燃料電池ワールド (2009/03/23 10:47)
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□燃料電池ワールド Vol.４１１
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■２００９年０３月２３日発行
◆燃料電池ＮＰＯ法人ＰＥＭ−ＤＲＥＡＭ
◇http://blogs.yahoo.co.jp/pemdream
■Ｂｌｏｇ ニュース 画像は→http://blogs.yahoo.co.jp/pemdream/12985376.html
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☆家庭用燃料電池と系統連携（ＦＣ ＥＸＰＯ２００９レポート・４）
今回の展示会では、家庭用燃料電池をテーマとした講演は９件行われた。
・基調講演
「家庭用燃料電池の開発動向と事業化に向けた展望」
一色誠一氏（株式会社ＥＮＥＯＳセルテック代表取締役社長）
・家庭用燃料電池・世界初の本格商用化に向けて〜エネファームの技術開発と普及戦略〜
「定置用燃料電池大規模実証事業について」
奥田誠氏（財団法人新エネルギー財団計画本部燃料電池部長）
「エネファーム普及拡大に向けた大阪ガスの開発戦略」
嘉数隆敬氏（大阪ガス株式会社理事 燃料電池システム部長）
「家庭用燃料電池（エネファーム）本格商用化に向けて」
栗林良造氏（パナソニック株式会社ホームアプライアンス社燃料電池プロジェクト
プロジェクトリーダー）
・家庭用燃料電池（エネファーム）の研究最前線〜本格商用化を目指したＮＥＤＯプロジェクト〜
「本格商用機実現に向けた研究開発テーマ検討」
永田裕二氏（東芝燃料電池システム株式会社技師長）
「定置用燃料電池の高濃度ＣＯ耐性アノード触媒開発」
内田裕之氏（山梨大学クリーンエネルギー研究センター教授）
「革新的低コストを実現する改質系触媒の基盤要素技術開発」
松本寛人氏（出光興産株式会社新規事業推進室ＦＣ事業グループ グループリーダー）
・日本、アジア、欧州の燃料電池マーケット最新動向
「韓国における定置用燃料電池開発の現状」
Mr.Dai-Ryung Park(Korea Gas Corp.)
「定置用燃料電池〜イギリス市場確立への要因を探る〜」
Mr.Graham Hillier(The Centre for Process Innovation Ltd.)
日本ではあと２か月以内で本格販売が始まる。韓国、イギリスの話を聞いて日本の状況は群を抜いており、技術だけに止まらずに事業として前へ進んでいることが理解できた。
韓国は、燃料電池製造業者は３社（昨年新しい会社が加わり４社に）、７つの地方自治体と１３の都市ガス会社が参加して国による実証事業を２００６年から始めている。中心は韓国ガスである。この実証事業は日本の大規模実証事業を十分に研究している、と語っていた。すでに天然ガスのネットワークがあるので、燃料は全て天然ガスを使う。
紹介された３社の燃料電池スペックは１ｋＷ級だった。住宅事情は日本とは違っていて、戸建ての住宅は日本よりも大きいので、その場合は１ｋＷ級では難しいようだ。しかし、都市部では集合住宅が多く増加傾向にあり、小さ目の燃料電池が望まれている。１ｋＷ級は同時に実証を行っている５００Ｗ級より効率が良く、現在はこれが良いと言っていたが、同時通訳では１．５ｋＷ級をテストしているとも言っていた。燃料電池スタックは韓国製であるが、改質器は日本製のものを使っている。
今年の冬はとても寒くて、屋外に取り付けた機器では問題が生じたものもある。気象条件も日本とはかなり違うようだ。また、韓国は電気料金が高いことも家庭用燃料電池に期待する理由の一つになっている。日本に比べて技術的に３、４年遅れていると謙遜していたが、効率やコストといった目標はほぼ達成しつつ進んでおり、開発は急ピッチのようだ。国と都市ガス会社が協同で、導入時の設置技術や保守・メンテナンスの教育を始めている。首相官邸には４台、大統領府には２台も導入したということが意気込みを示していると感じた。
