燃料電池ワールド Vol.２３２１ (2017/03/31 08:30)
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□燃料電池ワールド Vol.２３２１
■２０１７年０３月３１日発行
◆燃料電池ＮＰＯ ｐｅｍｄｒｅａｍ
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【ＰＲ】自称、「燃料電池の駆け込み寺」 株式会社ケミックス
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2017/03/02 ノルウェー海事局、水素技術に関心を持つ〈ＰＴ〉
〔訳注〕ノルウェー海事局（Norwegian Maritime Authority）は、海洋燃料として水素を使うことへの関心が高まり、新技術の開発で業界と緊密に協力したいと考えている。２月２２日（水）、ノルウェー海事局はハウゲスン（Haugesund）で行われたノルウェー専門知識センター（Norwegian Centres of Expertise）マリタイム・クリーンテック（Maritime CleanTech）のクラスター会合に出席した。ここでは、海上利用のための水素技術の状況が話題になった。測量技師のKolbj〓rn Bergeは、「海洋燃料としての水素の使用は、その過程が適切に整備されていれば完全に達成可能であると私たちは考えている」と語った。彼は、新技術に焦点を当てたノルウェー海事局で、新しく設立されたプロジェクト・グループを率いており、海事局は新たな課題に取り組む準備が整っている。
2017/03/02 マイエフシー社、バルセロナのモバイル・ワールド・コングレスで世界最薄の燃料電池用「ラミナ」薄膜フィルムを発表〈ＰＴ〉
〔訳注〕スウェーデンのマイエフシー社（myFC）は、２月２７日から３月２日までバルセロナ（Barcelona）で開催された世界最大の携帯電話見本市であるモバイル・ワールド・コングレス（Mobile World Congress）に参加した。今年のマイエフシー社製品の目玉は、ラミナ薄膜（LAMINA Thin Film）である。これは、同社の塩と水に基づいた特許取得のＪＡＱ燃料（JAQ-fuel）で作動する。さらにマイエフシー社は、ラミナ薄膜とそれにふさわしい製品ではＪＡＱ技術と関連する燃料を展示する。同社は最近、中国の携帯電話販売代理店と契約し、燃料電池充電器ＪＡＱを伝えた。
2017/03/02 ウルトラ・エレクトロニクスＵＳＳＩ社、鉄道業者の燃料電池システムのために継続契約を受注〈ＰＴ〉
〔訳注〕コロンビアシティ（COLUMBIA CITY、インディアナ州）発：ウルトラ・エレクトロニクスＵＳＳＩ社（Ultra Electronics USSI）は本日、オハイオ州（Ohio）パタスカラ（Pataskala）の戦略的パートナーのレッドホーク・エナジーシステムズ社（RedHawk Energy Systems LLC）から大量の燃料電池システムの継続契約（follow-on contract）を獲得したことを発表した。Ｐ２５０固体酸化物型燃料電池（Solid Oxide Fuel Cell：SOFC）システムは、鉄道の信号と交差点に年中無休の延長運転バックアップ電力を供給し、市販のプロパンによって駆動する。この注文は、北アメリカの既存の設置拠点に追加され、ウルトラ・エレクトロニクスＵＳＳＩ社の追加の未処理分を既存の燃料電池生産ラインに提供する。
2017/03/02 ＲＴＳアフリカ・エンジニアリング社とエヌ・イー・エル水素社、再生可能エネルギー貯蔵問題を解決する〈ＰＴ〉
〔訳注〕クレーマー・メディア（Cramer Media）発：水素は、輸送および電力分野を含む多くの主要産業における再生可能エネルギーのための最も実用的で効果的な貯蔵問題を解決する一つとして新興している。１９９６年以来、ツワナ（Tshwane）に拠点を置く特殊エンジニアリング会社のＲＴＳアフリカ・エンジニアリング社（RTS Africa Engineering）は、１９２０年代から水の電気分解を通じて水素製造の最前線にいたノルウェーの会社エヌ・イー・エル水素社（Nel Hydrogen）を代表する唯一の代理店を務めた。ＲＴＳアフリカ・エンジニアリング社は１９９０年代半ばに代理店を務めて以来、エヌ・イー・エル水素社電解槽の設置、保守、およびサポートを担当してきた。「南アフリカは、私たちが定期的に維持する世界で最大の電解槽の一つを持っている」と、ＲＴＳアフリカ・エンジニアリング社の担当マネージング・ディレクター、イアン・フレイザー（Ian Fraser）は説明している。余剰エネルギーを高価な電池に貯蔵することや、使用済みバッテリーの廃棄は環境問題になる。水素技術を使って再生可能な供給源を電解槽に供給して水素を発生させ、貯蔵して、必要なときに取り出してエネルギーを生成することができる。
■２０１７年０３月２９〜３０日のＷＥＢ ＬＩＮＫ ＮＥＷＳ
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2017/03/29 100%自然エネルギーで2050年までに脱炭素社会へ（オルタナ）
このような中、WWFジャパンは、最新データに基づいた研究を株式会社システム技術研究所に委託。シナリオの新たなアップデート版として、研究報告書『脱炭素社会に向けた長期シナリオ2017 ~パリ協定時代の2050年日本社会像~』を作成し、2017年2月16日、発表会を開催しました。
WWFが提案するシナリオの一つの大きな特徴は、自然エネルギーの活用の仕方にあります。ここでは、自然エネルギーで電力の全てを賄うだけでなく、余剰電力を活用して製造する水素で、電力以外の熱や燃料需要を満たしていくことを想定しています。これによって、自然エネルギーの発電量が天候や時間帯によって大きく変動することによる余剰の問題を解決し、熱や燃料需要を満たしていくことが可能になります。本シナリオの検討には、いくつかの前提条件が設定されています。つまり、前提条件を達成すれば「100%自然エネルギーシナリオ」の実現が可能であると言えます。本報告書では、それらを踏まえ、2050年の脱炭素社会実現に向けて達成すべき代表的事項として、以下を提言しています（詳細は概要版を参照）。
●省エネルギー
・電気自動車(EV)と燃料電池自動車(FCV)のより急速な普及
●自然エネルギー
・2030年頃を見据えての水素インフラの整備素インフラの整備
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20170329-00010000-alterna-soci
2017/03/29 燃料電池車、水素エネルギーはガラパゴス化している？（投信1）この記事の読みどころ
・ 2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けて、燃料電池車（以下、FCV）メーカーの姿勢は積極的です。特に、ドイツの大型車メーカーにその傾向が顕著なようです。
・ 経産省のロードマップによると、2030年にFCV80万台、同水素ステーション900カ所（2016年実績96カ所）と、市場は一気に拡大しそうです。また、欧州圏の長距離高速道路では大型のFCV乗用車、同バスなどの需要が大きいと見られます。
・ FCVは乗用車にとどまらず、フォークリフト、バスなどへの展開も要注目です。水素は貯蔵が可能で水素発電システムへの応用展開も可能なため、引き続き水素関連株をウォッチしていきたいと考えます。
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170329-00002948-toushin-bus_all
2017/03/30 特にありません。
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