燃料電池ワールド Vol.2165 (2016/08/04 08:56)

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□燃料電池ワールド Vol.2165
■2016年08月04日発行

                    ◆燃料電池NPO pemdream

                    ◇http://pemdream.com

【PR】自称、「燃料電池の駆け込み寺」 株式会社ケミックス

    TEL:042・765・8800 http://www.chemix.co.jp/
                 ◇
■燃料電池関連イベント
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☆福岡水素エネルギー戦略会議福岡水素エネルギー戦略会議 総会・講演会(8/31)

 今年度の講演会では「再生可能エネルギー由来の水素」「新たなアプリケーション」をキーワードに、水素・燃料電池分野における最新の市場動向について、最前線で活躍されておられる企業等からご講演いただく予定にしております。
 当日は、情報交換・懇親の場となる交流会も開催します。

 いずれも、会員以外の方もご参加いただけますので、皆様奮ってご参加ください。
◇日 時:8月31日(水曜日)14:00 ? 18:30
◇場 所:ホテルニューオータニ博多(JR博多駅からバス約7分、天神からバス約5分)

  アクセス http://www.kys-newotani.co.jp/hakata/info/access/index.html  
◇日 程:
14:00〜15:10 『福岡水素エネルギー戦略会議 総会』
         挨拶、議事 戦略会議28年度事業計画 等
15:20〜17:00 『講演会』

 講演1「再生可能エネルギー由来水素の活用に向けた国内外取組動向(仮)」

   大平英二様(国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)燃料電池・水素グループ主任研究員)

 講演2「スズキの燃料電池二輪車「バーグマンフューエルセル」開発(仮)」
   村松仁様(スズキ株式会社電動車開発部第九課専門職)
 講演3 地元企業の取組(調整中)
17:00〜18:30 『交流会』

 ※当日、受付にて5,000円/人のご負担をお願いいたします。(領収証をお渡しします。)
◇お申込みについて:

 戦略会議ホームページから、オンラインでの申込みが可能です。 
 http://www.f-suiso.jp/info/11419.html

 FAXまた、E-mailでのお申込をご希望の方は、上記URLより申込書をダウンロード後、必要事項をご記入いただき、下記までお送りください。
◇お問い合わせ・お申込先:

  福岡水素エネルギー戦略会議事務局【担当:高木】(福岡県商工部新産業振興課内)

  電話:092-643-3448 / FAX:092-643-3421 / メール:info@f-suiso.jp

☆かながわ環境関連産業ネットワーク 第11回 創・蓄・省エネフォーラム『新エネルギー技術習得講座』

 今回は二日間にわたり、フォーラムに参加される方々が実際に太陽光発電の発電計測やパワコンの運転試験、マイクロ燃料電池(MEA)の作成・発電試験、蓄電池の基礎、風力発電などの評価を体験して頂くための技術習得講座を開催いたします。

 新エネ関連開発などの部署に配属になった方、燃料電池の発電を体験されたい方などのお申し込みをお待ちしております。
◇日 時:8月30日(火)、31日(水) 10:00〜16:30
◇場 所:職業能力開発総合大学校 4号館 1階
  交通案内:http://www.uitec.jeed.or.jp/access/index.html

  キャンパスマップ:http://www.uitec.jeed.or.jp/schoolguide/campusmap.html
◇定 員:15名(定員となり次第締切)
◇参加費:無料
◇プログラム:
講師:清水洋隆氏(職業能力開発総合大学校能力開発院新成長分野(電気環境エネルギーユニット)教授)
〇8月30日(火)
10:00〜11:30 新エネルギー概論 ・新エネルギーとは(新エネルギーの種類と概要、太陽光発電システムの構成、パワーコンディショナーの運転試験)
12:30〜14:30 太陽光発電の発電実験(日射及び発電データ収集)
14:30〜16:00 風力発電の基本特性、風力発電実験装置による特性試験
16:00〜16:30 質疑応答 応用開発など技術相談
〇8月31日(水)
10:00〜11:30 蓄電池の基礎 充電回路について
12:30〜16:00 燃料電池の構造について

 燃料電池製作実習・MEA製作・発電実習、燃料電池評価装置の紹介 発電特性試験
16:00〜16:30 質疑応答 応用開発など技術相談
◇申し込みはこちらから↓
メールの件名を「第11回 創・蓄・省エネ フォーラム参加申込み」として、必要事項(1.会社・機関名、2.所属・役職名、3.貴名)をご記入いただき、かながわ環境関連産業ネットワーク事務局 kankyou@sic-sagamihara.jp へ直接お申し込みください。下記ホームページの申込みフォームからもお申し込みできます。
 http://www.sic-sagamihara.jp/enet/news/20160715.html
◇問い合わせ先:かながわ環境関連産業ネットワーク事務局
 (株)さがみはら産業創造センター 担当:安藤、荻島、永井

 TEL:042-770-9119 FAX:042-770-9077 E-mail: kankyou@sic-sagamihara.jp

■世界のヘッドライン(06月21日)
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2016/06/21 モントリオールでデビューした燃料電池電気自動車トヨタ「ミライ」と2017トヨタ・プリウス・プライムプラグイン〈PT〉