日本と一番違ったのは、燃料電池が系統（電力網）に連携することを前提としているところだ。電気料金が高いということから売電も政策的に考えられているのだろう。系統連携については後ほど触れたい。
燃料電池発祥の地であるイギリスの報告は、プロセス・イノベーション・センター（ＣＰＩ）のヒリヤー氏が行った。ＣＰＩは２月２４日、日立製作所、株式会社日立ハイテクノロジーズと１００Ｗ級ダイレクトメタノール燃料電池の事業化を目指した取り組みを始めると発表した。イギリスの政府機関である英国北東イングランド経済開発公社が設立した研究開発機関で、彼は技術者ではないが、燃料電池に関わって４年目になる。既存の系統電源を用いずに再生可能エネルギーによる独立電源の導入を図っている。その背景を中心に語ってくれた。
ロールスロイス社がヨーロッパ向けに固体酸化物型燃料電池（ＳＯＦＣ）の開発を行っているが、国の援助はまだない。また、ガス・電力の大手企業セントリカ社がイギリスの燃料電池メーカー、セレスパワー社とＳＯＦＣの開発を行っており、１年以内に最初の実証試験が行われる。その他、灯台で９カ月間ほど燃料電池を主電源に使っている例があるが、燃料電池に携わる企業の数は少ない。氏の話にはなかったが、ロンドンで燃料電池タクシーが走っていることはよく知られている。
日本の電力事情からは想像できないが、イギリスでは人口６００万人のうち数１０万人が、系統電源（電力網の電力）を使っていないということだ。中規模の町でも１０〜１５％くらいがオフ・グリッド（系統電源外）で、そういう地域の電力はコストが高い。イギリスはヨーロッパで初めて電力の自由化を行い、電力供給会社は２０１０年には１０％の再生可能電力購入義務を負う政策が取られている。さまざまな電源を組み合わせて、温室効果ガスの排出削減を行っていこうとしているわけだ。
写真で見せてくれたが、ＣＰＩはヨーロッパで最大のセンター（敷地が？）で、その隣の石油会社の施設から年間１万２５００トンの水素が出る。これは国中で使うことができるもので、このことも燃料電池に着目している背景の一つだろう。ＣＰＩは水素自動車を使った実験を行っている。
大体このようなことが話されたのだが、国によってさまざまな電力事情があること、現在の電力網と新しい分散電源との組み合わせについても独自の考えを持っていることに気づかされた。韓国が系統連携を前提としていることからは、今、日本で論議されている固定価格買取制度の設計が少々貧弱ではないかという思いに駆られるのである。
先日、経済産業省が発表した固定価格買取制度というのは、家庭や事業会社、学校などが（過去に、そしてこれから）設置した太陽光発電の余剰電力（総発電量−自家使用量）を電力会社が買い取ることを義務づける制度である。これを１０年間続け、その間、買い取りにかかった費用は一般の電力料金に上乗せされる。標準的な家庭では毎月の電気料金が最大１００円程度値上げになる。買い取り価格は現在１ｋＷｈ２４円程度だが倍の５０円程度とし、徐々に引き下げていくが、設置家庭の買い取り価格は発電を始めた年度の契約価格を１０年間固定する。この案を巡っては、太陽光発電の設備の無い家庭と経済的格差が作られるという批判を始めとして、いろいろな意見が出されている。逆に、再生可能エネルギーによる国民の費用負担増が現実的な姿を見せ始めたという厳しい指摘もある。
固定価格買取制度を実施せざるを得なくなったのは、エネルギー問題と地球温暖化問題の圧力が背景にある。固定価格買取制度は技術的には系統連携の問題であり、それには電源によって固有のいろいろな課題がある。しかし、それは他の国々ですでに実施していることでもあり、解決できない問題ではない。日本ではまだ解決していない問題があるのなら、何時までにどういう問題を解決すればいいのかを明確にすることが必要ではないのか。政策と技術の進展には深いつながりがあることをまざまざと示してくれる事例である。
太陽光発電は導入する発電能力を自由に選択できる。ここが家庭用燃料電池と大きく違うところであり、余剰電力の売電は太陽光発電導入の動機の一つになっている。電力の買い取りという制度は、分散電源が現在の電力供給体制を将来的に変革する可能性を生じさせることでもあり、かなり本質的なところの変化につながっているのではないかと思う。
