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□燃料電池ワールド Vol.1637
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■2014年05月12日発行
◆燃料電池NPO pemdream
※訂正 1636号のヘッドラインで脱字がありましたので訂正します。正しくは「2014/04/26 京都大学、ロジウム特性を持つ合金を開発」です。
また、ヘッドラインのタイトルに( )内に英語で出典を入れるようにしました。
■世界のヘッドライン(04月28日)
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2014/04/28 ヨーロッパの「エネ・フィールド」プロジェクト:フランスで最初の家庭用燃料電池を2軒の家に設置(GDF)
〔訳注〕フランス東部のハーゲナウ(Hagenau)とムンヒハウゼン(MunschHausen)の町で、フランスの天然ガス・電力供給事業者のGDFスエズ社(GDF SUEZ)は、フランスで最初の家庭用燃料電池を最近建てられた二つの家に設置した。グループは、今から2015年夏までの間、フランスの家庭と事務所に30基の家庭用燃料電池を設置する計画である。そして、メーカーや発電事業者、ヨーロッパの大学が提携している連合体(consortium)で、GDFスエズ社もパートナーになっているヨーロッパのエネ・フィールド(ene.field)プロジェクトは、最終的に12のヨーロッパの国で1000基の実験用燃料電池を稼働させる。
2014/04/28 道路ネットワークに備えを提供する燃料電池を使った遠隔系統外電源(UPS Systems)
〔訳注〕およそ4300マイルの高速道路や幹線道路は、イギリスの戦略的道路ネットワークを構成している。このネットワークの重要な地点は、常に悪天候や事故、故障によって引き起こされる交通の流れに混乱を防ぐために監視されている。戦略的に配置されたCCTV(閉回路テレビ)の監視装置は、問題箇所の警告を呼びかける機関として英国全土の地域コントロールセンター(Regional Control Centres:RCC)にリアルタイムの情報を提供している。しかしながら、セキュリティの専門家は遠隔地に固定式または移動式のCCTVを展開することで一つの問題に直面している。それは、多くの場合、系統電源へ接続できないことである。他のあらゆる方法を検討した結果、シミュレーション・システムズ社(Simulation Systems Ltd:SSL)は燃料電池を選んだ。彼らは、同社のCCTVをいつも運用できるようにするために燃料電池を供給するUPSシステムズ社(UPS Systems)と完全子会社のフュエルセル・システムズ社(Fuel Cell Systems:FCS)を尋ねた。UPS社は、燃料電池「イーフォイ・プロ(EFOY Pro)2200」を使ってこの課題に対応した。この記事は、そのテストの経過を具体的に述べている。
2014/04/28 プラグパワー社、2014倉庫教育研究会議総会で「ゲンキー」を展示(plug power)
〔訳注〕プラグパワー社(Plug Power)の物流管理運搬の水素燃料電池パッケージ「ゲンキー(GenKey)」を、2014倉庫教育研究会議(WERC:Warehousing Education and Research Council)総会の見本市で展示した。「ゲンキー」は今年1月の発売開始以来、このヘッドラインでも数回取り上げている。
2014/04/28 バイオ水素の研究に新たな道を開くドイツの研究報告(Xinhua)
〔訳注〕国際学術誌「ネイチャー・ケミカル・バイオロジー(Nature Chemical Biology)」にこのほど掲載された研究は、バイオ水素の研究に新たな道を開くものだ、とベルリン工科大学(Technical University of Berlin:TU Berlin)は25日、発表した。ベルリン工科大学の研究者たちは、生体分子内の分子スイッチの機能を説明することに成功した。この研究は、ベルリン自由大学(Free University Berlin)とフンボルト大学ベルリン(Charite and the Humboldt University of Berlin)とともに実施された。ヒドロゲナーゼ(hydrogenase)の分子構造の知識は、水素生成の化学モデル化合物のための道を開く、とベルリン工科大学は言った。
2014/04/28 ホライゾン水素エネルギー・プログラムのウェブサイトの英語版が開設(air liquide)
〔訳注〕エア・リキード社(Air Liquid)が率いる技術開発プログラム「ホライゾン水素エネルギー(Horizon Hydrogen Energy)」プログラムのウェブサイトが、英語で利用できるようになった。www.horizonhydrogeneenergie.com
■05月09〜11日のWEB LINK NEWS
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2014/05/09 東工大など、新構造の酸化物イオン伝導体NdBaInO4を発見(マイナビニュース)
東京工業大学(東工大)と茨城大学、豪州原子力科学技術機構(ANSTO)は5月7日、酸化物イオン伝導体の新しい構造ファミリであるネオジムバリウムインジウム酸化物(NdBaInO4)を発見し、さらにその結晶構造の決定、同物質における酸化物イオンの拡散経路の可視化にも成功したと発表した。
