年号順 詳説日本史ノート11章pp.197~204(204は設問まで)に対応
年号の
年号〜 年号 内容 重要度
---------------------------------------------------------------------
194500 194900 国共内線 B
194508 米軍の日本本土進駐 B
194508 d15/鈴木貫太郎内閣総辞職? A
194508 194510 東久邇宮稔彦内閣 B
194510 五大改革指令 A
194510 日本共産党結成 B
194510 d24/国際連合発足 A/D
194510 194604 幣原喜重郎内閣 B
194511 d6/財閥解体指令 A
194511 日本社会党結成 B
194511 日本自由党結成 B
194511 日本進歩党結成 B
194511 新選挙法 A
194512 GHQ農地改革指令 B
194512 農地調整法の改正 B
194512 労働組合法公布 A
194512 194606 修身･日本歴史･地理教育禁止→日本歴史･地理教育再開 A/F
194512 日本協同党結成 B
194600 194800 極東国際軍事裁判 B
194600 日本労働組合総同盟 B
194600 全日本産業別労働組合会議 B
194601 天皇の人間宣言 A/M
194601 公職追放令 B
194602 第一次農地改革 A
194602 金融緊急措置例 B
194602 GHQ憲法改正案提示 B
194604 第一回総選挙実施 A
194604 新憲法 政府原案発表 B
194605 食糧メーデー A/M
194605 194705 第一次吉田茂内閣 B
194606 憲法改正草案の議会審議 B
194608 持ち株会社整理委員会発足 B
194609 労働関係調整法 A
194611 d3/日本国憲法公布 A/D
194700 農業協同組合誕生 A
194700 傾斜生産方式 B
194700 民法改正 B
194700 地方自治法制定 B
194700 文化勲章復活(1937-) B
194701 二・一ゼネストの中止 B
194703 195007 第二次農地改革 A/F
194703 教育基本法制定 B
194703 学校教育法制定 B
194703 日本進歩党→民主党 B
194703 日本協同党→国民協同党 B
194704 独占禁止法制定 B
194704 労働基準法 A
194705 d3/日本国憲法施行 A/D
194705 194802 片山哲内閣 B
194709 労働省設置 B
194710 コミンフォルム B
194712 過度経済力集中排除法 A
194800 警察法制定 B
194800 マーシャル=プラン B
194800 大韓民国/朝鮮民主主義人民共和国建国 B
194803 日本自由党→民主自由党 B
194803 194810 芦田均内閣 B
194806 194905 ベルリン封鎖 B
194807 教育委員会法制定 B
194810 195412 第二~五次吉田茂内閣 B
194812 経済安定九原則の実行指令 A
194812 政令201号＝国家公務員法改正 A
194900 湯川秀樹ノーベル賞受賞 A
194900 日本学術会議発足 A
194900 ドイツ分立 B
194903 ドッジ=ライン B
194904 NATO B
194904 1$=\360単一為替レート設定 B
194907 194908 下山事件･三鷹事件･松川事件 B
194908 シャウプ勧告採用 B
194910 中華人民共和国 A/M
195000 文化財保護法制定 A
195000 195300 朝鮮戦争 A/F
195000 警察予備隊創設 A
195000 共産党幹部の公職追放 レッド=パージ B
195000 公職追放解除(鳩山一郎復活) B
195000 195300 特需景気 B
195000 警察予備隊新設 A
195000 年代 四大重点産業 A
195001 米韓相互防衛援助協定 B
195002 中ソ友好同盟相互援助条約 B
195007 総評議会結成 B
195100 民間ラジオ放送開始 A
195107 195307 朝鮮戦争休戦会談 B
195109 サンフランシスコ平和会議 A
195109 日米安全保障条約締結･翌年発効 A
195110 日本社会党右派左派に分裂 B
195200 国際通貨基金(IMF)･世界銀行(WB/IBRD)加盟 A
195200 警察予備隊→保安隊 A
195200 破壊活動防止法制定＝公安調査庁設置 A
195200 労働三法改正 B
195202 日米行政協定調印･翌年発効 B
195204 日華平和条約 B
195205 皇居前広場事件 B
195206 日印平和条約 B
195300 奄美大島返還 B
195300 スト規制法制定 B
195300 内灘事件 B
195307 朝鮮戦争休戦協定調印 B
195400 保安隊→自衛隊 A
195400 防衛庁設置 A
195400 警察法改正 A
195400 教育二法制定 B
195400 第5福竜丸被爆 A
195411 日本ビルマ平和条約 B
195411 日本民主党結成(鳩山 一郎) A
195412 鳩山 一郎内閣成立 B
195500 195700 神武景気 A/F
195500 富士山麓事件 B
195500 195600 日ソ交渉 B
195506 195603 ロンドン会談(日ソ交渉) A/F
195508 第1回原水爆禁止世界大会in広島 A
195510 日本社会党再統一 A
195511 保守合同(自由党+日本民主党) A
195600 ｢もはや戦後ではない｣(経済白書) A
195600 教育委員会法(任命制) B
195600 立川事件 B
195606 教育委員任命制再開 B
195607 195609 モスクワ会談 A/F
195610 日ソ共同宣言 A
195612 日本(ついに)国際連合加盟 A/M
197000 新日鉄誕生 A
197111 国際的な中国が中華民国→中華人民共和国へ A