家庭用燃料電池が何故１ｋＷ級の製品として商品化されたのか。これはずっと疑問として抱えてきた問題だった。燃料電池はもともと発電装置である。ならば、家庭で使う電力を全てまかなうことも可能だったはずで、３ｋＷ級のものなら余剰電力が生まれる。それを太陽光発電と同じように買い取るようにすれば導入意欲も湧こうというものだが、その選択はしなかった。
発電に付随して発生する熱の利用を考えれば熱が余ってしまい、総合効率の数字が下がってしまうということも当然考えたはずである。それでは商品の訴求力がそがれてしまう。また、発電部分のコストが増えてしまうことも一因だったかもしれない。いろいろな視点から折り合いをつけた結果が１ｋＷ級だったと言われれば、そうかもしれない。ガス業界が開発してきたから、電力よりも熱を中心に考えたのだろうという少しうがった説もある。それならなぜ、当初は電力会社も関心を寄せていた燃料電池をガス業界に譲ってしまったのだろうか。
日本の電力業界は、今ではほんの一部を除いて燃料電池と対峙しているような関係に見える。燃料電池が大規模発電の技術となるにはまだ時間がかかるということとともに、大規模集中発電方式を是としている電力業界にとって、分散型発電を取り込む構想が生まれなかったからではないだろうか。黒板五郎宅（北の国から）は私が具体的に知っている唯一の系統につながっていない家であり、実際にはそういう家もあるのかもしれないがほとんどは系統の電力を使っている。その独占的支配力があるから、系統連携についての課題は電力業界が出し、解決するのはそれぞれの分散電源の業界という流れができている。
固定価格買取制度は系統連携が前提となる。分散電源の発電量はまだ非常に少なく、その発電量が大量に増えたときの問題はこれからの課題になっているようだが、固定価格買取制度が始まればその時期は少しずつ近づいてくる。それにしても、全量の買い取りか余剰分の買い取りかという選択は、新エネルギーの普及を促進するか、ほどほどにするかの政策意志の違いと判断できよう。電力業界にとっては買い取りコストの負担はこれまでと違って国民に転嫁できるのだから・・・。
家庭用燃料電池にとっては余剰分の買取制度は実際には意味がない。東京電力では１ｋＷｈ当たりの買取単価は８円くらいと言われており、フル稼働してももともと１ｋＷ級なので余剰分は生まれない。だから、現在設置されている家庭用燃料電池は系統に逆潮流（燃料電池で発電した電力が系統に流れ出すこと）ができないようになっている。家庭用燃料電池の設置に立ち会った最後の工事は、系統連携立ち会いだった。家の外壁の電力計に、家庭内の系統電力用と燃料電池用に分かれたブレーカーをつなげて、実際に逆潮流の状態を発生させてブレーカーが遮断するかどうかを確認した。それまで回っていた電力計の電力盤が一瞬ストップするので分かる。その後、ブレーカーの箱は厳重に封印された。勝手に開けられては困るからだ。（写真）
だから私は、家庭用が１ｋＷ級になっているのは、売電の問題で電力業界との摩擦を防ぐという判断もあったのではないかと思っている。
それはさておき、文献では、系統連携機器のコストは高くて、その削減が課題でもあったと書かれている。よく考えてみると、今回の固定価格買取制度が全量になり、やがて燃料電池が対象になった場合は、燃料電池の連携機器は全て取り替えることになるのだろうか。あるいは経済産業省の案どおりに太陽光発電のみで余剰分として決まったとしても、そのまま１０年間続くとは思えない。途中で全量買い取りに変わると、それまでに設置した全ての太陽光発電の連携機器を取り変えることにならないだろうか。そこで新しく仕事ができても、それはグリーンビジネスとは言えないだろう。（つづく）
■２００９年０３月１９〜２２日のＷＥＢ ＬＩＮＫ ＮＥＷＳ
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2009/03/19 トヨタ、仏電力公社と新型プラグインHVの公道試験（レスポンス）