同成果は、東工大 理工学研究科物質科学専攻の八島正知教授、藤井孝太郎助教、茨城大学の石垣徹教授、星川晃範准教授、豪州原子力科学技術機構(ANSTO)のヘスタージェームス博士らによるもの。詳細は、「Chemistry of Materials」に掲載された。
酸化物イオン伝導体は、固体酸化物形燃料電池や酸素濃縮器などに使われており、新材料発見はこれら機器の高効率化や新規酸化物イオン伝導体、電子材料の開発を促すと期待されている。研究グループは、新しい層状ペロブスカイト関連構造をデザインするために、AA'BO4の様々な化学組成を調べてきた。AA'BO4のAとA'は大きな陽イオンであり、Bは小さな陽イオンである。この研究において、多くの化学組成を調べた後、酸化物イオン伝導性材料の新しい構造ファミリであるNdBaInO4を発見したという。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140509-00000045-mycomj-sci
※画像あり
2014/05/09 東工大、燃料電池などに応用可能な多層CNTの高い触媒活性を発見(マイナビニュース)
東京工業大学(東工大)は、欠陥構造を導入した多層カーボンナノチューブ(CNT)が燃料電池や金属空気電池などの空気極(正極)に応用可能な高い触媒活性を持つことを発見したと発表した。
同成果は、同大大学院 総合理工学研究科の脇慶子准教授らによるもの。詳細は、英国科学誌「Energy and Environmental Science」に掲載される。
今回、金属酸化物微粒子の触媒活性を利用してCNT表面にナノオーダの細孔を形成・制御することに成功した。この構造はCNTの新たな触媒活性や貯蔵特性を付与し、多方面への応用が期待される。また、欠陥構造導入後の多層CNTに金属不純物はほとんど残っていなかったことから、多層CNTの高い触媒活性は不純物によるものではなく、人工的に形成した欠陥構造によるものであることを確認した。燃料電池などの触媒は資源的に希少で高価な白金が使われている。このため、カーボンに金属や窒素を添加した触媒などの研究成果が報告されているが、触媒活性のメカニズムはこれまで解明されていなかった。
多層CNTのコストは1万円/kg程度と言われており、貴金属の1/100以下である。炭素触媒を充分に高性能化できれば、大幅なコスト削減が可能となる。今後の課題としては、耐久性の確認やさらなる高性能化が挙げられるが、今回開発した金属や窒素をほとんど含まない触媒は、炭素系触媒の活性を理解するための重要な手掛かりとなり、燃料電池や金属空気電池などの触媒設計に役立つと期待される。さらに、ナノ細孔を持つ多層CNTの構造を生かして、CNTの中空空間を利用したナノリアクタやドラッグデリバリーシステムなど様々な応用への展開などが期待できるとコメントしている。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140509-00000125-mycomj-sci
※画像あり
2014/05/11 EVのある街づくり進む 日本って実はすごい!(産経新聞)
横浜スマートコミュニティ事務局長の筒井敏彦氏に現場を案内していただきました。「太陽光発電、蓄電池、そして系統電力の割合を自由に決めて混ざった電力をEVに充電することができる世界初のエネルギーマネジメントシステムを導入しています。太陽光モジュールは25年前の国産品をあえて使用していますが、新品時1.5キロワットのものでも1.2キロワットの出力があります。EVは走行用にも家庭用蓄電池としても利用できます。昔のモジュールでもうまく使えば、家庭で消費する電力の何分の1かを供給できる可能性をお見せしたいと思っています」
将来的には系統電力、太陽光や風力などの分散発電、蓄電池、EV、燃料電池などさまざまなエネルギーの融合を通じて、コミュニティー規模でのエネルギー制御実現を目指しています。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140511-00000519-san-bus_all
■海外ニュース
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<定置用電源>
●アップル社、燃料電池も利用する新しいカリフォルニア本社の承認を受ける(2013年11月20日)
カリフォルニア州議会(California city council)は、カリフォルニア州クパチーノ(Cupertino)に179エーカーの本社の建設を始めるアップル社(Apple, Inc.)に対して最終的な承認を与えた。「アップル・キャンパス2(Apple Campus 2)」と呼ばれる建物は、およそ280万平方フィートの事務所棟を提供する直径1200フィートの円形の巨大な建物となる。建物の屋根の上の75万平方フィートのスペースは、ほとんど完全に太陽光パネルで覆われる。この太陽光発電システムとともに、ここで発電する燃料電池と一緒に最大出力時間帯の間、系統電力が購入する再生可能エネルギーの利用と合わせて、アップル社は、新キャンパスは100%再生可能エネルギーによって給電されると述べている。
http://thinkprogress.org/climate/2013/11/20/2974251/apple-headquarters-solar-arrays/
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