燃料電池ワールド (2009/03/17 09:20)

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□燃料電池ワールド　Vol.４０８
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■２００９年０３月１７日発行

　　　　　　　　　　　　　　　　　　◆燃料電池ＮＰＯ法人ＰＥＭ−ＤＲＥＡＭ

　　　　　　　　　　　　　　　　　　◇http://blogs.yahoo.co.jp/pemdream

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☆「ＦＣ　ＥＸＰＯ２００９レポート（３）日米独の水素ステーション計画」

　燃料電池自動車と電気自動車の棲み分けについては前回レポートした。今回は、燃料電池自動車普及の必要条件である水素ステーションの話である。水素の製造や貯蔵については展示会の専門技術セミナーの主要なテーマとなっていたが、水素ステーションがこれからどうなるのかということはほとんど触れられていなかった。わずかにＧＭが取り上げていたが、このことは後に書く。

　水素ステーションがなければ燃料電池自動車を使うことは出来ない。だが、例えば１０年後を近未来と言えるかどうかは分からないが、そのくらいの時間が過ぎたとして、日本の社会に水素ステーションの連鎖が構築されているという実感（予感）はほとんどない。

　それが、準備は進められているのだと知らされたのは、ドイツ、ノルトライン・ヴェストファーレン州（ＮＲＷ）が展示会に合わせて独自に開催したセミナーでだった。ダイムラー社のわずか２０分ばかりの話の３分の１近くを使って、水素ステーションの展開が語られた。写真の１番上と２番目はその時の資料のものである。

　２番目のものは２０２０年のドイツの状況を示している。白い点とその周りのグレーの地、そして外側の黒い地で構成されている。白い点は１０ｋｍ以内、グレーは５０ｋｍ以内、黒は１５０ｋｍ以内を表し、ドイツがすっぽり覆われている。つまり、燃料電池自動車で国内どこでも走れる社会が出現している。ダイムラーの講演者は、１枚目の２０１０年（現在）から１年ごとの変化を図で示してくれた。



　　　　　　　　　　燃料電池自動車　　水素ステーション（車両カバー率）

　　２０１０年　　　　　　５０台　　　　　１９カ所（２．６台／カ所）

　　２０１１年　　　　　１２５台　　　　　３１カ所（４．０台／カ所）

　　２０１２年　　　　　１５０台　　　　　５１カ所（４．３台／カ所）
　という具合に増えていって、


　　２０１５年　　　　８４００台　　　　１３７カ所（６１．３台／カ所）

　　２０１６年　　　２９５００台　　　　２４０カ所（１２３台／カ所）

　　２０２０年　　６０００００台　　　１０００カ所（６００台／カ所）
　である。

　この計画は、国と電力会社、州の共同プロジェクトだと言っていた。水素パイプラインがあることや国土が面的で回廊を造りやすいことなどは面積がほぼ同じ日本と大きく違うところだが、やる気だなッというのが感じられる。

　ＧＭは、
・１００〜１５０億ドルをかけて１万１７００カ所のステーションを作ること

・上位１００の都市を選んで、都市部ではステーションの半径３ｋｍごとに設置すること（これで人口の７０％をカバーできる）

・２１万ｋｍにおよぶハイウェイがあり、１ハイウェイにつき４０ｋｍごとにステーションを設置すること
と説明した。小さな図があったが小さすぎるので、おなじようなものをＧＭのサイトから探したのが３番目の写真である。２００７年１１月の「水素燃料インフラのアセスメント」と題するレポートである。

　左はアメリカの夜景で、白いのが都市の光である。上位１００の都市というのはなるほどこうして見えるのかと思ったが、そこに水素製造サイトをかぶせたのが右の図である。一つの青い丸は１００ｋｍをカバーしている。そして都市と都市を結ぶのがハイウェイなのだ。これはシェル・ハイドロジェン社とのプロジェクトだが、米国エネルギー省も２０１２年からロサンゼルスとニューヨークを起点とした導入を始め、２０２５年には２０の都市部と、それをつなぐ交通ルートへ発展させるとしている。

　では日本はどうなのか。４番目の図である。これは産業競争力懇談会の中間報告「燃料電池自動車・水素供給インフラ整備普及プロジェクト」（２００８年１２月）から引用した。この報告書を読んでびっくりした。産業競争力懇談会なる団体があることすら知らなかったが、これは今後の日本の燃料電池の総枠を示している司令塔のようなものだと思った。この図は、経済産業省の川原誠燃料電池推進室長も〈参考〉として引用している。