トヨタ自動車は19日、フランス電力公社（EDF）と共同で、街中の充電インフラを活用したプラグインハイブリッド車（PHV）100台の公道実証試験を仏ストラスブール市で2009年末に開始すると発表した。
車両は次期『プリウス』をベースに、リチウムイオン電池を採用した新型のPHVとなる。トヨタは同PHVを今年末から世界で約500台、フリート向けにリースする計画であり、この実証試験もその一環となる。
トヨタは、2007年から日米欧でニッケル水素電池搭載のPHVの公道実証試験を行っている。欧州では、EDFと共同でパリおよびロンドンで公道試験中だ。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090319-00000010-rps-ind
※写真あり
2009/03/19 過半数が「オバマ大統領はやり過ぎ」と認識 米世論調査（ CNN.co.jp）
ワシントン（CNN） CNNとオピニオン・リサーチが18日に発表した世論調査で、米国人の過半数に当たる55％が「オバマ大統領は就任以来、多くの課題に取り組み過ぎている」と考えていることが分かった。
一方、「大統領がこなし切れないほどの課題に取り組んでいるとは思わない」と答えたのは43％だった。
オバマ大統領は就任以来、経済対策、教育改革、健康保険問題、アフガニスタン問題などについて新政策を次々に打ち出している。政策ごとの支持率は、経済対策が59％、健康保険問題は57％、エネルギー政策63％、教育改革65％、外交政策が63％。テロ対策関連ではイラク問題で67％、アフガニスタン問題で61％だった。
政策の内容については58％が「米国にとってふさわしい」と評価、「リベラル性が強過ぎる」は36％、「リベラル性が足りない」は5％だった。
世論調査は12日から15日にかけ、米国の成人1019人を対象に電話で実施した。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090319-00000012-cnn-int
2009/03/20 旭化成ホームズ 太陽光発電の搭載率４０％ 光熱費半額、国の補助も後押し（ フジサンケイ ビジネスアイ）
旭化成の住宅事業子会社、旭化成ホームズ（東京都新宿区）の新築戸建て住宅で、年明け以降、太陽光発電装置の搭載率が約４割まで急上昇している。昨年４〜１２月の搭載率は１割程度で、今年に入り、一挙に４倍に伸びた計算だ。住宅メーカーが、差別化で省エネ住宅に力を入れているのに加え、今年１月から、家庭向け太陽光発電装置に対する国などの補助制度が始まり、需要が急増している。
同社は国などの補助制度に合わせ、地中の熱を利用した冷暖房・給湯設備と太陽光発電、燃料電池発電と太陽光発電の２種類の住宅向け発電システムのキャンペーンを始めた。
後発だったが、テレビＣＭなどを通じ、「年間の光熱費を５割以上削減できる」（同社）システムの認知度が高まり、搭載率が上がったという。
この結果、２００８年度の搭載率は、０７年度の２％に対し、１５％程度まで、伸びることが予想される。
０８年度の旭化成の住宅事業の営業利益は２２０億円で、営業利益全体の半分以上を占める見通しだ。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090319-00000037-fsi-bus_all
※写真あり
2009/03/20 エコカー減税 ハイブリッドは１０万円超（産経新聞）
平成２１年度からスタート予定の「エコカー減税」に対し、自動車業界の期待が高まっている。
ハイブリッド車（ＨＶ）や電気自動車などの環境に優しい「次世代車」の自動車取得税と自動車重量税を減免するというもので、現在販売されているＨＶなら１０万円強の値引きになる見込みだ。
減税額は「通常の販売では困難な値引き額」（大手メーカー幹部）とされ、業界では自動車需要の記録的な落ち込みを救う起爆剤となるのではないかとみている。