RAN#順 詳説日本史ノート11章pp.197~204(204は設問まで)に対応
年号の
年号〜 年号 内容 重要度
---------------------------------------------------------------------
194508 米軍の日本本土進駐 B
194510 五大改革指令 A
194700 傾斜生産方式 B
194600 日本労働組合総同盟 B
195000 共産党幹部の公職追放 レッド=パージ B
194700 民法改正 B
194510 日本共産党結成 B
194710 コミンフォルム B
194812 政令201号＝国家公務員法改正 A
194908 シャウプ勧告採用 B
195511 保守合同(自由党+日本民主党) A
195000 警察予備隊新設 A
194704 独占禁止法制定 B
194703 195007 第二次農地改革 A/F
195600 立川事件 B
195206 日印平和条約 B
194601 公職追放令 B
195200 国際通貨基金(IMF)･世界銀行(WB/IBRD)加盟 A
194900 日本学術会議発足 A
194703 日本協同党→国民協同党 B
195600 教育委員会法(任命制) B
194600 194800 極東国際軍事裁判 B
195300 内灘事件 B
195412 鳩山 一郎内閣成立 B
194903 ドッジ=ライン B
194604 第一回総選挙実施 A
194704 労働基準法 A
195307 朝鮮戦争休戦協定調印 B
194611 d3/日本国憲法公布 A/D
194807 教育委員会法制定 B
194800 マーシャル=プラン B
197111 国際的な中国が中華民国→中華人民共和国へ A
195600 ｢もはや戦後ではない｣(経済白書) A
194608 持ち株会社整理委員会発足 B
194602 第一次農地改革 A
195110 日本社会党右派左派に分裂 B
195300 奄美大島返還 B
194700 文化勲章復活(1937-) B
194703 日本進歩党→民主党 B
195300 スト規制法制定 B
195508 第1回原水爆禁止世界大会in広島 A
194800 大韓民国/朝鮮民主主義人民共和国建国 B
194512 労働組合法公布 A
195001 米韓相互防衛援助協定 B
194604 新憲法 政府原案発表 B
194703 教育基本法制定 B
194803 194810 芦田均内閣 B
197000 新日鉄誕生 A
195109 日米安全保障条約締結･翌年発効 A
195100 民間ラジオ放送開始 A
194803 日本自由党→民主自由党 B
195400 警察法改正 A
194910 中華人民共和国 A/M
195000 195300 朝鮮戦争 A/F
194605 食糧メーデー A/M
194600 全日本産業別労働組合会議 B
194605 194705 第一次吉田茂内閣 B
195000 公職追放解除(鳩山一郎復活) B
194700 地方自治法制定 B
194511 日本社会党結成 B
195400 防衛庁設置 A
194806 194905 ベルリン封鎖 B
195612 日本(ついに)国際連合加盟 A/M
195007 総評議会結成 B
194508 194510 東久邇宮稔彦内閣 B
195607 195609 モスクワ会談 A/F
195500 195600 日ソ交渉 B
195506 195603 ロンドン会談(日ソ交渉) A/F
195610 日ソ共同宣言 A
195400 保安隊→自衛隊 A
194510 194604 幣原喜重郎内閣 B
194907 194908 下山事件･三鷹事件･松川事件 B
195000 年代 四大重点産業 A
194900 ドイツ分立 B
195200 破壊活動防止法制定＝公安調査庁設置 A
194511 日本自由党結成 B
194800 警察法制定 B
195109 サンフランシスコ平和会議 A
194712 過度経済力集中排除法 A
194705 194802 片山哲内閣 B
194512 194606 修身･日本歴史･地理教育禁止→日本歴史･地理教育再開 A/F
194602 GHQ憲法改正案提示 B
195002 中ソ友好同盟相互援助条約 B
194700 農業協同組合誕生 A
194500 194900 国共内線 B
195400 第5福竜丸被爆 A
195200 労働三法改正 B
194511 日本進歩党結成 B
195000 文化財保護法制定 A
195411 日本ビルマ平和条約 B
195202 日米行政協定調印･翌年発効 B
194512 GHQ農地改革指令 B
194511 d6/財閥解体指令 A
195500 195700 神武景気 A/F
194810 195412 第二~五次吉田茂内閣 B
194510 d24/国際連合発足 A/D
194703 学校教育法制定 B
194606 憲法改正草案の議会審議 B
195107 195307 朝鮮戦争休戦会談 B
194609 労働関係調整法 A
194511 新選挙法 A
194812 経済安定九原則の実行指令 A
195411 日本民主党結成(鳩山 一郎) A
195205 皇居前広場事件 B
195400 教育二法制定 B
194512 日本協同党結成 B
194900 湯川秀樹ノーベル賞受賞 A
195000 195300 特需景気 B
194601 天皇の人間宣言 A/M
195204 日華平和条約 B
195500 富士山麓事件 B
194512 農地調整法の改正 B
194508 d15/鈴木貫太郎内閣総辞職? A
195200 警察予備隊→保安隊 A
195510 日本社会党再統一 A
194904 1$=\360単一為替レート設定 B
194701 二・一ゼネストの中止 B
194904 NATO B
195606 教育委員任命制再開 B
194705 d3/日本国憲法施行 A/D
195000 警察予備隊創設 A
194709 労働省設置 B
194602 金融緊急措置例 B