　日本のインフラ整備の考え方が載っていた。戦後のモータリゼーション開始条件の考察という表があり、１９６０年をモータリゼーション開始の年として次のような数字が示されている。
　　ステーション数　　　　８２５１カ所

　　保有台数　　　　　　　５１万台

　　車両カバー率　　　　　６１．８台／カ所

　　可住地面積カバー率　　１４．７ｋｍ２／箇所


　報告書は、「この１９６０年代初頭のモータリゼーション開始時期を模した整備手法を、三大都市圏内の１０万人都市に適用すると、水素ステーション配備数は約６２２箇所となる。また、三大都市圏＋福岡北九州圏を結ぶ高速道路沿いのＳＡごとにステーション配備（３０箇所）するとともに、県庁所在地（３６０箇所）に集中配備し「水素ハイウェイ」を構築すると、水素ステーション数は約１０００箇所となり、この場合は乗用車平均トリップ距離の９９％をカバー可能となる」と述べている。この状態が２０２０年の図であり、燃料電池自動車はハイブリッド車の立ち上がりと同等な伸びを推定している。

　面白いのは、保有カバー率がドイツの２０１５年とほぼ同じ率になっていることである。この数字と可住地面積カバー率が一つの目安となっているようで、理論的な詳しいことは分からないが産業競争力懇談会の提案もリアリティを感じるのだ。地道な検討が続けられていることは理解できた。（つづく）

■情報提供
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☆「現代化学」３月号（発売中）【再掲】

　「太陽光発電は真に地球環境・エネルギー問題を解決するか」という記事を東工大名誉教授の鯉沼秀臣氏が書きました。
　要点は下記の通りです．
・フィードインタリフ制度で盛り上がった太陽光発電ブームのバブルはいずれ冷める
・色素増感系の技術の完成はまだまだ先であり，シリコンが現実的
・そのシリコン生産関連技術には解決すべき基本的課題が残されているので，いまから基礎研究に取組む必要がある
　そのうえで，基礎課題を具体的に示しております。

　また，今月末に行われる学術会議+ローマG８で日本が提案する「サハラ・ソーラー・ブリーダー計画」も紹介しています。
○提供元　月刊誌「現代化学」編集室　TEL:03-3946-5311
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■２００９年０３月１６日のＷＥＢ ＬＩＮＫ ＮＥＷＳ
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2009/03/16　日立製作所、リチウムイオン電池開発などでグループ横断組織を新設（レスポンス）

　日立製作所は16日、中長期的な成長が期待できる環境・省エネ関連分野を今後注力する重点領域として位置づけ、体制を強化すると発表した。

　リチウムイオン電池事業、再生可能エネルギー関連事業について4月1日付で、グループ横断的な研究開発・事業戦略の企画立案を行う組織を新設し、早期の事業立ち上げに向けた取り組みを推進する。

　特にリチウムイオン電池事業については、グループ内のリソースの集約・活用を行うため、日立製作所に社長直轄組織の「電池事業統括推進本部」を設置する。今後、子会社である日立ビークルエナジーや関係する事業グループ、研究所、グループ会社などと連携しながら、次世代電池の開発、ハイブリッド自動車向けリチウムイオン電池事業の強化、鉄道車両や各種産業機器をはじめとする社会インフラ市場の開拓などを行っていく。

　また、再生可能エネルギー関連事業では、電力グループ内に「新エネルギー推進本部」を設置する。太陽光や風力といった自然エネルギーを活用した発電システムや、系統連系制御、スマートグリッドなどの領域に関し、グループ内リソースを活用した事業戦略立案など、事業化推進に向けた取り組みを推進する。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090316-00000024-rps-ind

■海外ニュース
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＜燃料／改質器／貯蔵＞
●ネクステック社、新型水素センサーを発表（2009/02/18）

　ネクステック・マテリアルズ社（NexTech Materials）は、小型で丈夫な構造と防水コネクタを備えた新型水素センサーを発表した。このセンサーは確実に水素を探知するために、セラミックの化学抵抗検知技術を用いている。試作センサーは、この革新的な機器の検認試験をするために戦略的パートナーに送られる予定である。ネクステック社は今年の第４四半期に受注を始める。
http://www.nextechmaterials.com/view_page.php?id=71

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