新しい自動車税制は、減税幅が自動車の環境性能レベルによって１００％、７５％、５０％の３段階に分かれている。販売されているＨＶのほか、電気自動車や燃料電池車などは取得税と重量税がともに１００％免除される仕組みだ。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090320-00000600-san-bus_all
※写真あり
2009/03/21 森村グループにキラリと光るジュエル発見！＝長島和弘（サーチナ）
■森村グループの次のターゲットは！？
これらの銘柄がここから、さらに上昇するとは考えにくいが、次のターゲットとして、クローズアップされるのが、同じ森村グループのノリタケカンパニーリミテドだ。
同社は、森村グループの中核で、世界的な高級陶磁器食器メーカーだが、燃料電池の材料事業に参入する。電気を発生させる中心部分に使う素材を開発、2011年にも製品化して燃料電池メーカーなどに販売する予定で、新エネルギー分野に事業領域を広げ、収益力を強化することが注目材料。
日経産業新聞では『老舗の研究』で同社を取り上げている。日露戦争がぼっ発した1904年、名古屋で産声を上げたノリタケカンパニーリミテド。百年の時を超えて世界に冠たる高級食器ブランドへ成長するとともに、食器で培った技術を工業用砥石や電子材料に応用し、事業拡大を続けてきた。ただ伝統の食器は今では市場縮小に直面し、昨年には大規模なリストラを迫られた。次の成長に向けて「選択と集中」を急ぐノリタケの挑戦を追うとして掲載している。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090321-00000016-scn-bus_all
■海外ニュース
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＜素材／部品＞
●米国燃料電池協議会、陽子交換膜型のガスケット材料の試験始める（2009/02/18）
米国燃料電池協議会（US Fuel Cell Council；USFCC）は２月、陽子交換膜型（Proton Exchange Membrane；PEM、日本では固体高分子型）燃料電池のガスケットに使う材料を選ぶためにラウンドロビン方式の予測試験を始めた。このラウンドロビン方式試験計画は、重要なガスケット性能パラメーターを確認することや米国材料試験協会（ＡＳＴＭ）の試験プロトコルへの一致を確認すること、ガスケット材料候補の選定、試験を行うための研究所の時間と人員の確保といった２年にわたった努力の結果である。米国燃料電池協議会は、それぞれの製造業者が彼ら独自の試験を行うことを期待していると同時に、標準化試験プロトコルの使用で業界全体で使うことができるガスケットの性能基準を確立することを意図している。この結果は２００９年の後半にまとめられ、年末の産業シンポジウムで報告される。
http://www.usfcc.com/Gasket%20Release%202.11.09.pdf
〔訳注〕米国材料試験協会（American Society for Testing and Materials；ASTM） 世界最大・民間・非営利の国際標準化・規格設定機関。工業規格のＡＳＴＭ規格を設定・発行している。主に工業材料規格と試験法規格からなっている。
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■メルマガ「燃料電池ワールド」
□毎週月〜金曜日発行（年末年始および祝日は休刊）
□編集・発行：燃料電池ＮＰＯ法人ＰＥＭ−ＤＲＥＡＭ
□連絡先：ｐｅｍｄｒｅａｍ＠ｇｍａｉｌ．ｃｏｍ（迷惑メール防止のため全角表示にしています。半角にしてご利用ください）
□解除を希望される方は、利用されている「まぐまぐ」または「melma！」のどちらかで解除の手続きを行ってください。ＰＥＭ−ＤＲＥＡＭでの代行はできません。
まぐまぐ http://www.kaijo.com/
melma！ http://melma.com/contents/taikai/
□マガジンID:0000065319（まぐまぐ） m00039824（melma!）
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