燃料電池ワールド (2009/06/01 09:00)
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□燃料電池ワールド Vol.４５７
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■２００９年０６月０１日発行
◆燃料電池ＮＰＯ法人ＰＥＭ−ＤＲＥＡＭ
◇http://blogs.yahoo.co.jp/pemdream
■２００９年０５月２９〜３１日のＷＥＢ ＬＩＮＫ ＮＥＷＳ
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2009/05/30 Ｊパワーの石炭ガス化発電 温暖化防止の切り札に（産経新聞）
地球温暖化防止が叫ばれる中、石炭を持続的に活用しながら、環境対応を実現しようとするのが、Ｊパワー（電源開発）の石炭ガス化技術だ。同社の若松研究所（北九州市若松区）では現在、多目的石炭ガス製造技術開発プロジェクト「ＥＡＧＬＥ」が実施され、高効率発電の実現に加え、ＣＯ２の分離・回収試験などにも取り組む。これらの技術が確立されれば、石炭火力発電が温暖化防止の“切り札”となる可能性も秘めている。
ただ、石炭を火力発電用燃料として使った場合、ＣＯ２排出量はガス火力の約２倍。今後も電力供給で大きな役割を果たすのは確実だが、持続的に利用していくためには、発電効率の向上やＣＯ２排出量の削減が課題となる。
■トリプル発電で高効率化
それらの課題を解決するカギを握るとみられているのが、石炭をガス化することで合成天然ガス燃料や水素の製造など、幅広い用途への適用を目指す「ＥＡＧＬＥ」プロジェクトだ。
石炭火力で主流の微粉炭火力の発電効率（発電端）は最新鋭機でも４５％だが、石炭を酸素と反応させてガス化することにより、ガスタービンと蒸気タービンによる石炭ガス化複合発電（ＩＧＣＣ）が可能となる。ＩＧＣＣでは発電効率が天然ガス発電並みの５３〜５５％にまで向上し、ＣＯ２排出量も１５％削減できる。さらに、ＩＧＣＣと燃料電池を組み合わせて“トリプル発電”を行う石炭ガス化燃料電池複合発電（ＩＧＦＣ）の場合、発電効率は６２％以上に向上させ、ＣＯ２排出量を約３０％削減できる。まさに「夢の技術」（Ｊパワーの野口嘉一設備企画部長）だ。
ＩＧＦＣの開発には燃料電池の大型化が課題だが、Ｊパワーでは石炭ガス化とともに燃料電池の開発も進めている。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090530-00000535-san-bus_all
※写真あり
2009/05/30 日産自動車と仏ルノー提携強化、1800億円の相乗効果期待＝Fj（サーチナ）
日産自動車と仏ルノーは29日、生産や販売、開発、購買等の幅広い分野で提携を拡大することを発表した。生産・物流では2009年度からブラジル工場、南アフリカ工場等で実施している工場の相互利用を拡大させ、同年度末までに対象車種を11車種までに増加させる。エンジンやプラットフォームの共有化や共同購買の範囲を広げる等の取り組みで15億ユーロ（約1800億円）の相乗効果創出を期待する。
他にも販売・マーケティング分野では代理店の共有化などにより1億4700万ユーロ（約176億円）の効果を、研究・先行開発の分野では、ルノーの燃料電池車に日産の燃料電池技術を採用するなど、開発分野の重複を避けて資源分配を改善することで1億1500万ユーロ（138億円）のコスト削減が見込む。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090530-00000039-scn-bus_all
2009/05/30 エコの先進事例視察＝麻生首相（時事通信）
麻生太郎首相は30日午後、神奈川県を訪れ、川崎市のガラス瓶製造工場や、横浜市にある二酸化炭素（CO2）排出量ゼロを目指したモデルハウスなど、環境問題に先進的な取り組みを行っている施設を視察した。
ガラス瓶製造工場では、プラズマを使ってガラスの原料を溶解する技術を見学。新技術が実用化されればエネルギー消費量を6割削減できるといい、首相は試作の炉を熱心にのぞき込んだ。また、太陽光発電や燃料電池の活用でCO2排出量ゼロを目指すモデルハウスでは、「いろいろなアイデアがあるんだな」と感心した様子で話した。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090530-00000107-jij-pol
■海外ニュース
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＜輸送＞
●ＤＬＡ資金の実証事業、燃料電池がタロン無人車両の行動範囲を3倍に広げる（2009/04/21）
フォスター・ミラー社（Foster-Miller）製無人ロボット車両（unmanned ground vehicle；UGV）「タロン（TALON）」に搭載された２００Ｗ級プロトネクス社（Protonex）の燃料電池システムは、ＵＧＶの行動可能範囲を１５ｋｍから４５ｋｍに広げるという記録的な持久性能を首尾よく実証した。この実証は、アメリカ国防兵站局（Defense Logistics Agency；DLA）を通して資金が提供され、アメリカ海軍特殊作戦センタークレーン研究所部門（Naval Surface Warfare Center Crane Division）によって管理された次世代生産技術イニシアチブ（Next Generation Manufacturing Technologies Initiative）の一部として行われた。
http://www.protonex.com/_assets/pressrelease/f5693295-eba9-4962-b26a-670bc8f5f370.pdf
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