に置かれているが、契約はスターウッドのホテルやリゾート施設すべてに適用できる。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20050217-00000023-dwj-biz
05/02/18 マータイさん 愛知万博会場を視察 「環境配慮を実感」（毎日新聞）
環境分野で初のノーベル平和賞を昨年受賞し、毎日新聞の招きで来日中のケニア副環境相、ワンガリ・マータイさん（６４）が１７日、愛・地球博（愛知万博）の長久手会場（愛知県長久手町、豊田市）を視察した。リサイクル材を活用した空中回廊「グローバル・ループ」を歩いたり、燃料電池自動車に試乗。「さまざまな英知、情熱、環境への配慮を実感できた」と感動していた。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20050218-00000001-maip-soci
05/02/19 先進研究に総額３７５０万円助成 スズキ財団贈呈式（中日新聞）
対象は独創的で先進的な研究開発。生産関連技術では、生産性の高い加工システムの研究など八件、環境・エネルギー関連では、二酸化炭素の排出のない光駆動型燃料電池など四件。このほか計測・制御関連や材料関連の技術が、全国の大学などから応募のあった七十二件から選ばれた。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20050219-00000012-cnc-l22
05/02/21 DJ-エクソンモービル、原油埋蔵量算定方法を変更（ダウ・ジョーンズ）
ヒューストン（ダウ・ジョーンズ）メジャー（国際石油資本）の米エクソンモービル（NYSE：XOM）は18日、証券取引委員会（SEC）からの強い働きかけに応じ、原油・天然ガスの埋蔵量（原油換算）の算定方法を変更した。これにより、公式発表する埋蔵量は大きな影響を受ける。12月31日時点の原油価格に基づいて年間埋蔵量を算定するよう求めるSECの基準に従い、同社は埋蔵量を、生産量の83％とした。従来の算定方法によれば、112％となる。この数字は、前年に生産し枯渇した資源の量を補うだけの新たな資源の開発に成功したことを示している。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20050221-00000024-dwj-biz
05/02/21 燃料電池バイク 東京・墨田工業高の生徒が作り、公道へ（毎日新聞）
「江東区 ふ３１７８」のナンバーを付けたバイクは、改造した自転車の荷台に出力０．１６キロワットの燃料電池を積み、時速２０キロ台で走る。一回の水素の充てんで最大２０時間、約４００キロの走行が可能という。バイクのほか、電動自転車や人力だけでも動く「トリプル・ハイブリッド型原動機付き自転車」だ。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20050221-00000024-maip-soci
05/02/21 昭和シェル石油に燃料電池車を納車＝ダイムラー日本（時事通信）
ダイムラー・クライスラー日本は２１日、メルセデス・ベンツＡクラスをベースとした燃料電池車「Ｆ―Ｃｅｌｌ」を昭和シェル石油に納車したと発表した。昭シェルが運営する有明水素ステーションを基点として２年間にわたり、同社の日常業務に使用される。ダイムラー日本はこれまでに、東京ガスやブリヂストンなどにもＦ―Ｃｅｌｌを納入。日本では５台目の実績となる。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20050221-00000215-jij-biz
05/02/22 ＜プレスリリース＞日産自動車、燃料電池車の加速性能・航続距離向上技術を開発（毎日新聞）
今回の発表内容は同社初の自社開発燃料電池スタックと、新たに開発した高圧水素容器である。同技術により、加速性能や航続距離といった燃料電池自動車として求められる性能が向上する。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20050222-00000002-maibz-ind
05/02/22 NTT、携帯向け「水素補充型」燃料電池を開発（ITmediaモバイル）
NTT（持ち株会社）は2月22日、携帯電話に直接搭載できるサイズの燃料電池を試作し、電話の発着信に成功したと発表した。燃料にメタノールを利用する「DMFC」（ダイレクトメタノール燃料電池）ではなく、水素を直接燃料として補充する「マイクロPEFC」（マイクロポリマーエレクトロライト燃料電池）タイプ。水素を直接注入することも可能だが、研究では水素を蓄えることが可能な「水素吸蔵合金」を利用した。これを取り替えることで、発電する方式。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20050222-00000023-zdn_m-sci
■海外ニュース（２月―２）
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＜輸送＞
●ニューヨークに来る燃料電池自動車
ゼネラルモーターズ社とシェルハイドロジェン社は、燃料電池自動車の走行とステーションでの燃料供給がニューヨークに開設されると発表した。ＧＭは１３台の燃料電池自動車を提供し、シェルハイドロジェン社は２００６年にニューヨーク市のメトロポリタン地区にニューヨーク州で最初の水素供給ステーションを設置する。そしてそれは、既存のシェルステーションに移動用の水素供給設備を設置することが予期される。
http://www.shell.com/home/Framework?siteId=media-en&FC3=/media-en/html/iwgen/news_and_library/press_releases/2005/big_apple_hydrogen_27012005.html&FC2=/media-en/html/iwgen/news_and_library/press_releases/2005/zzz_lhn.html
＜定置用電源＞
●デルファイはＤＯＥのコスト目標を超える
デルファイ社（Delphi Corp.）は米国エネルギー省が進める燃料電池開発計画のパートナーであるが、燃料電池のコスト目標であるｋＷ当たり４００ドルを達成するために要求される出力密度を超えたと発表した。コスト目標を達成することは、燃料電池が現在のニッチ市場を超えて広範な商業用途に広がるために不可欠である。ｋＷ当たり４００ドルは現在市販されている発電用燃料電池の約１０分の１の価格だが、これまでのガスタービンやディーゼル発電機と競争することになるだろう。
http://www.fe.doe.gov/news/techlines/2005/tl_seca_delphi.html
※ＤＯＥが目標としているｋＷ当たり４００ドルの出力密度要件は、ｃｍ２当たり５００ｍＷである。
※デルファイ社は、ＧＭ系の世界最大の自動車部品会社。
＜燃料／改質器／貯蔵＞
●ＢＰがシンガポールに２番目の水素供給ステーションを開設
ＢＰ社は、シンガポールで２つ目の水素供給ステーションを建設するために、ジュロン開発公社と覚書（ＭＯＵ）に署名した。新しいステーションは、オンサイトで水素の製造、圧縮機、天蓋の下に据え付けられた自動車への燃料供給ディスペンサーユニットのためにシンガポール・オキシゲン・エアーリキッド（ＳＯＸＡＬ）社による電気分解による水素製造設備を設置する。このプロジェクトは２００５年第２四半期で終了する予定である。
http://www.bp.com/genericarticle.do?categoryId=2012968&contentId=7003932
※ジュロン開発公社（Jurong Town Corporation） シンガポールの工業用地のほとんどを管理する政府系開発公社。
＜報告書／市場調査＞
●水素経済レポート
リサーチ・レポート・インターナショナル社は最近、「水素経済に向かって」を公表した。これは、主要なエネルギーキャリアとして水素使用の動向についての１１０頁からなる研究である。
http://www.researchreportsintl.com/products/product.cfm?report_ID=62
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