〔訳注〕モントリオール(MONTREAL、ケベック州)発:カナダのモントリオール(Montreal)で今月19〜22日、最大の国際電気自動車会議(international electric vehicle conference in the world)EVS29(The 29th World Electric Vehicle Symposium and Exhibition)が開催され、トヨタ(Toyota)はこの記事で、燃料電池車「ミライ(Mirai)」とカナダ初となる新型プリウス(Prius)を紹介している。

2016/06/21 太陽光発電から水素燃料を製造するフィンランドで最初のテスト・プラント〈PT〉

〔訳注〕ラッペーンランタ大学(Lappeenranta University of Technology:LUT)とVTTフィンランド国立技術研究センター(VTT Technical Research Centre of Finland)はともに、太陽光とともに再生可能燃料の生産を導く独特のデモ・プラントを構築している。空気から抽出された日光、水、二酸化炭素は、電力の素材としてふるまう。ラッペーンランタ大学の構内で組み立てられコンテナ・サイズのユニットで構成された生成プラントは、2017年に完成する。

2016/06/21 IMS ECUBES社とアルコラ・エナジー社、配電網の安定性とゼロ・エミッション輸送を同時に対処する合弁会社を発表〈PT〉

〔訳注〕本日、コペンハーゲン(Copenhagen)で、インドネシア、南スマトラ州(South Sumatra)の知事は、将来のエネルギー網と輸送を探求する大手エネルギーおよび通信企業と会談する。会議は、ノルウェーの配電網の専門家のIMS ECUBES社と、イギリスの水素と燃料電池の専門家であるアルコラ・エナジー社(Arcola Energy)間の新しい合弁会社の創立に関するものである。新しい合弁会社は、ヨーロッパと南アジアの市場機会にエネルギーとモビリティのあらゆるシステムを開発するために設立され、チームはデンマークなどの国における再生可能エネルギーへのシフトや、インドネシアなど途上国におけるクリーンな発電のグリッド安定性システムのための市場機会とエネルギー・インフラを提供する。

2016/06/21 ダナ社、自動車のための高度な燃料電池技術を開発する「インスパイア」コンソーシアム・プロジェクトに参加する〈PT〉

〔訳注〕モーミー(MAUMEE、オハイオ州)発:ダナ・ホールディング社(Dana Holding Corporation)は本日、燃料電池部品の開発者、学術機関、自動車メーカーBMWグループのコンソーシアムに参加すると発表した。この次世代の自動車用燃料電池スタック技術とその素材を開発し検証する3年間のプロジェクト「インスパイア(INSPIRE)」の目的は、世界の舞台にヨーロッパの燃料電池産業の競争力を高めることにある。コンソーシアムの一環として、ドイツ、バイエルン州(Bavaria)のノイウルム(Neu-Ulm)にあるダナ社の技術センターのエンジニアたちは、自動車用燃料電池の重要な構成部品である膜電極接合体(membrane electrode assemblies:MEAs)に水素と空気を提供し、金属製バイポーラプレートの設計・開発をリードする。

2016/06/21 米エネルギー省、燃料電池を含む商用化の見込みがあるエナジー技術を支援する54のプロジェクトのために1600万ドルを発表〈PT〉

〔訳注〕ワシントン(WASHINGTON)発:米国エネルギー省(U.S. Department of Energy:DOE)は本日、エネルギー省の国立研究所から有望なエネルギー技術を確立する事業を支援するために約1600万ドルの資金援助を発表した。この技術商業化ファンド(Technology Commercialization Fund:TCF)をとおして行われる最初の部門全体の資金助成は、52の民間部門のパートナーを含む12の国立研究所で54のプロジェクトを支援する。技術商業化ファンドは、エネルギー省の技術移転局(Office of Technology Transitions:OTT)によって運営される。2016年2月には、技術移転局はエネルギー省国立研究所への最初の勧誘を発表している。

■2016年08月03日のWEB LINK NEWS
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2016/08/03 進化するドローン兵器で戦場はどこまで無人化できるか?(週プレNEWS)

 一方、最近では中国の海洋進出の影響もあり、アメリカ、中国、ロシア、日本などで無人艦艇の開発が急ピッチで進行。その一部はすでに長期にわたる監視・偵察任務をこなせるといい、世界の各海域で水上無人機(USV)・水中無人機(UUV)が機雷など水中爆発物の探知・処理や、地形、海流、水温、塩分濃度といったデータの収集を行なっている。「特に技術的難度が高いのは、海中で活動するUUVです。現在、アメリカでは70日間の連続ミッションをこなすUUVの実用化のためにGPSが使えない潜水中に自分の位置を正確に把握する航法技術の向上と、長時間連続運用できるエネルギー密度の高い燃料電池の研究が進められています。

 これらが実現すれば、さらに長期の連続任務が可能となる。例えば、敵の港湾に忍び込む、敵の潜水艦や水上艦艇の情報収集をするといった使い方もできるようになります」(前出・岩永氏)
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20160803-00069175-playboyz-sci

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